14日の米国市場では、NYダウが556.79ドル高の26642.59と大幅に上昇し、ナスダック総合指数は97.73pt高の10488.58、シカゴ日経225先物は大阪日中比130円高の22700と買われた。
15日早朝の為替は1ドル＝107円20-30銭（昨日大引け時は107.23円付近）。
本日の東京市場では、エネルギー株主導で上昇した米国市場の流れを引き継ぐ形で国際帝石 (T:1605)、三井物 (T:8031)、三菱商 (T:8058)などエネルギー株の上昇が予想される。
香港の国家安全法施行を受けた中国への制裁法案にトランプ大統領が14日署名した後も為替相場が反応薄だったことから、コマツ (T:6301)、ファナック (T:6954)も買いが予想される。
しかし、第2四半期に赤字転落した米ウェルズファーゴが急落し、シティグループも売られたため、三菱UFJ (T:8306)、東京海上 (T:8766)といった金融関連株はさえない動きを強いられよう。
また、米国での新型コロナウイルス感染の拡大が続いているため、JAL (T:9201)、JR東 (T:9020)の軟化が予想され、国内でも政府による「Go Toキャンペーン」への世論の強い批判がJR東海 (T:9022)やKNT-CTホールディングス (T:9726)などの圧迫材料となろう。
一方、強気の投資判断や目標株価の引き上げが観測されたキリン (T:2503)、日清食品ホールディングス (T:2897)、信越化 (T:4063)、ベル24HD (T:6183)、富士通 (T:6702)などに注目。