*15:14JST 日経平均は5日続伸、1年8カ月ぶり3万回復、独歩高つづく
日経平均は5日続伸。
16日の米株式市場でダウ平均は336.46ドル安と反落。
4月小売売上高や連銀総裁の発言を受けた追加利上げ観測の高まりのほか、連邦政府の債務上限交渉に対する悲観的な見方が重しとなった。
一方でハイテク株は全般堅調だったが終盤に失速し、ナスダック総合指数は－0.17％と小反落。
他方、東証からのPBR改善要請などを背景に海外投資家からの日本株評価が高まっているとの指摘があるなか、日経平均は為替の円安も追い風に69.45円高からスタート。
序盤は節目の3万円を意識した上値の重さも見られたが、前場中ごろに2021年9月以来の大台回復に成功。
その後は時間外取引のナスダック100先物も堅調に推移するなか、3万円を下値に底堅く推移。
後場は為替の円安の一段の進行に伴いさらに騰勢を強め、後場終盤ころには30115.32円
（272.33円高）まで上げ幅を広げた。
大引けの日経平均は前日比250.60円高の30093.59円となった。
東証プライム市場の売買高は14億2804万株、売買代金は3兆3543億円だった。
セクターではパルプ・紙、空運、保険が上昇率上位に並んだ一方、海運、石油・石炭製品、非鉄金属が下落率上位に並んだ。
東証プライム市場の値上がり銘柄は全体の41％、対して値下がり銘柄は55％だった。
個別では、東エレク (TYO:8035)、レーザーテック (TYO:6920)、アドバンテスト (TYO:6857)の半導体株のほか、ソフトバンクＧ (TYO:9984)、ファーストリテ (TYO:9983)、ダイキン (TYO:6367)など値がさ株が高い。
新光電工 (TYO:6967)、TDK (TYO:6762)のハイテクのほか、三菱UFJ (TYO:8306)、T&DHD
(TYO:8795)の銀行・保険、JAL (TYO:9201)、JR西日本 (TYO:9021)、三越伊勢丹 (TYO:3099)のインバウンド関連なども堅調。
値上がり率上位には円谷フィHD (TYO:2767)、メドレー (TYO:4480)など直近好決算を発表した銘柄がランクイン。
光通信 (TYO:9435)は増益・増配見通しや自社株買いが好感されて大幅高。
ひらまつ (TYO:2764)は月次売上動向が評価された。
ほか、グロース
（成長）株筆頭格のメルカリ (TYO:4385)、東京応化工業 (TYO:4186)、TOWA (TYO:6315)など半導体関連の上昇が目立った。
半導体のソシオネクスト (TYO:6526)は証券会社の新規買い推奨を受けて買われた。
一方、郵船 (TYO:9101)、川崎汽船 (TYO:9107)の海運、日本製鉄 (TYO:5401)、神戸製鋼所 (TYO:5406)の鉄鋼、住友鉱 (TYO:5713)、DOWA (TYO:5714)の非鉄金属、コマツ (TYO:6301)、竹内製作所 (TYO:6432)の建機など景気敏感セクターが総じて軟調。
最近の中国経済指標の下振れを受けてか、ファナック (TYO:6954)、SMC (TYO:6273)、安川電機 (TYO:6506)など中国売上比率の高い工場自動化・FA
（Factory Automation）関連の機械株が弱い。
値下がり率上位にはシンクロ・フード<
3963>、ティラド (TYO:7236)、住友ファーマ (TYO:4506)、恵和 (TYO:4251)など直近低調な決算を発表した銘柄が入った。
スタンレー電気 (TYO:6923)は昼頃に発表した中期経営計画の内容が物足りないと評価されたか、後場から大きく売られた。
16日の米株式市場でダウ平均は336.46ドル安と反落。
4月小売売上高や連銀総裁の発言を受けた追加利上げ観測の高まりのほか、連邦政府の債務上限交渉に対する悲観的な見方が重しとなった。
一方でハイテク株は全般堅調だったが終盤に失速し、ナスダック総合指数は－0.17％と小反落。
他方、東証からのPBR改善要請などを背景に海外投資家からの日本株評価が高まっているとの指摘があるなか、日経平均は為替の円安も追い風に69.45円高からスタート。
序盤は節目の3万円を意識した上値の重さも見られたが、前場中ごろに2021年9月以来の大台回復に成功。
その後は時間外取引のナスダック100先物も堅調に推移するなか、3万円を下値に底堅く推移。
後場は為替の円安の一段の進行に伴いさらに騰勢を強め、後場終盤ころには30115.32円
（272.33円高）まで上げ幅を広げた。
大引けの日経平均は前日比250.60円高の30093.59円となった。
東証プライム市場の売買高は14億2804万株、売買代金は3兆3543億円だった。
セクターではパルプ・紙、空運、保険が上昇率上位に並んだ一方、海運、石油・石炭製品、非鉄金属が下落率上位に並んだ。
東証プライム市場の値上がり銘柄は全体の41％、対して値下がり銘柄は55％だった。
個別では、東エレク (TYO:8035)、レーザーテック (TYO:6920)、アドバンテスト (TYO:6857)の半導体株のほか、ソフトバンクＧ (TYO:9984)、ファーストリテ (TYO:9983)、ダイキン (TYO:6367)など値がさ株が高い。
新光電工 (TYO:6967)、TDK (TYO:6762)のハイテクのほか、三菱UFJ (TYO:8306)、T&DHD
(TYO:8795)の銀行・保険、JAL (TYO:9201)、JR西日本 (TYO:9021)、三越伊勢丹 (TYO:3099)のインバウンド関連なども堅調。
値上がり率上位には円谷フィHD (TYO:2767)、メドレー (TYO:4480)など直近好決算を発表した銘柄がランクイン。
光通信 (TYO:9435)は増益・増配見通しや自社株買いが好感されて大幅高。
ひらまつ (TYO:2764)は月次売上動向が評価された。
ほか、グロース
（成長）株筆頭格のメルカリ (TYO:4385)、東京応化工業 (TYO:4186)、TOWA (TYO:6315)など半導体関連の上昇が目立った。
半導体のソシオネクスト (TYO:6526)は証券会社の新規買い推奨を受けて買われた。
一方、郵船 (TYO:9101)、川崎汽船 (TYO:9107)の海運、日本製鉄 (TYO:5401)、神戸製鋼所 (TYO:5406)の鉄鋼、住友鉱 (TYO:5713)、DOWA (TYO:5714)の非鉄金属、コマツ (TYO:6301)、竹内製作所 (TYO:6432)の建機など景気敏感セクターが総じて軟調。
最近の中国経済指標の下振れを受けてか、ファナック (TYO:6954)、SMC (TYO:6273)、安川電機 (TYO:6506)など中国売上比率の高い工場自動化・FA
（Factory Automation）関連の機械株が弱い。
値下がり率上位にはシンクロ・フード<
3963>、ティラド (TYO:7236)、住友ファーマ (TYO:4506)、恵和 (TYO:4251)など直近低調な決算を発表した銘柄が入った。
スタンレー電気 (TYO:6923)は昼頃に発表した中期経営計画の内容が物足りないと評価されたか、後場から大きく売られた。