(T:6755) 富士通ゼ 1778 -50反落。 前日に第1四半期の決算を発表、営業利益は23.8億円で前年同期比64.8％の大幅減益、40億円程度の市場予想も大きく下回った。
為替のマイナス影響が想定以上に響く形となっている。
猛暑効果もあって会社計画の下振れ懸念は高まっていないが、コンセンサスはやや切り下がる格好へ。
また、足元株価の回復要因となっていた銅市況の下落だが、昨日は大きく上昇と逆風になっている。
(T:4063) 信越化 10810 +410大幅続伸。
米国子会社シンテック社において、塩ビ樹脂及び苛性ソーダの能力増強を行うと発表している。
2020年末までの完工を目指すとし、完工後の生産能力はPVCが324万トン/年、苛性ソーダは157万トンとなる見込み。
塩ビ樹脂や苛性ソーダは今後も需給見通しが良好であり、設備増強に伴って一段の収益力向上が期待できるとの見方が優勢になっている。
豊富なキャッシュポジション活かした積極展開と評価も。
(T:5809) タツタ線 635 +67大幅続伸。
前日に第1四半期決算を発表、営業利益は12.1億円で前年同期比5.3％減益となった。
ただ、上半期計画は27.5億円で同12.2％減益であり、減益幅は想定以上に小幅にとどまったとの見方になっている。
電子材料事業における製品試作費用の増加が減益の主要因となったが、想定以上に影響は限られるものとなった。
株価は安値圏と警戒感が先行していただけに、あく抜け感も強まる格好へ。
(T:4775) 総合メディ 2037 -106大幅反落。
前日に第1四半期決算を発表、営業利益は8.3億円で前年同期比40.0％の大幅減益となった。
もともと今期は2ケタ減益の予想であるが、通期計画の19.8％減と比較しても減益幅は大きくなっている。
薬価・調剤報酬改定の影響が大きく表面化、処方箋当たり薬価が前年同期比6.2％減少したほか、技術料も同3％下落した。
また、期初の在庫評価損が約2.3億円発生したことも響いたようだ。
(T:6506) 安川電 3675 -40反落。
野村證券では投資判断を「バイ」から「ニュートラル」に格下げ、目標株価も6000円から3700円に引き下げている。
収益源となる中国・アジアではスマホ関連や韓国の半導体関連の設備投資が減速しているほか、米中の通商摩擦を呼び水にした中国・製造業景気の減退見込みをメイン・シナリオにしているようだ。
20.2期営業利益は従来予想の830億円から700億円にまで減額修正しているもよう。
(T:3673) ブロドリーフ 750 +100ストップ高。
前日に第2四半期業績予想の大幅上方修正を発表している。
営業利益は従来予想の9.5億円から15.4億円に増額、システム販売分野の好調推移が背景となっている。
第1四半期から損益は改善傾向にあったが、水準自体は2.6億円にとどまっていたことから、今後の繁忙期に向けての期待感なども高まる状況となっている。
(T:7102) 日車輌 300 +25大幅続伸。
前日発表の第1四半期好決算が好感されている。
営業利益は15.9億円で前年同期比2.3倍、上半期計画の7億円、同87.4％減益を大きく上回る着地となっている。
売上は大きく減少したものの、建設機械事業における利益の増加および、鉄道車両事業、エンジニアリング事業における利益の改善などが背景となっている。
収益性の改善傾向継続により、据え置きの業績予想は大幅な上振れが期待できるとの見方に。
(T:5711) 三菱マ 3080 +80大幅続伸。
同社や住友鉱山、東邦亜鉛など資源関連株の主力が買われている。
昨日のLME銅価格は2.69％の上昇、アルミなども含めて資源価格が上昇した。
世界最大の銅鉱山でストライキが続いていることなどが価格を押し上げる形になっている。
欧州株式市場ではBHPビリトンなどが大幅上昇しており、国内の関連銘柄もつれ高する展開に。
(T:8036) 日立ハイテク 4350 -90売り先行。
前日に第1四半期決算を発表、調整後営業利益は163億円で前年同期比4.1％増益、上半期計画は2ケタ増益となっているため、期待値には未達の内容と捉えられているもよう。
科学・医用システムは増収増益となったものの、電子デバイスシステムが減収減益となった。
また、会社側では半導体製造装置市場に関して、19年に来ると見込んでいた調整がやや前倒しになるとの見方も示している。
(T:7211) 三菱自 893 -36大幅反落。
前日に第1四半期決算発表。
営業益は281億円で前年同期比36.3％増益となった。
会社側通期計画の増益率12.0％増益に対して順調な進捗となっているほか、市場コンセンサスも20億円程度上回ったとみられる。
ASEANでの販売好調やコスト抑制が効いた。
ただ、前四半期の336億円からは水準が減少しているほか、北米の営業損益悪化なども不透明要因となり、期待感先行の反動が強まる動きになっている。