日経平均は続落、原油安や円高進行を嫌気

日経平均は続落。
23日の米国市場では、原油安が嫌気されてNYダウは188ドル安となった。
為替市場でもリスク回避の動きが優勢となり、1ドル＝111円台まで円高方向に振れたことから、日経平均は200円安でスタートした。
寄り付き後に一時15753.77円（前日比298.28円安）まで下落したが、売りが一巡すると下げ幅を縮める展開となり、前場後半には16000円台まで値を戻す場面があった。
ただ、為替相場の円高基調や時間外取引での原油先物価格の下落などが重しとなり、後場の日経平均は軟調に推移した。
大引けの日経平均は前日比136.26円安の15915.79円となった。
東証1部の売買高は22億530万株、売買代金は2兆2323億円だった。
業種別では、海運業、機械、電気機器が下落率上位だった。
一方、水産・農林業、その他金融業、小売業が上昇率上位だった。
個別では、トヨタ自 (T:7203)、ＮＴＴ (T:9432)、ファナック (T:6954)、ホンダ (T:7267)、ソニー (T:6758)などが軟調。
ＫＤＤＩ (T:9433)やファーストリテ (T:9983)が2％超下落して指数を押し下げた。
原油安を受けて三菱商事 (T:8058)は3％近い下落。
一部証券会社の投資評価引き下げが観測された横河電 (T:6841)は急反落した。
また、双葉電子 (T:6986)、サイバネット (T:4312)、第一精工 (T:6640)などが東証1部下落率上位となった。
一方、ソフトバンクグ (T:9984)が2％超上昇したほか、三菱ＵＦＪ (T:8306)、三井住友 (T:8316)、みずほ (T:8411)といったメガバンク株もプラスに切り返した。
その他売買代金上位では７＆ｉＨＤ (T:3382)が堅調。
また、ＴＤＣソフト (T:4687)やマネパＧ (T:8732)がストップ高となり、ＶＯＹＡＧＥ {{|0:}}などとともに東証1部上昇率上位となった。