(T:2468) フュトレック 672 +100ストップ高。 先週末にグローリー (T:6457)がTOBを実施すると発表し、TOB価格770円にサヤ寄せする動きに。
TOBは2段階に分けて行われ、第1回目は筆頭株主である藤木氏の所有株式取得を目的。
この際のTOB価格は569円で先週末終値をやや下回る水準に設定されている。
このTOBが成立した場合、第2回目を買付価格770円で一般投資家向けに実施する。
なお、買い付け株数の上限は設定されている。
(T:6972) エルナー 733 -150ストップ安。
親会社の太陽誘電 (T:6976)が来年1月1日付で、株式交換により完全子会社化すると発表。
前期に続いて今12月期も債務超過で上場廃止となることが現実的に想定されることから、同社の企業価値回復に取り組むようだ。
株式交換比率は同社株1株に対して太陽誘電株式0.25株を割り当てる。
太陽誘電の先週末終値を基準とすると、理論価格は638円となり、同水準にサヤ寄せの動きとなっている。
(T:7735) スクリーンHD 6940 +300大幅反発。
本日は同社のほか、東エレク (T:8035)やSUMCO (T:3436)など半導体関連株の強い動きが目立っている。
先週末の米国で半導体関連株が買われた流れが東京市場にも波及する形になっている。
米国市場では、設備投資額の拡大を発表したインテルが買われたほか、半導体製造装置大手のアプライドマテリアルズも上昇、アナリストの目標株価引き上げでエヌビディアも急伸している。
(T:5288) アジアパイル 747 -103大幅反落。
先週末に公募増資の実施などを発表、株式価値の希薄化が懸念される状況になっている。
公募増資347.9万株、オーバーアロットメントによる売出52.1万株を実施する。
発行済み株式数は最大で11.6％増加する。
調達資金の使途はベトナム社への投融資資金、設備投資資金などのもよう。
なお、発行価格の決定期間は10月9日から12日までとしている。
(T:6473) ジェイテクト 1737 +74大幅続伸。
ゴールドマン・サックス証券では投資判断を「中立」から「買い」に格上げ、目標株価も1600円から2000円に引き上げている。
機械セクター全体の景況感が悪化しているなか、自動車部品企業としての立ち位置が強みになると評価のもよう。
来期にかけては、自社のシェア増に加えて、主要顧客トヨタ (T:7203)のシェア増も追い風になると考え、来期以降の営業利益予想を上方修正している。
(T:2685) アダストリア 1531 +13急落後、プラス転換。
先週末に第2四半期決算を発表、累計営業利益は5.3億円で前年同期比86.0％の大幅減益となった。
第1四半期の同66.6％減からさらに減益率が拡大している。
主力ブランドの販売苦戦で収益力が低下する状況となっている。
足元の月次動向などから業績停滞は想定されていたが、想定以上の減益幅と捉えられている。
通期予想は据え置いているが、下振れは避けられないとの見方も一段と強まる。
(T:7259) アイシン精機 5280 -250大幅反落。
みずほ証券では投資判断を「買い」から「中立」に、目標株価を7200円から6000円に、ゴールドマン・サックス証券でも「買い」から「中立」に格下げで、目標株価を7200円から6500円としている。
ともに中国新車市場の減速などをネガティブ視しているもよう。
みずほ証券では、中国現地メーカーや欧州メーカー向けの見通し引き下げでAT販売台数予測を下方修正、来年度以降の業績予想も減額している。
(T:7649) スギHD 5740 +160大幅反発。
先週末に第2四半期決算を発表、累計営業利益は129億円で前年同期比2.4％
増、6-8月期は66億円で同9.6％増となり、62億円程度だった市場コンセンサスを上回っている。
販売管理費のコントロールが効いたこと、猛暑によって季節性商品の販売が好調だったことが、想定比上振れの背景に。
第1四半期は減益決算であったため、今回の決算を受けて見直しの動きが強まっているもよう。
(T:3769) GMOPG 7610 +570大幅反発。
消費税率10%への引き上げにあわせて、政府では、中小小売店での商品購入時にクレジットカードなどキャッシュレス決済を使った消費者に対し、購入額の2％分をポイントで還元することを検討などと報じられている。
キャッシュレス決済の導入拡大につながるとして、同社などの関連銘柄には期待感が先行する形に。
また、三井住友FG (T:8316)による三井住友カード株取得なども思惑材料になっているようだ。
(T:3402) 東レ 878.3 +24.8大幅反発。
上期営業益は前年同期比微減の770億円前後になり、同1％増の790億円だった従来予想からは一転して減益となるとの観測が報じられた。
上期の減益は6年ぶりのもよう。
原材料価格の上昇や炭素繊維加工会社の買収に伴う費用も利益の押し下げ要因。
ただ、第1四半期は2ケタ減と低調スタートであったこと、先週末は格下げの動きなどで大きく値下がりしていたことから、短期的なあく抜け感につながったようだ。