8日の日経平均は大幅に反落。
370.96円安の23204.76円（出来高概算14億5000万株）で取引を終えた。
7日の米国市場の下落影響から売り先行の展開は想定されていたが、寄り付き前に「イランが米軍駐留のイラク基地に攻撃開始」との報道を受けて、ギャップスタートとなった。
その後も様々な報道が飛び交う中、グローベックスのNYダウ先物が400ドルを超える下落局面がみられたこともあり、日経平均は前場半ばには一時22951.18円と節目の23000円を割り込む局面もみられた。
その後、昼休み中にイランのザリフ外相がツイッターに「戦争は求めていない」と述べたことが、事態拡大に歯止めがかかるとの見方に向かわせた。
また、トランプ大統領の声明発表を見極めたいとの思惑もあり、後場はややショートカバーや主力株への強い動きも散見される中、日経平均は23300円処まで下げ幅を縮める動きもみられた。
東証1部の騰落銘柄は値下がり数が1900を超えており、全体の9割超を占める全面安商状。
セクターでは、鉱業を除く32業種が下落しており、海運、精密機器、ガラス土石、不動産、化学、建設の弱さが目立った。
指数インパクトの大きいところでは、ファーストリテ (T:9983)、ファナック (T:6954)、ファミリーマート (T:8028)、ソフトバンクG (T:9984)、テルモ (T:4543)、ダイキン (T:6367)、信越化 (T:4063)が軟調。
一方で、横河電機 (T:6841)、アサヒ (T:2502)、日本ハム (T:2282)、NEC (T:6701)、富士通 (T:6702)、ソニー (T:6758)が小幅ながら上昇。
日経平均は一時600円を超える下落によって、節目の23000円を割り込む局面がみられたが、後場に入っての下げ渋りにより、チャート上では十字足を形成している。
一目均衡表では雲上限を割り込んだが、大引けでは雲を上回っており、テクニカル面ではいったんは底打ちが意識されやすいところ。
また、米イラン対立の行方を睨みながらの相場展開が続くため、テクニカル面での判断は厳しいところではあるが、押し目を拾う動きは次第に意識されやすいところ。
また、NEC、富士通、ソニーの切り返した流れに対しては、波乱の相場展開の中での安心感につながりやすいだろう。
積極的な上値追いの流れは、しばらく期待しづらいだろうが、成長期待の大きい銘柄などに対しては、こういったショック安の局面では押し目を拾う動きが意識されやすい。
また、5Gなど成長が期待されるテーマ株などに対しても、押し目を拾うスタンスとなりそうだ。