日経平均は大幅に3日続落。 原油相場の下落や英国の欧州連合（EU）離脱問題への警戒感の高まりなどから、前週末の欧州市場では主要指数が軒並み2％を超える下落となった。
米国市場ではNYダウが119ドル安となり、日経平均もこうした流れを受けて282円安からスタートした。
寄り付き後も円高進行とともに下げ幅を拡大する展開で、後場には為替相場が1ドル＝105円台に突入し、日経平均は16000円割れ目前まで下落して安値引けとなった。
東証1部銘柄の97％が下落する全面安の展開だった。
大引けの日経平均は前週末比582.18円安の16019.18円となった。
東証1部の売買高は18億7631万株、売買代金は1兆8518億円だった。
業種別では、全33業種がマイナスとなり、鉱業が5％超下落したほか、鉄鋼、その他金融業、証券などがきつい下げとなった。
個別では、トヨタ自 (T:7203)、ソフトバンクグ (T:9984)、三菱ＵＦＪ (T:8306)、三井住友 (T:8316)、ソニー (T:6758)などの売買代金上位は全般下落。
日立 (T:6501)やマツダ (T:7261)は6％安と下げが目立った。
一部証券会社の目標株価引き下げが観測されたＳＵＭＣＯ (T:3436)は8％安。
前週は物色が向かっていた中小型株にもリスク回避の売りが広がり、Ｖテク (T:7717)は7％超の下落に。
また、第1四半期の大幅減益決算を受けてポールＨＤ (T:3657)が急落し、ホクリヨウ (T:1384)、サムコ (T:6387)などとともに東証1部下落率上位となった。
一方、日経平均構成銘柄では東京ドーム (T:9681)のみ上昇。
第1四半期決算と通期純利益見通しの上方修正を発表している。
カルソカンセ (T:7248)は日産自 (T:7201)による株式売却にファンドなどが応札との報道を受けて買われた。
また、前期業績が計画を大幅に上回った日東網 (T:3524)が20％超の大幅高となり、イーブック (T:3658)、福井コンピ (T:9790)などとともに東証1部上昇率上位となった。