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注目銘柄ダイジェスト(前場):ライオン、三光合成、スタジオアタオなど

発行済 2024-10-10 11:37
更新済 2024-10-10 11:45
© Reuters.
*11:37JST 注目銘柄ダイジェスト(前場):ライオン、三光合成、スタジオアタオなど コメダHD (TYO:3543):2803円(+86円)
大幅続伸。
前日に上半期決算を発表、営業利益は44.6億円で前年同期比3.1%増となっている。
第1四半期の21.1億円、同6.4%減から、6-8月期は23.5億円で同13.5%増と、一転2ケタ増益に転じる形に。
FC加盟店向け卸売の既存店売上が堅調に推移しているほか、新規出店効果による売上増も寄与したとみられる。
なお、通期予想の93.5億円、前期比7.3%増は据え置いている。



ライオン (TYO:4912):1708円(+117円)
大幅続伸。
上場する大企業に特化した投資ファンドを運営するジャパン・アクティベーション・キャピタルが同社への投資を実行したと発表。
数百億円を投じ発行済み株式の5%弱を取得したもよう。
同ファンドは4月に立ち上げられ今回が初の投資案件、短期での利益確保をめざすアクティビストとは一線を画し、現行の経営陣と協議したうえで投資先企業の株式5-10%程度を保有していく方針のようだ。



吉野家HD (TYO:9861):3184円(+113円)
大幅続伸。
前日に上半期の決算を発表、営業利益は37.1億円で前年同期比6.9%減となり、従来予想の35億円を上振れる着地になっている。
第1四半期の同38.6%減に対して、6-8月期は同11.0%増と増益に転じる形に。
据え置きの通期予想70億円、前期比12.2%減には上振れ余地も広がる状況とみられる。
6-8月期は「はなまる」の増益が続いたほか、「吉野家」の収益も好転する格好になっている。



リソー教育 (TYO:4714):274円(+14円)
大幅反発。
前日に上半期の決算を発表、営業利益は14.6億円で前年同期比39.9%増となっている。
6-8月期も16.5億円で同17.2%増と拡大基調が継続する状況になっており、据え置きの通期予想26.7億円、前期比1.6%増からの上振れ期待が高まる展開とみられる。
進学個別指導塾「TOMAS」、学校内個別指導「スクールTOMAS」の生徒数や受講者数が順調に増加しているほか、経費の効率的使用による費用削減も進んだもよう。



三光合成 (TYO:7888):614円(+38円)
大幅反発。
前日に第1四半期の決算を発表、営業利益は10.2億円で前年同期比2.7倍の水準となっている。
据え置きの通期計画は48億円で前期比16.2%増であり、季節性など考慮すると、大幅な上振れ推移とも捉えられている。
欧州や北米セグメントにおける収益性の改善が大幅増益を牽引する形に。
想定以上の高い業績変化率にポジティブなインパクトが強まっているようだ。



スタジオアタオ (TYO:3550):215円(+25円)
急騰。
25年2月期第2四半期の業績が好材料視され、急騰している。
売上高が16.03億円(前年同期比10.5%増)となり、店舗販売やインターネット販売の売上高の増加及びATAOLAND+に係る販売促進費の継続的な投資を行ったものの販売促進費率が改善したこと等により、営業利益0.85億円(同72.7%増)、経常利益0.86億円(同80.5%増)、中間純利益0.43億円(同66.7%増)となった。
あわせて24年11月上旬に「アタオYahoo!店」をオープンすると発表した。



アプリックス (TYO:3727):180円(-9円)
買い先行も、伸びきれず反落。
地方自治体向け道路パトロールDXソリューションの共同開発を開始したと発表、今期の配当実施と配当性向水準を30%としたことを受けた9日のストップ高に続き買いが先行も、伸びきれずマイナス圏に転落している。
地方自治体が課題として掲げる道路パトロールのDX化を支援するため、AI画像解析を用いた道路パトロールDXソリューションを開発中のイーグリッドと連携し、同社グループが提供している法人向け通信機能付きAIドライブレコーダー「AORINO Biz」を活用した共同開発を開始したとしている。



識学 (TYO:7049):605円(+4円)
反発。
9日の取引終了後に識学マネジメントコンサルティングサービスの導入社数が4,500社を突破したことを発表し、好材料視されている。
同社は「識学を広める事で人々の持つ可能性を最大化する」という企業理念を掲げ、組織規模や業界、職種に関わらず、企業及びそこで働く人々の生産性向上に貢献するため、同社独自のマネジメントコンサルティングサービスを提供しており、引き続き『識学』による組織運営を徹底することを軸においたサービス提供を行うことで、顧客満足度の更なる向上を目指すとしている。

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