日経平均は続伸。
16日の米国市場でNYダウは続伸し、306ドル高となった。
長期金利の低下が一服したほか、中国やドイツが景気刺激策を検討していると伝わり、世界経済の減速懸念が和らいだ。
週明けの日経平均も米株高を好感して171円高からスタートすると、朝方には一時20633.90円（前週末比215.09円高）まで上昇。
その後、米経済シンポジウム（ジャクソンホール会議）などの重要イベントを控え伸び悩む場面もあったが、後場に入るとアジア株高を支えにやや強含んだ。
大引けの日経平均は前週末比144.35円高の20563.16円となった。
東証1部の売買高は9億0499万株、売買代金は1兆5433億円とおよそ1カ月半ぶりの低水準だった。
業種別では、石油・石炭製品、証券、不動産業が上昇率上位で、その他も全般堅調。
下落したのはサービス業とゴム製品の2業種のみだった。
東証1部の値上がり銘柄は全体の71％、対して値下がり銘柄は24％となった。
個別では、ソフトバンクＧ (T:9984)、任天堂 (T:7974)、ファーストリテ (T:9983)、トヨタ自、ソニー (T:6758)などが堅調。
パンパシＨＤ (T:7532)株の追加取得に関する方針を公表したユニファミマ (T:8028)は9％近く上昇し、パンパシＨＤも大きく上昇。
三井不 (T:8801)などは追加金融緩和への期待の高まりもあり買われた。
また個人投資家の物色は中小型株に向かったようで、とりわけＫＬａｂ (T:3656)が活況。
新規ゲームへの期待から13％超上昇し、ワイヤレスＧ (T:9419)などとともに東証1部上昇率上位に顔を出した。
一方、キーエンス (T:6861)、三菱商事 (T:8058)、東エレク (T:8035)などがさえない。
三菱商事は一部証券会社の目標株価引き下げが観測されている。
リクルートＨＤ (T:6098)は「内定辞退予測」販売問題を嫌気した売りが続き3％近い下落。
また神戸物産 (T:3038)は手仕舞い売りがかさみ、東証1部下落率トップとなった。