破壊と革新に焦点を当てた2つの新しいテーマ型ETF

近年、ETFは人気な投資商品となっている。10月現在、米国の取引所に上場しているETFは2700本近くあり、運用資産残高は約7兆ドルに上る。1年前は2,220本にも満たなかった。

この記事では、最近上場したテーマ型ファンドを2本紹介する。ただし、紹介するETFはいずれも運用規模が小さく、トラック・レコードも短い。したがって、投資家は実際に投資をする前に自身でしっかりとした調査を行うことが必要だ。

1. Harbor Disruptive Innovation ETF

• 現在の価格：19.43ドル

• 52週間のレンジ：19.37ドル～20.91ドル

• 運用報酬：年率0.75%

1990年代、ハーバード・ビジネス・スクールの故クレイトン・クリステンセン教授は、破壊的イノベーションという言葉を生み出した。この言葉は、「ある製品やサービスが、最初は市場の底部において単純な用途として利用され始め、その後容赦なく市場を成長させ、最終的に既存の競合他社を駆逐するプロセス」を表す。

破壊的イノベーションの例としては、 Apple (NASDAQ:AAPL)のiPhoneなどに代表されるスマートフォン、Netflix (NASDAQ:NFLX)のストリーミング・サービス、ディスカウント小売店のAldi and Lidl、オンライン情報サービスのWikipediaや民泊プラットフォームのAirbnb (NASDAQ:ABNB)などが挙げられる。

一方、MSCIによると、破壊的技術は「私たちの生活、ビジネス、さらには世界経済をも変革する可能性がある。（それらは）伝統的な産業に挑戦を挑み、並外れた成長の可能性を秘めているものだ」と定義している。

破壊的イノベーションと破壊的テクノロジーは同じ概念を指すわけではないが、当然のことながら、この2つの間には一定の重なりがある。The Harbor Disruptive Innovation ETF (NYSE:INNO)は、これらの最先端かつ変革をもたらすような発明、ビジネス・モデル、技術を中核事業に据える企業に投資する。このファンドは12月上旬に設定されたばかりだ。

INNO Weekly Chart.

当ETFはアクティブ運用のETFで、組み入れている上位10銘柄は全体の約3分の1を占めている。運用資産残高は約600万ドルだ。

主な組入銘柄には半導体装置メーカーのLam Research (NASDAQ:LRCX)、半導体・人工知能の大手NVIDIA (NASDAQ:NVDA)、テクノロジー大手のMicrosoft (NASDAQ:MSFT)、電子商取引とクラウド・コンピューティングのリーダー的存在であるAmazon (NASDAQ:AMZN)、電気自動車の寵児Tesla (NASDAQ:TSLA)、SaaSの名門ServiceNow (NYSE:NOW)などが挙げられる

当ETFは12月2日に始値20.27ドルで取引を開始、火曜日の終値は19.43ドルだった。

2. VanEck Future of Food ETF

• 現在の価格：24.50ドル

• 52週間のレンジ：23.96ドル～25.31ドル

• 運用報酬：年率0.69%

新しいテクノロジーは食品産業にも影響を及ぼしている。世界人口は足元80億人に近づいており、2050年には100億人近くに達すると予想されている。このような成長率は、天然資源だけでなく、食品や農産物を含むさまざまな産業に負担をかけることになるだろう。加えて、気候変動や消費者の嗜好の変化は、私たちの食べ物や飲み物にも影響を及ぼしている。

そのため投資家は、このような分野で事業を展開する新旧の企業に注目している。特に注目されているトレンドは、「垂直農法、精密農業、代替タンパク質、農業バイオ・テクノロジー」だ。

最近の分析によると、「2020年の農業・食品テクノロジー企業への世界の総投資額は223億ドルに急増し、農業テクノロジーで50億ドル、食品テクノロジーで173億ドルで、年平均成長率（CAGR、2010-2020）は50%のペースで成長し続けている」とのことだ。　

VanEck Future of Food ETF (NYSE:YUMY)は、世界の農業食品テクノロジーおよびイノベーションにアクセスできるアクティブ運用型ETFだ。例えばこれらの企業は、環境的に持続可能な農業、農業生産性の向上、または食品イノベーションを主導したり、その恩恵を受けたりする可能性が期待できる。

YUMY Weekly Chart.

当ETFは50銘柄で構成されており、こちらも12月上旬に取引を開始した。上位10銘柄は全体の約38%を占め、運用資産残高は250万ドルとなっている。

セクター別では、一般消費財（42.1%）、素材（34.6%）、産業（14.7%）、情報技術（3.0%）と続く。国別では57%以上が米国の企業であるが、次いで、スイス（8.37%）、デンマーク（6.45%）、スウェーデン（5.24%）、カナダ（3.54%）、メキシコ（3.52%）のの企業が名を連ねる。

組み入れられている主な企業には、種子や作物保護の農業大手Corteva (NYSE:CTVA)、オート麦を使った乳製品の代替品を製造する Oatly (NASDAQ:OTLY)、農業をより持続可能なものにする技術に注力するAppharvest (NASDAQ:APPH)、スイスの香料やフレーバーを手掛けるGivaudan (OTC:GVDNY) 、食品素材を提供するIngredion (NYSE:INGR) などが挙げられる。

当ETFは12月2日に24.29ドルで始まり、昨日は24.50ドルで引けている

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