日経平均は小幅続伸。
14日の米国市場でNYダウは小幅ながら反落し、17ドル安となった。
中国の5月固定資産投資や鉱工業生産が市場予想を下回り、半導体のブロードコムが売上高見通しを下方修正したことも中国経済の減速懸念につながった。
週明けの日経平均もこうした流れを引き継いで21円安からスタートすると、朝方には一時21044.62円（前週末比72.27円安）まで下落。
その後、円相場の下落や香港株の上昇を支えに一転して21185.25円（同68.36円高）まで上昇する場面もあったが、上値は重く伸び悩んだ。
大引けの日経平均は前週末比7.11円高の21124.00円となった。
東証1部の売買高は9億3471万株、売買代金は1兆6498億円だった。
業種別では、鉱業、水産・農林業、海運業など5業種が上昇。
一方、電気・ガス業、鉄鋼、ガラス・土石製品が下落率上位だった。
東証1部の値上がり銘柄は全体の27％、対して値下がり銘柄は69％となった。
個別では、ソニー (T:6758)が売買代金トップで2％超の上昇。
前週末から米ファンドの株式取得などを材料視した買いが続いている。
日経平均寄与度の大きいソフトバンクＧ (T:9984)とファーストリテ (T:9983)は堅調で、2銘柄で約52円の押し上げ要因となった。
楽天 (T:4755)は4％高で年初来高値更新。
また、ＤＬＥ (T:3686)が東証1部上昇率トップで、好決算のＦＢ (T:3843)やファストロジク (T:6037)、レーティング引き上げ観測の森永乳 (T:2264)も上位に顔を出した。
一方、米国市場の流れを引き継いで東エレク (T:8035)などの半導体関連株は売りが先行。
任天堂 (T:7974)やトヨタ自 (T:7203)は小安い。
ＪＤＩ (T:6740)は台湾企業が金融支援からの離脱を発表し、売りがかさんだ。
また、業績下方修正のエイチーム (T:3662)などが東証1部下落率上位に顔を出した。