*09:41JST 概況からBRICsを知ろう ブラジル株式市場は4日ぶりに反発、早期の米利下げ期待の高まり
【ブラジル】ボベスパ指数 130987.70 +0.26%
12日のブラジル株式市場は4日ぶりに反発。
主要株価指数のボベスパ指数は前日比338.95ポイント高(+0.26%)の130987.70で引けた。
日中の取引レンジは130409.66-131927.11となった。
朝方は不安定な展開を示したが、その後はプラス圏を回復した。
通貨レアル高の進行がブラジル株の支援材料。
また、早期の米利下げ期待の高まりなども外資の流出懸念を後退させた。
一方、インフレ率の加速が指数の上値を抑えた。
【ロシア】MOEX指数 3185.22 0.12%
12日のロシア株式市場は小幅に3日続伸。
主要株価指数のMOEXロシア指数は前日比3.97ポイント高(+0.12%)の3185.22ポイントで引けた。
日中の取引レンジは3176.09-3196.98となった。
前日の終値近辺でもみ合った後は上げ幅をじりじりと拡大させた。
原油価格と通貨ルーブルの同時高がロシア株の支援材料。
また、欧州市場の上昇なども買い安心感を与えた。
一方、指数の上値は重い。
連日の上昇で足元では高値警戒感が強まったほか、財政収支の悪化なども財政支出の拡大期待を後退させた。
【インド】SENSEX指数 72568.45 +1.18%
12日のインドSENSEX指数は4日続伸。
前日比847.27ポイント高(+1.18%)の72568.45、ナショナル証券取引所の主要50社株価指数ニフティは同247.35ポイント高(+1.14%)の21894.55で取引を終えた。
買いが先行した後は上げ幅をじりじりと拡大させた。
通貨ルピー高の進行がインド株の支援材料。
また、携帯など電子機器の輸出が大幅に拡大しているとの報告も対象セクターの物色手掛かりとなった。
【中国本土】上海総合指数 2881.98 -0.16%
12日の上海総合指数は、主要指標の上海総合指数が前日比4.67ポイント安(-0.16%)の2881.98ポイントと反落した。
投資家の慎重スタンスが強まる流れ。
米中の経済対立が警戒されている。
中国の王文濤・商務部長は11日、先端半導体製造技術を巡り、中国のアクセスを制限する米国の措置に改めて懸念を表明した。
王部長と米国のレモンド商務長官は10日に電話協議し、中国側は懸念を示したが、米側は「国家安全保障に関わることに交渉の余地はない」と答えている。
ほか、不動産業の債務問題なども懸念材料としてくすぶる状況だ。
12日のブラジル株式市場は4日ぶりに反発。
主要株価指数のボベスパ指数は前日比338.95ポイント高(+0.26%)の130987.70で引けた。
日中の取引レンジは130409.66-131927.11となった。
朝方は不安定な展開を示したが、その後はプラス圏を回復した。
通貨レアル高の進行がブラジル株の支援材料。
また、早期の米利下げ期待の高まりなども外資の流出懸念を後退させた。
一方、インフレ率の加速が指数の上値を抑えた。
【ロシア】MOEX指数 3185.22 0.12%
12日のロシア株式市場は小幅に3日続伸。
主要株価指数のMOEXロシア指数は前日比3.97ポイント高(+0.12%)の3185.22ポイントで引けた。
日中の取引レンジは3176.09-3196.98となった。
前日の終値近辺でもみ合った後は上げ幅をじりじりと拡大させた。
原油価格と通貨ルーブルの同時高がロシア株の支援材料。
また、欧州市場の上昇なども買い安心感を与えた。
一方、指数の上値は重い。
連日の上昇で足元では高値警戒感が強まったほか、財政収支の悪化なども財政支出の拡大期待を後退させた。
【インド】SENSEX指数 72568.45 +1.18%
12日のインドSENSEX指数は4日続伸。
前日比847.27ポイント高(+1.18%)の72568.45、ナショナル証券取引所の主要50社株価指数ニフティは同247.35ポイント高(+1.14%)の21894.55で取引を終えた。
買いが先行した後は上げ幅をじりじりと拡大させた。
通貨ルピー高の進行がインド株の支援材料。
また、携帯など電子機器の輸出が大幅に拡大しているとの報告も対象セクターの物色手掛かりとなった。
【中国本土】上海総合指数 2881.98 -0.16%
12日の上海総合指数は、主要指標の上海総合指数が前日比4.67ポイント安(-0.16%)の2881.98ポイントと反落した。
投資家の慎重スタンスが強まる流れ。
米中の経済対立が警戒されている。
中国の王文濤・商務部長は11日、先端半導体製造技術を巡り、中国のアクセスを制限する米国の措置に改めて懸念を表明した。
王部長と米国のレモンド商務長官は10日に電話協議し、中国側は懸念を示したが、米側は「国家安全保障に関わることに交渉の余地はない」と答えている。
ほか、不動産業の債務問題なども懸念材料としてくすぶる状況だ。