*12:10JST 日経平均は続落、売り一巡後は米市場休場で様子見
日経平均は続落。
前日比302.13円安(-0.76%)の39678.93円(出来高概算9億1000万株)で前場の取引を終えている。
8日の米国市場はまちまち。
ダウ平均は106.84ドル高の42635.20ドル、ナスダックは10.80ポイント安の19478.88で取引を終了した。
雇用関連指標の強弱まちまちの結果を受け、寄り付き後は横ばい。
9日がカーター元大統領の服喪の日で株式市場が休場となるほか、今週末に控えている雇用統計発表待ちの調整売りが先行。
さらに、長期金利の上昇に連れた売りに、下落に転じた。
連邦準備制度理事会(FRB)が公表した連邦公開市場委員会(FOMC)議事要旨(12月開催分)で堅調な成長が続くとの参加者の見通しが示され、相場は下げ止まった。
終盤にかけダウはプラス圏を回復、ナスダックは小幅下落と、まちまちで終了。
米国株は高安まちまちだったが、米ハイテク株の下落を受けて、東京市場はやや売り優勢で取引を開始。
上場来高値を更新していたアドバンテスト (TYO:6857)が前日比マイナス圏に沈むなど値がさ半導体株が軟調な値動きとなったことで、日経平均はやや下げ幅を広げる展開となった。
ただ、為替が1ドル158円台で推移するなど円安ドル高が下支えとなり、日経平均は39600円水準では下げ渋る格好に。
日経平均採用銘柄では、アドバンテストや東京エレクトロン (TYO:8035)、レーザーテック (TYO:6920)などが売られたほか、川崎汽船 (TYO:9107)、日本郵船 (TYO:9101)、商船三井 (TYO:9104)など海運株も弱い。
また、三菱自動車 (TYO:7211)、マツダ (TYO:7261)、日産自動車 (TYO:7201)、日野自動車 (TYO:7205)、ホンダ (TYO:7267)など自動車株も売り優勢となった。
このほか、三井物産 (TYO:8031)、ジェイテクト (TYO:6473)、オムロン (TYO:6645)などが下落した。
一方、長期金利上昇などを材料にふくおか (TYO:8354)、千葉銀行 (TYO:8331)、しずおかFG<
5831>、三菱UFJ (TYO:8306)など銀行株が買われたほか、前日売られたSOMPOホールディングス (TYO:8630)、野村 (TYO:8604)などは反発。
このほか、中外製薬 (TYO:4519)、荏原製作所 (TYO:6361)、TOPPANホールディングス (TYO:7911)、フジクラ (TYO:5803)、クレディセゾン (TYO:8253)などが買われた。
業種別では、海運、輸送用機器、卸売、精密機器、鉱業などが下落した一方、その他製品、医薬品、食料品、繊維の4セクターのみ上昇した。
今晩の米国市場はカーター元大統領の国葬のため休場となっていることから、後場の東京市場は商いが減少するだろう。
明日、米雇用統計の発表も控えていることから、ポジション調整に関する売買がメインか。
参加者減少で後場一段安への警戒感は低いが、40000円台回復も難しそうだ。
日経平均は39700円水準でのもみ合いとなろう。
前日比302.13円安(-0.76%)の39678.93円(出来高概算9億1000万株)で前場の取引を終えている。
8日の米国市場はまちまち。
ダウ平均は106.84ドル高の42635.20ドル、ナスダックは10.80ポイント安の19478.88で取引を終了した。
雇用関連指標の強弱まちまちの結果を受け、寄り付き後は横ばい。
9日がカーター元大統領の服喪の日で株式市場が休場となるほか、今週末に控えている雇用統計発表待ちの調整売りが先行。
さらに、長期金利の上昇に連れた売りに、下落に転じた。
連邦準備制度理事会(FRB)が公表した連邦公開市場委員会(FOMC)議事要旨(12月開催分)で堅調な成長が続くとの参加者の見通しが示され、相場は下げ止まった。
終盤にかけダウはプラス圏を回復、ナスダックは小幅下落と、まちまちで終了。
米国株は高安まちまちだったが、米ハイテク株の下落を受けて、東京市場はやや売り優勢で取引を開始。
上場来高値を更新していたアドバンテスト (TYO:6857)が前日比マイナス圏に沈むなど値がさ半導体株が軟調な値動きとなったことで、日経平均はやや下げ幅を広げる展開となった。
ただ、為替が1ドル158円台で推移するなど円安ドル高が下支えとなり、日経平均は39600円水準では下げ渋る格好に。
日経平均採用銘柄では、アドバンテストや東京エレクトロン (TYO:8035)、レーザーテック (TYO:6920)などが売られたほか、川崎汽船 (TYO:9107)、日本郵船 (TYO:9101)、商船三井 (TYO:9104)など海運株も弱い。
また、三菱自動車 (TYO:7211)、マツダ (TYO:7261)、日産自動車 (TYO:7201)、日野自動車 (TYO:7205)、ホンダ (TYO:7267)など自動車株も売り優勢となった。
このほか、三井物産 (TYO:8031)、ジェイテクト (TYO:6473)、オムロン (TYO:6645)などが下落した。
一方、長期金利上昇などを材料にふくおか (TYO:8354)、千葉銀行 (TYO:8331)、しずおかFG<
5831>、三菱UFJ (TYO:8306)など銀行株が買われたほか、前日売られたSOMPOホールディングス (TYO:8630)、野村 (TYO:8604)などは反発。
このほか、中外製薬 (TYO:4519)、荏原製作所 (TYO:6361)、TOPPANホールディングス (TYO:7911)、フジクラ (TYO:5803)、クレディセゾン (TYO:8253)などが買われた。
業種別では、海運、輸送用機器、卸売、精密機器、鉱業などが下落した一方、その他製品、医薬品、食料品、繊維の4セクターのみ上昇した。
今晩の米国市場はカーター元大統領の国葬のため休場となっていることから、後場の東京市場は商いが減少するだろう。
明日、米雇用統計の発表も控えていることから、ポジション調整に関する売買がメインか。
参加者減少で後場一段安への警戒感は低いが、40000円台回復も難しそうだ。
日経平均は39700円水準でのもみ合いとなろう。