*12:13JST 日経平均は5日ぶりに反落、米雇用統計控え利益確定が先行
日経平均は5日ぶりに反落。
前日比353.01円安（－0.90％）の39042.59円（出来高概算7億1000万株）で前場の取引を終えている。
5日の米国株式市場は反落。
ダウ平均は248.33ドル安の44765.71ドル、ナスダックは34.40ポイント安の19700.72で取引を終了した。
高値を試す動きに寄り付き後、小幅高。
その後、高値警戒感で買いが続かず、さらに、連邦準備制度理事会（FRB）のパウエル議長が利下げを急がない姿勢を表明したことを背景に長期金利の上昇に連れ相場は下落に転じた。
雇用統計の発表を翌日に控え警戒感も強く、利益確定売りに押され相場は終日軟調に推移し終了。
米国株安を受けて、東京市場は方向感に乏しいスタート。
日経平均は前日終値水準でもみ合っていたが、じりじりと下げ幅を広げる展開となり、39000円水準まで下落した。
足元の日経平均は4日続伸していたこともあり、今晩の米雇用統計発表を控え、利益確定の流れが強まった様子。
為替が1ドル149円台後半と朝方比ではやや円高ドル安で推移していることも大型株の重しとなった。
日経平均採用銘柄では、前日に上場来高値をつけた後に反落したフジクラ (TYO:5803)
が引き続き売り優勢となったほか、住友電工 (TYO:5802)、古河電工 (TYO:5801)と電線株が総じて下落。
また、日本製鋼所 (TYO:5631)、川崎重 (TYO:7012)など防衛関連も弱い。
このほか、ディスコ (TYO:6146)、スクリーンHD (TYO:7735)、アドバンテスト (TYO:6857)、SUMCO (TYO:3436)、レーザーテック (TYO:6920)、東京エレクトロン (TYO:8035)など半導体関連も売られた。
一方、11月以降、売り基調が強まっていたオムロン (TYO:6645)は反発継続。
J・フロントリテイリング (TYO:3086)は証券会社のポジティブなレポートが材料視されて上昇した。
また、三菱自動車 (TYO:7211)、日産自 (TYO:7201)、マツダ (TYO:7261)、いすゞ自 (TYO:7202)など自動車株の一角が買われた。
このほか、日立建機 (TYO:6305)、野村総合研究所 (TYO:4307)、オリンパス (TYO:7733)、京王電鉄 (TYO:9008)などが上昇。
業種別では、非鉄金属、その他製品、保険、電気機器、証券・商品先物などが下落した一方、空運、電気・ガス、水産・農林、精密機器、パルプ・紙などが上昇した。
米雇用統計発表を控えていることから、後場の東京市場は積極的な買いは期待しにくい。
前場の日経平均の安値は39006.10円と39000円台は維持したが、後場、この水準を割り込む場面は見られそうだが、前場のプライム市場の売買代金が1.8兆円に留まるなど様子見ムードは強いことから、売り圧力が一気に強まる展開は回避されると想定。
後場の日経平均は39000円水準を挟んだもみ合いとなりそうだ。
前日比353.01円安（－0.90％）の39042.59円（出来高概算7億1000万株）で前場の取引を終えている。
5日の米国株式市場は反落。
ダウ平均は248.33ドル安の44765.71ドル、ナスダックは34.40ポイント安の19700.72で取引を終了した。
高値を試す動きに寄り付き後、小幅高。
その後、高値警戒感で買いが続かず、さらに、連邦準備制度理事会（FRB）のパウエル議長が利下げを急がない姿勢を表明したことを背景に長期金利の上昇に連れ相場は下落に転じた。
雇用統計の発表を翌日に控え警戒感も強く、利益確定売りに押され相場は終日軟調に推移し終了。
米国株安を受けて、東京市場は方向感に乏しいスタート。
日経平均は前日終値水準でもみ合っていたが、じりじりと下げ幅を広げる展開となり、39000円水準まで下落した。
足元の日経平均は4日続伸していたこともあり、今晩の米雇用統計発表を控え、利益確定の流れが強まった様子。
為替が1ドル149円台後半と朝方比ではやや円高ドル安で推移していることも大型株の重しとなった。
日経平均採用銘柄では、前日に上場来高値をつけた後に反落したフジクラ (TYO:5803)
が引き続き売り優勢となったほか、住友電工 (TYO:5802)、古河電工 (TYO:5801)と電線株が総じて下落。
また、日本製鋼所 (TYO:5631)、川崎重 (TYO:7012)など防衛関連も弱い。
このほか、ディスコ (TYO:6146)、スクリーンHD (TYO:7735)、アドバンテスト (TYO:6857)、SUMCO (TYO:3436)、レーザーテック (TYO:6920)、東京エレクトロン (TYO:8035)など半導体関連も売られた。
一方、11月以降、売り基調が強まっていたオムロン (TYO:6645)は反発継続。
J・フロントリテイリング (TYO:3086)は証券会社のポジティブなレポートが材料視されて上昇した。
また、三菱自動車 (TYO:7211)、日産自 (TYO:7201)、マツダ (TYO:7261)、いすゞ自 (TYO:7202)など自動車株の一角が買われた。
このほか、日立建機 (TYO:6305)、野村総合研究所 (TYO:4307)、オリンパス (TYO:7733)、京王電鉄 (TYO:9008)などが上昇。
業種別では、非鉄金属、その他製品、保険、電気機器、証券・商品先物などが下落した一方、空運、電気・ガス、水産・農林、精密機器、パルプ・紙などが上昇した。
米雇用統計発表を控えていることから、後場の東京市場は積極的な買いは期待しにくい。
前場の日経平均の安値は39006.10円と39000円台は維持したが、後場、この水準を割り込む場面は見られそうだが、前場のプライム市場の売買代金が1.8兆円に留まるなど様子見ムードは強いことから、売り圧力が一気に強まる展開は回避されると想定。
後場の日経平均は39000円水準を挟んだもみ合いとなりそうだ。