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注目銘柄ダイジェスト(前場):三菱電、レーザーテック、ソシオネクストなど

発行済 2024-11-01 11:50
更新済 2024-11-01 12:00
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*11:50JST 注目銘柄ダイジェスト(前場):三菱電、レーザーテック、ソシオネクストなど パナHD (TYO:6752):1366.5円(+128.5円)
大幅反発。
前日に第2四半期の決算を発表、7-9月期営業利益は1323億円、前年同期比29.1%増となり、市場予想を250億円近く上振れる形になっている。
通期予想は3800億円、前期比5.3%増を据え置き、市場では下方修正の可能性が高いとみられていたため、ポジティブな見方が優勢になっている。
AIデータセンター向けの拡大などにより、エナジー事業が想定以上に好調となっているもよう。



三菱電 (TYO:6503):2746.5円(+359円)
大幅反発。
前日に第2四半期の決算を発表、7-9月期営業利益は1180億円で前年同期比57.7%増となり、市場予想を400億円程度上回る形となっている。
通期予想は4000億円、前期比21.8%増を据え置いているが、下方修正も懸念されていただけに、上振れ含みの決算にはポジティブなインパクトが先行。
空調・家電の収益性改善が想定以上になっているほか、懸念されたFAシステムも利益率が大きく改善へ。



レーザーテック (TYO:6920):19950円(-3525円)
大幅反落。
前日に第1四半期の決算を発表、営業利益は159億円で前年同期比54.9%増となったが、市場予想は100億円近く下振れる形になっている。
通期予想の1040億円、前期比27.8%増は据え置き。
ASMLの来期見通し引き下げに伴って懸念されていた受注のキャンセルや延伸などは出ていないもようだが、ACTISとMATRICSなどの引き合いはやや鈍化のもよう。
なお、今期から四半期ごとの受注高、受注残高などの開示は廃止している。



ソシオネクスト (TYO:6526):2530.5円(-391.5円)
大幅続落。
前日に第2四半期の決算を発表、7-9月期営業利益は52.9億円で前年同期比38.2%減となり、前四半期比では48.5%の減少に。
通期予想は据え置きで270億円、前期比24.0%減としているが、為替効果を除いた実質では当初見通しを約1割程度下回ることになる。
当初見込みと比較して、データセンター・ネットワーク分野で売上が減少し、地域別では中国向けが主に下振れとなるようだ。



富士通 (TYO:6702):2737円(-226円)
大幅続落。
前日に第2四半期の決算を発表、7-9月期営業利益は350億円で前年同期比24.6%減となり、600億円程度の市場予想を下振れ。
通期予想は従来の3300億円から3100億円、前期比93.4%増に下方修正している。
早期希望退職募集費用が第2四半期に約200億円計上されており、これが下振れ要因となるものの、やや期待外れとの見方が優勢となっているようだ。
リージョンズの受注や売上も想定より伸び悩んだとの見方があるようだ。



シンバイオ製薬 (TYO:4582):232円(-7円)
続落。
31日の取引終了後に24年12月期第3四半期の業績を発表し、これを嫌気した売りが出ている。
営業損失は27.91億円(前年同期は営業損失2.83億円)、経常損失は27.59億円(前年同期は経常損失1.56億円)と前年同期と比べて赤字が拡大した。
研究開発費として24.92億円(前年同期比36.69%増)計上し、その他の販売費及び一般管理費との合計では42.35億円(前年同期比12.7%増)となっている。



ミクリード (TYO:7687):429円(+32円)
続伸。
31日の取引終了後に、25年3月期通期業績予想の上方修正と剰余金の配当(中間配当)及び配当予想の修正を発表し、好材料視されている。
売上高は65.5億円から68.5億円(4.6%増)に、経常利益は3.35億円から3.65億円(9.0%増)に修正した。
あわせて中間配当については、直近の配当予想から1株当たり0円40銭増配の3円80銭とし、期末配当についても1株当たり0円20銭増配の3円70銭に修正した。
これにより中間配当を含めた1株当たり年間配当金は7円50銭となる見込み。



ジェイテック (TYO:2479):231円(+4円)
続伸。
25年3月期第2四半期の売上高は16.47億円(前年同期比1.4%増)、経常利益は0.98億円(同50.1%増)と堅調に推移している。
主要取引先の製造業で、主力の技術職知財リース事業の高度な技術と人間力を兼ね備えた「テクノロジスト」の需要が引き続き安定的に推移している。
また、部門間の連携強化でリピーターの取引先からも高評価が得られ、収益基盤の一層の強化を進めながら業務効率化を通じたコストダウンを図ったことから、利益面も好調で全段階の利益において前年同期比で増益となった。

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