[日本インタビュ新聞社] - ■歴史は繰り返すのか？上方修正相次ぐ住宅関連株に再び脚光、今後の相場を占う
「歴史は繰返さないが、韻を踏む」という警句がある。あの『トム・ソーヤの冒険』の著書、米国の作家マーク・トウェインの言葉と伝えられている。その意味は、歴史の上では、まったく同じことが繰り返されることはないが、似たような出来事は起こると解釈されているようである。株式市場の日々は、まさにこの警句の通りで、もろもろの相場現象には、どこかで出会ったかもしれないデジャブ（既視感）が纏い付き、それが個々の投資家の投資判断や投資行動を左右することが多い。
９月に入っての決算発表をみていても、一部、このデジャブがちらつく決算内容が目立った。９月は、３月期決算会社の第１四半期業績の発表が８月中旬までに一巡して決算発表は端境期となり、７月決算会社の本決算や１月期決算会社の第２四半期累計業績、４月決算会社の第１四半期業績、１０月決算会社の第３四半期業績の各発表などが中心となり数がめっきり少なくなったが、そのなかでやや数が多かったのが住宅関連株の業績の上方修正や好調な四半期業績発表であったからだ。
住宅関連株は、新設住宅着工件数の減少や地価上昇、建築資材高による建築コストの高騰、さらに金利上昇などが重なる厳しい経営環境下にあるはずである。そのなかでの業績の上方修正や大幅増益業績はにわかには信じられない違和感があった。そこでデジャブとして甦るのが、あの新型コロナ感染症のパンデミック（感染大爆発）初期の「一億総巣ごもり」を強いられた２０２０年当時の住宅関連株の好調な販売拡推移、好業績、株価急伸である。
パンデミック対応でホームステイ・リモートワークが推奨され、この巣ごもり用に戸建て住宅の販売が大きく伸び、またこれと並行して世界的に木材が不足する「ウッド・ショック」も起こって、木材価格も高騰した。当時、株価的にリード役となったのは、オープンハウスグループ＜３２８８＞（東証プライム）で、株価は、３月安値から大納会までに２．２倍化し、翌２０２１年１１月につけた上場来高値７４４０円までは実に４．２倍の大化けを演じた。木材関連株でも、ＯＣＨＩホールディングス＜３１６６＞（東証スタンダード）が、３月安値から６カ月後に約９５％高の高騰を演じた。今回も、住宅関連株の決算発表が、警句通りに「歴史は繰返さないが、韻を踏む」となるかならないか注目したくなったのである。
■ＦＲＢの政策決定がカギ、円高・ドル安が相場を複雑化
この「デジャブ相場」には足元の全般相場の動向も、大きく関連してくるはずである。カギは、もちろん今週１７日から２０日までに相次いで開催されるＦＲＢ（米連邦準備制度理事会）のＦＯＭＣ（公開市場委員会）と日本銀行の金融政策決定会合だろう。東京市場が休場の前日１６日に、米国のダウ工業株３０種平均（ＮＹダウ）は、約２週間ぶりに過去最高値を更新したが、これはＦＯＭＣで通常の０．２５％の利下げが、２倍の０．５％へ大幅に引き下げられると先取りしたことによる。休み明けの東京市場も、ギャップアップの追随高を期待したいところである。
ただし注意したいのは為替相場で、前日の米国市場でも株高の一方で、円・ドル相場は一時、１ドル＝１３９円台半ばと１年２カ月ぶりの円高・ドル安となった。ＦＲＢの大幅利下げと日銀の金融政策決定会合での政策金利引き上げが重なれば、日米金利差の縮小で一段の円高・ドル安は不可避となる。さらに市場の観測通りにＦＲＢと日銀が政策決定をするのか、空振りとなるかも含めて、動向次第では米国市場と東京市場では売りと買いの方向性が真逆となり泣き別れとなる可能性も万が一ないではない。
この万が一は、住宅関連株には、あのパンデミック当時と同様に逆行高素地のベースを形成するかもしれない。しかも関連株は、投資採算的にも低ＰＥＲで高配当銘柄が中心である。折からの米国の大統領選挙でも、ハリス副大統領は、住宅投資促進策を公約に掲げ、住宅関連株が「ハリス・トレード」の柱の一つともなっている。これを含めた住宅関連株への待機投資は一考余地がありそうだ。（情報提供：日本インタビュ新聞社・株式投資情報編集部）