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前場は17円高からスタートしたが、先高期待の根強さから押し目買い意欲の強さが窺える一方、ギリシャ債務問題など外部環境の不透明感などが警戒され、前日終値を挟んだ小動きが続いた。
後場に入ると、為替相場の円安進行や上海総合指数の上昇などが材料視され、じりじりと上げ幅を拡大。
一時20473.85円(前日比95.08円高)まで上昇し、連日で年初来高値を更新した。
なお、25日の米国市場はメモリアルデーの祝日で休場となっており、海外勢のフローは限定的だった。
大引けの日経平均は前日比23.71円高の20437.48円となった。
東証1部の売買高は19億1395万株、売買代金は2兆543億円だった。
業種別では、鉄鋼、空運業、パルプ・紙が上昇率上位だった。
一方、証券、その他金融業、銀行業が下落率上位だった。
個別では、ソフトバンク (TOKYO:9984)、ファーストリテ (TOKYO:9983)、東エレク (TOKYO:8035)、ファナック (TOKYO:6954)、三井物産 (TOKYO:8031)などが堅調。
JFE (TOKYO:5411)は4%を超える上昇。
東電力 (TOKYO:9501)、新日鉄住金 (TOKYO:5401)、富士通 (TOKYO:6702)、JAL (TOKYO:9201)などの上げも目立った。
また、宝印刷 (TOKYO:7921)、邦チタニウム (TOKYO:5727)、明和地所 (TOKYO:8869)などが東証1部上昇率上位となった。
一方、三菱UFJ (TOKYO:8306)、トヨタ自 (TOKYO:7203)、みずほ (TOKYO:8411)、三井住友 (TOKYO:8316)、ソニー (TOKYO:6758)などが軟調。
FPG (TOKYO:7148)は12%超の下げ。
その他、フォーバル (TOKYO:8275)、極東貿易 (TOKYO:8093)、リロHLD (TOKYO:8876)などが東証1部下落率上位となった。