FOMCを控えて模様眺めムードが広がる【クロージング】

15日の日経平均は小幅に続伸。
38.63円高の25346.48円（出来高概算12億2000万株）で取引を終えた。
前日の米ハイテク株安を嫌気して売りが先行して始まり、取引開始直後に25219.13円まで値を消した。
ただ、原油市況の下落や円安進行を背景に押し目を拾う動きも見られたほか、米連邦公開市場委員会（FOMC）の結果判明を控えて、様子見姿勢が強く、前日の終値を挟んでもみ合い展開が続いた。


東証1部の騰落銘柄は、値上がり銘柄が1700を超え、全体の約8割を占めた。
セクター別では、保険、空運、電気ガス、食料品、輸送用機器など25業種が上昇。
一方、鉱業、非鉄金属、石油石炭、海運、鉄鋼など8業種が下落した。
指数インパクトの大きいところでは、KDDI (T:9433)、リクルートHD (T:6098)、NTTデータ (T:9613)、デンソー (T:6902)、ダイキン (T:6367)がしっかりだった半面、ファーストリテ (T:9983)、ソフトバンクG (T:9984)、住友鉱 (T:5713)、アステラス薬 (T:4503)、三井物 (T:8031)が軟調だった。


前日の米国市場は、金利上昇を受けてグロース株の下げが目立ったほか、原油や非鉄といった資源価格の上昇が一服していることからエネルギー株も下落した。
こうした流れを引き継いで、東京市場でも値がさ株の一角や石油関連セクター、非鉄セクターなどを中心に値を消す銘柄が増えていた。
一方、円相場が1ドル＝118円台へ円安が進んだため、輸出採算の改善期待から自動車や電子部品といった輸出関連株中心に買われ相場を支えていた。
一方、中国での新型コロナ感染の急増によるロックダウンの実施は、日本企業のサプライチェーン制約が再び強まるとの懸念に繋がり、上値圧迫要因になるなど好悪材料が交錯し、全般はレンジ内の動きにとどまっていた。


注目されたロシアとウクライナの4回目の停戦協議は中断され、15日に継続して審議すると報じられている。
この間、ロシアがウクライナに対する空爆などを強化していると伝わるなど情勢は依然として流動的で、停戦協議の行方が相場に暗い影を落としている。
また、16日にはロシア国債の利払いがあり、デフォルトは確実との見方が支配的であるため、先行きは不透明だ。
さらに、注目のFOMCの結果を受けて、目先の材料出尽くし感が強まるのか、米長期金利の上昇ピッチが速まり円安が一段と進むのか見定めたいとの向きも多く、あすもこう着感の強い展開が続きそうだ。