(T:9104) 商船三井 2816 -182大幅反落。
本日は海運セクターが業種別値下がり率のトップになっている。
3月のアジア発米国向け海上コンテナ輸送量は前年同月比0.4％増となったもようだが、出発地で6割近いシェアを占める中国発が同2％減と、22カ月ぶりに前年水準を下回ったと報じられている。
コンテナ船需要の先行き不透明感につながり、今後の市況ピークアウトなども意識される形になっているようだ。
(T:3349) コスモス薬品 12840 -840大幅続落。
前日に第3四半期決算を発表、累計営業利益は219億円で前年同期比15.8％
減となっている。
12-2月期は69億円で、市場予想を15億円程度下振れたとみられ、ネガティブな反応が先行している。
期待ほど、粗利率の上昇や販管費の減少が進んでいないもよう。
同時に3月の月次動向を発表、既存店売上高は前年同月比2.6％増と3カ月連続プラス成長になっているが、下支えにはつながっていない。
(T:8233) 高島屋 1196 +47大幅続伸。
前日に22年2月期の決算を発表、営業利益は先に下方修正した通り41.1億円となっている。
一方、23年2月期は175億円で同4.3倍の水準を見込んでいる。
コロナの影響縮小によって、国内百貨店のほか、国内外子会社群の収益改善も想定している。
ほぼコンセンサス水準とはみられるが、直近での業績修正直後であり、インフレへの警戒感もあったと見られるなか、買い安心感が優勢になってきているようだ。
(T:6323) ローツェ 12320 +1350急伸。
前日に22年2月期の決算を発表、営業利益は158億円で前期比69.7％増益となり、従来計画の144億円を上回る着地に。
また、23年2月期は247億円で同56.4％増益の見通しとしている。
旺盛な設備投資需要に支えられて、半導体・FPD関連事業が引き続き拡大すると見込んでいるもよう。
材料調達難や原材料費上昇の影響も警戒された中、想定以上の大幅増益見通しをポジティブ視する動きが優勢に。
(T:4443) Sansan 1318 +100急伸。
前日に第3四半期の決算を発表。
累計営業利益は2.3億円で前年同期比71.5％減益となっているが、12-2月期は3.7億円で同2.7倍の水準となっている。
クラウド名刺管理サービス「Sansan」のストック収入が順調に拡大している。
本日は米ナスダック安など中小型グロースには逆風の相場環境だが、上半期までの状況から決算への警戒感が強まっていただけに、決算を受けての買い安心感が先行する形に。
(T:1419) タマホーム 2304 -182急落。
前日に第3四半期決算を発表。
累計営業利益は73.5億円で前年同期比21.2％増益となり、期末配当金の115円から120円への引き上げも発表。
堅調な住宅着工件数を背景とした住宅事業の拡大がけん引役に。
ただ、12-2月期は13.3億円にとどまり、前年同期比27.1％の減益に転じている。
業績の失速感も意識され、大幅な上振れへの期待は後退する方向にあるようだ。
(T:9842) アークランド 1701 +140急伸。
前日に22年2月期決算を発表。
営業利益は209億円で、従来予想の223億円を下回る着地になった。
12カ月8日の変則決算ではあるが、前期比では29.8％の増益となった。
23年2月期は256億円の見通しで、同様に決算日数の違いを考慮しないベースでは前期比22.6％の増益となる。
買収子会社の寄与分が減少する中での大幅増益見通しにポジティブなインパクトが先行している。
(T:2462) ライク 1924 -208急落。
前日に第3四半期決算を発表。
累計経常利益は24.6億円で前年同期比7.9％減益、12-2月期も8.1億円で同15.4％減益となった。
認可保育園の期中開園がなかったことで、設備補助金収入など営業外収益が減少した。
増収幅や営業増益幅は拡大しているものの、前日にかけて一段高の展開にもなっていたことで、利益確定売りも出やすい状況にあるようだ。
(T:2159) FS 449 +80ストップ高比例配分。
親会社のフリービット (T:3843)が完全子会社化を目指してTOBを実施すると発表。
同社ではTOBへの応募を推奨としており、TOB価格551円に完全サヤ寄せを目指す動きとなっている。
TOB価格は前日終値比で49.3％のアップ率となる。
なお、TOB期間は4月12日から5月30日までで、TOB成立後は上場廃止となる予定。
(T:9278) ブックオフグループホ 1011 -217急落。
200万株の自己株式処分、30万株のオーバーアロットメントによる売出を実施すると発表している。
トータルでは、自己株式を除いた発行済み株式数の13.2％に当たる水準となる。
株式価値の希薄化や当面の需給悪化につながるとの見方が優勢に。
資金使途はグループの設備投資資金に充当するもよう。
業績上方修正を受けて足元で株価が一段高となっていた反動も強まる形に。