日経平均は小反発。
26日の米株式市場でダウ平均は205.57ドル高と5日続伸。
米10−12月期国内総生産（GDP）が予想を上回ったため、景気後退懸念が緩和。
金利上昇も限定的で、投資家心理が改善したほか、前日に決算を発表したテスラが急伸するなどハイテクも堅調で、ナスダック総合指数は＋1.75％と3日ぶり大幅反発。
米国株高を引き継いで日経平均は65.66円高からスタート。
しかし、心理的な節目の27500円を手前に失速すると、一時マイナスに転じる場面があった。
引け後に発表された米インテルの決算や、東京都区部の消費者物価指数（CPI）の結果を受けた日本銀行の緩和修正観測の高まりが重しになったとみられる。
一方、国内企業決算の反応は強弱混在で、今後の内容を見極めたいとの思惑もあり、下げ渋ると、その後は膠着感の強い展開が続いた。
大引けの日経平均は前日比19.81円高の27382.56円となった。
東証プライム市場の売買高は11億287万株、売買代金は2兆6988億円だった。
セクターでは銀行、鉄鋼、電気・ガスが上昇率上位となった一方、海運、精密機器、医薬品が下落率上位となった。
東証プライム市場の値上がり銘柄は全体の50％、対して値下がり銘柄は45％だった。
個別では、ファーストリテ (TYO:9983)、日本電産 (TYO:6594)、ソニーＧ (TYO:6758)、ファナック<
6954>など値がさ株の一角が堅調。
丸紅 (TYO:8002)、伊藤忠 (TYO:8001)、住友商事 (TYO:8053)の商社のほか、コマツ (TYO:6301)、クボタ (TYO:6326)、ナブテスコ (TYO:6268)、日本製鉄 (TYO:5401)、住友化学 (TYO:4005)など景気敏感株の一角もしっかり。
安川電機 (TYO:6506)は外資証券によるレーティング格上げが観測され大幅高。
日産自 (TYO:7201)は仏ルノーとの資本関係見直しなどの進展が好感され上昇。
SUBARU (TYO:7270)、マツダ (TYO:7261)なども買われたほか、成長戦略を発表したスズキ (TYO:7269)も高い。
東京都区部の消費者物価指数（CPI）の結果を受けて日本銀行の政策修正期待が高まったか、三菱UFJ (TYO:8306)、三井住友 (TYO:8316)、みずほFG (TYO:8411)などが大きく上昇した。
決算では業績・配当予想を上方修正した信越化学 (TYO:4063)のほか、業績下方修正もあく抜け感が強まったローランド (TYO:7944)が大きく上昇。
小糸製作所 (TYO:7276)も業績下方修正も悪材料出尽くし感から切り返して反発。
日東電工 (TYO:6988)は低調な決算ながらも自社株買いなどが下支えし、大きく下げ渋った。
一方、外資証券による業界見通しの引き下げを背景に郵船 (TYO:9101)、商船三井 (TYO:9104)、川崎汽船 (TYO:9107)の海運大手が揃って大幅続落。
米インテルの低調な決算を受けてアドバンテスト (TYO:6857)、ディスコ (TYO:6146)、SUMCO (TYO:3436)などの半導体関連のほか、イビデン (TYO:4062)、新光電工 (TYO:6967)、TDK (TYO:6762)などハイテクの一角が下落。
決算が嫌気され、ペガサスミシン (TYO:6262)、ゴールドクレスト (TYO:8871)、東邦チタ (TYO:5727)が急落し、大阪チタ (TYO:5726)は連れ安。
富士電機 (TYO:6504)も一過性費用の計上による営業減益や産業向け半導体受注の減速が嫌気されて大きく下落した。
26日の米株式市場でダウ平均は205.57ドル高と5日続伸。
米10−12月期国内総生産（GDP）が予想を上回ったため、景気後退懸念が緩和。
金利上昇も限定的で、投資家心理が改善したほか、前日に決算を発表したテスラが急伸するなどハイテクも堅調で、ナスダック総合指数は＋1.75％と3日ぶり大幅反発。
米国株高を引き継いで日経平均は65.66円高からスタート。
しかし、心理的な節目の27500円を手前に失速すると、一時マイナスに転じる場面があった。
引け後に発表された米インテルの決算や、東京都区部の消費者物価指数（CPI）の結果を受けた日本銀行の緩和修正観測の高まりが重しになったとみられる。
一方、国内企業決算の反応は強弱混在で、今後の内容を見極めたいとの思惑もあり、下げ渋ると、その後は膠着感の強い展開が続いた。
大引けの日経平均は前日比19.81円高の27382.56円となった。
東証プライム市場の売買高は11億287万株、売買代金は2兆6988億円だった。
セクターでは銀行、鉄鋼、電気・ガスが上昇率上位となった一方、海運、精密機器、医薬品が下落率上位となった。
東証プライム市場の値上がり銘柄は全体の50％、対して値下がり銘柄は45％だった。
個別では、ファーストリテ (TYO:9983)、日本電産 (TYO:6594)、ソニーＧ (TYO:6758)、ファナック<
6954>など値がさ株の一角が堅調。
丸紅 (TYO:8002)、伊藤忠 (TYO:8001)、住友商事 (TYO:8053)の商社のほか、コマツ (TYO:6301)、クボタ (TYO:6326)、ナブテスコ (TYO:6268)、日本製鉄 (TYO:5401)、住友化学 (TYO:4005)など景気敏感株の一角もしっかり。
安川電機 (TYO:6506)は外資証券によるレーティング格上げが観測され大幅高。
日産自 (TYO:7201)は仏ルノーとの資本関係見直しなどの進展が好感され上昇。
SUBARU (TYO:7270)、マツダ (TYO:7261)なども買われたほか、成長戦略を発表したスズキ (TYO:7269)も高い。
東京都区部の消費者物価指数（CPI）の結果を受けて日本銀行の政策修正期待が高まったか、三菱UFJ (TYO:8306)、三井住友 (TYO:8316)、みずほFG (TYO:8411)などが大きく上昇した。
決算では業績・配当予想を上方修正した信越化学 (TYO:4063)のほか、業績下方修正もあく抜け感が強まったローランド (TYO:7944)が大きく上昇。
小糸製作所 (TYO:7276)も業績下方修正も悪材料出尽くし感から切り返して反発。
日東電工 (TYO:6988)は低調な決算ながらも自社株買いなどが下支えし、大きく下げ渋った。
一方、外資証券による業界見通しの引き下げを背景に郵船 (TYO:9101)、商船三井 (TYO:9104)、川崎汽船 (TYO:9107)の海運大手が揃って大幅続落。
米インテルの低調な決算を受けてアドバンテスト (TYO:6857)、ディスコ (TYO:6146)、SUMCO (TYO:3436)などの半導体関連のほか、イビデン (TYO:4062)、新光電工 (TYO:6967)、TDK (TYO:6762)などハイテクの一角が下落。
決算が嫌気され、ペガサスミシン (TYO:6262)、ゴールドクレスト (TYO:8871)、東邦チタ (TYO:5727)が急落し、大阪チタ (TYO:5726)は連れ安。
富士電機 (TYO:6504)も一過性費用の計上による営業減益や産業向け半導体受注の減速が嫌気されて大きく下落した。