日経平均は5日ぶり反落。 4日の米国市場では、注目された2月雇用統計の発表を受け、堅調な雇用情勢が好感されてNYダウは62ドル高となった。
こうした流れを受けて、日経平均もやや買いが先行して9円高からスタートした。
ただ、節目の17000円回復による達成感に加え、為替相場がやや円高方向に振れて推移したこともあり、寄り付き後は利益確定売りに押されマイナスに転じると16900円台でのもみ合いとなった。
後場の寄り付き後には一時16900円を割り込む場面もあったが、同水準で下げ渋る動きを見せた。
大引けの日経平均は前週末比103.46円安の16911.32円となった。
東証1部の売買高は22億1694万株、売買代金は2兆1722億円だった。
業種別では、保険業、その他製品、電気・ガス業が下落率上位だった。
一方、海運業、パルプ・紙、非鉄金属が上昇率上位だった。
個別では、トヨタ自 (T:7203)、三菱ＵＦＪ (T:8306)、三井住友 (T:8316)、ソフトバンクグ (T:9984)、みずほ (T:8411)などが軟調。
７＆ｉＨＤ (T:3382)、ＪＲ東海 (T:9022)、花王 (T:4452)、東京海上 (T:8766)などが3％超下げたほか、任天堂 (T:7974)も為替相場の円高などを受けて5％安と下げが目立った。
また、ステラケミファ (T:4109)、日電子 (T:6951)、ＪＩＮ (T:3046)などが東証1部下落率上位となった。
一方、ソニー (T:6758)、日産自 (T:7201)、ファナック (T:6954)、ファーストリテ (T:9983)などが堅調。
小野薬 (T:4528)が4％高となったほか、医療機器子会社の売却に関する報道が伝わった東芝 (T:6502)は7％高に。
また、中小型テーマ株に物色が向かい、LINE関連のエムアップ (T:3661)やネオス (T:3627)がストップ高まで上昇し、フィンテック関連のマネパＧ (T:8732)も一時ストップ高となった。