日経平均は大幅反発。 8日の米国市場では、9月16-17日開催分の米連邦公開市場委員会（FOMC）議事録の内容が好感され、NYダウは138ドル高となった。
こうした流れを受けて、日経平均は140円高からスタートしたが、市場予想を下回る決算となったファーストリテ (TOKYO:9983)が重しとなり、一時43円高まで上げ幅を縮めた。
ただ、その後は外需関連株のリバウンド継続などから上げ幅を拡大。
前引け後に大林組 (TOKYO:1802)が利益見通しを上方修正すると建設株も買われた。
日経平均は後場一段高となり高値引けした。
大引けの日経平均は前日比297.50円高の18438.67円となった。
東証1部の売買高は25億4925万株、売買代金は2兆9712億円だった。
業種別では、鉄鋼が5％高となったほか、非鉄金属、建設業、鉱業が上昇率上位だった。
一方、下落したのは空運業、小売業の2業種のみだった。
個別では、トヨタ自 (TOKYO:7203)、ソフトバンクグ (TOKYO:9984)、三菱ＵＦＪ (TOKYO:8306)、みずほ (TOKYO:8411)、ファナック (TOKYO:6954)など売買代金上位は全般堅調。
大林組が9％超上昇したほか、大成建 (TOKYO:1801)などその他建設株も大きく上昇した。
マツダ (TOKYO:7261)も7％高と上げが目立った。
また、ＤＮＣ (TOKYO:4246)、東応化 (TOKYO:4186)、フェリシモ (TOKYO:3396)などが東証1部上昇率上位となった。
一方、ＫＤＤＩ (TOKYO:9433)やＪＡＬ (TOKYO:9201)が軟調。
10％近い下落となったファーストリテが東証1部下落率トップに。
その他、松屋 (TOKYO:8237)、乃村工芸社 (TOKYO:9716)などが下落率上位となった。