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注目銘柄ダイジェスト(前場):アセンテック、ネオジャパン、アストロスケールなど

発行済 2024-09-12 11:38
更新済 2024-09-12 11:45
© Reuters.
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*11:38JST 注目銘柄ダイジェスト(前場):アセンテック、ネオジャパン、アストロスケールなど アセンテック (TYO:3565):590円(+66円)
大幅反発。
前日に上半期の決算を発表、営業利益は2.4億円、前年同期単独比22.8%減となり、従来予想の3.6億円を下振れ。
通期予想も7.5億円から7.2億円、同18.1%増に下方修正している。
円安などによるコスト増の影響を受けているもよう。
ただ、会社側が重要視するとしている経常利益は、為替差益2.3億円を営業外に計上していることで、上半期は上振れ着地、通期予想は8.5億円から9.5億円に上方修正している。



ネオジャパン (TYO:3921):1900円(+206円)
大幅反発。
前日に上半期の決算を発表、営業利益は8.5億円で前年同期比40.8%増となり、第1四半期実績の同11.0%増から増益率が拡大する形になっている。
通期予想の16.1億円、前期比23.8%増は据え置き。
ソフトウエア事業が期初計画を上回り順調に推移し、システム開発サービス事業も第3四半期以降は復調する見通しとしている。
足元での収益拡大ペースの早まりを映し、業績上振れへの期待が高まる格好となっているようだ。



IHI (TYO:7013):6595円(+496円)
大幅反発。
大和証券では投資判断を「3」から「1」に2段階格上げ、目標株価も4400円から8000円にまで引き上げている。
民間航空機エンジンのスペアパーツ事業が想定以上のペースで回復、営業利益率が推定50-60%と高いことで、全社利益の大きな牽引役となる見込みとしている。
利益積み上げによる今後の財務体質改善も期待と評価。
海外航空機エンジン関連企業との対比で、株価の割安感は大きいと判断しているようだ。



ANYCOLOR (TYO:5032):2442円(+187円)
大幅反発。
前日に第1四半期決算を発表、営業利益は27.2億円で前年同期比32.8%減となり、据え置きの上半期計画71億円、同9.5%増に対し低調な進捗と受けとめられる。
一方、配当方針の変更を発表しており、これまでの自己株式取得を中心とする株主還元から、継続的かつ安定的な利益創出が可能であることなどを勘案して、配当を開始することが適切と判断している。
25年4月期は年間配当65円を実施する計画としている。



アドバンテス (TYO:6857):6177円(+414円)
大幅反発。
同社をはじめ、本日は主力の半導体関連株が一斉高の展開になっている。
前日の米国株式市場はCPI発表を受け、売り先行後に大きく切り返す展開となっている。
加えて、米国の大幅利下げ観測が後退したことで、今後の一段の円高進行懸念なども低下し、国内主力大型株の支援材料につながっている。
とりわけ、米国ではエヌビディアが8%超の上昇となり、SOX指数も4.9%高、半導体関連株への関心が高まる状況のようだ。



アストロスケール (TYO:186A):1014円(+125円)
大幅反発。
英国連結子会社であるAstroscale Ltdが、英国宇宙庁(UKSA)との間で、COSMICフェーズ2の契約を獲得したと発表したことを好感され、大幅に反発している。
契約金額は195万英ポンド(税抜、約3.6億円)となっている。
COSMICは、低軌道上に存在する運用を終了した英国の衛星2機の除去を行う英国のデブリ除去プログラムである。
同社グループでは、今後継続的な既存デブリの除去サービスを展開するうえで、COSMICを重要なプロジェクトと位置付けている。



サンワカンパ (TYO:3187):414円(+9円)
反発。
11日の取引終了後、横幅をミリ単位でオーダーできる「ピッタミラー」が好調に推移していることを発表した。
近年のトレンドである横幅の広い洗面台に対応すべく開発した商品で、幅450~2300mmの間で横幅をミリ単位でサイズオーダーできる柔軟さが好評となっている。
「ピッタミラー」は急成長を続けており、24年4月の発売後4ヶ月で、実際に、開発当初に掲げた売上計画と比較して250%超の伸長率となっている。



ストリームM (TYO:4772):118円(+3円)
反発。
11日の取引終了後に、2022年12月期より廃止していた株主優待制度を再開することを発表し、好材料視されている。
毎年12月31日を基準日とした同社株主名簿に記載された、同社株式10単元(1,000株)以上を保有している株主を対象としてQUOカード1,000円分を進呈する。
同社株式への投資に対する魅力を高め中長期に渡り保有してもらうこと、また株主の増加を図ることが同社企業価値の向上に繋がると判断したとしている。

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