企業業績の先行き警戒感から利益確定売りが優勢【クロージング】

28日の日経平均は続落。
278.15円安の28820.09円（出来高概算22億1000万株）で取引を終えた。
主要企業の決算を受けて先行きの業績不安が台頭したことから、利益確定売りが先行し、寄り付き直後には一時28693.06円まで水準を切り下げた。
ただ、25日線水準を下回ると、押し目を拾う動きも散見され、売り一巡後は同線を挟んだもみ合い展開が続いた。


東証1部の騰落銘柄は、値下がり銘柄数が1100を超え、全体の過半数を占めた。
セクター別では、その他製品、空運、水産農林、化学など8業種が上昇。
一方、鉱業が4％を超える下げとなったほか、石油石炭、鉄鋼、保険、精密機器など25業種が下落した。
指数インパクトの大きいところでは、東エレク (T:8035)、アドバンテス (T:6857)、信越化 (T:4063)、TDK (T:6762)、スクリン (T:7735)が堅調だった半面、ファナック (T:6954)、エムスリー (T:2413)、ダイキン (T:6367)、ソフトバンクG (T:9984)、ファーストリテ (T:9983)が軟調だった。


前日の取引終了後に発表された日立 (T:6501)やファナックの上半期決算では通期予想を下方修正したほか、富士通 (T:6702)はアナリスト予想に届かなった。
決算発表前は上方修正が続出するのではないかとの見方が多かっただけに、関係者からは「サプライチェーンの混乱による部品不足や原油市況の高騰などを映して、業績不安が広がった」などの指摘が聞かれた。
一方、好決算を発表した信越化やスクリンには物色の矛先が向かっていた。


日米ともに主力企業の決算発表が本格化している。
国内では通期業績予想を下方修正する企業が目立ってきており、関係者は「期初の慎重な収益計画に円安効果が加わっても通期業績を引き下げるということは、年末に向けた株高ラリーを期待するシナリオが崩れかねない」と先行きを警戒する声が広がりつつある。
また、短期筋による指数先物の売買の動きに左右される展開が目立つだけに、業績動向を確認しながら、目先は神経質な動きが想定されそうだ。