日経平均は大幅続落。
14日の米国市場では、原油価格が上昇に転じたことなどを受けてNYダウは103ドル高で取引を終えた。
ただ、為替相場がやや円高方向に振れたこともあり、シカゴ日経225先物清算値は18765円と軟調で、日経平均もこうした流れを受けて14円安からスタートした。
寄り付き後はプラスに切り返す場面も見られたが、米連邦公開市場委員会(FOMC)を控えて様子見ムードが強く、じりじりと下げ幅を拡大する展開となった。
後場も下げ止まりを見せず、下げ幅を300円超に広げ18600円を割り込んだ。
大引けの日経平均は前日比317.52円安の18565.90円となった。
東証1部の売買高は20億6806万株、売買代金は2兆2806億円だった。
業種別では、全33業種がマイナスとなり、パルプ・紙、その他製品、銀行業、海運業、機械が下落率上位だった。
一方、空運業は小幅な下げにとどまった。
個別では、トヨタ自 (T:7203)、三菱UFJ (T:8306)、みずほ (T:8411)、三井住友 (T:8316)、ソフトバンクグ (T:9984)など売買代金上位は全般軟調。
任天堂 (T:7974)が4%超下落したほか、旭化成 (T:3407)は5%近い下げに。
また、神栄 (T:3004)、日本ハウスHD (T:1873)、アーレスティ (T:5852)などが東証1部下落率上位となった。
一方、売買代金上位では、一部証券会社が投資評価を引き上げたNTT (T:9432)のみプラスを維持した。
また、東芝 (T:6502)の資産売却報道を受けて東芝テック (T:6588)が9%高となり、コア (T:2359)、フェリシモ (T:3396)などとともに東証1部上昇率上位となった。