日経平均は大幅反落。
前週末25日の海外市場では欧州株が大きく上昇したほか、NYダウが113ドル高となったが、日経平均は配当落ち(約110円分)の影響で69円安からスタートした。
寄り付き直後にプラスへ切り返す場面も見られたが、急速に値を消し一時17600円を割り込むなど、朝方は方向感に乏しい動きとなった。
その後は上海総合指数がマイナスで推移したことなどを受けて大型株を中心に弱含み、大引け前に一時17562.60円(前週末比317.91円安)まで下落したもののやや値を戻して本日の取引を終えた。
大引けの日経平均は前週末比235.40円安の17645.11円となった。
東証1部の売買高は19億3139万株、売買代金は2兆1870億円だった。
業種別では、パルプ・紙、鉄鋼、卸売業が下落率上位だった。
一方、小売業、空運業、サービス業が上昇率上位だった。
個別では、トヨタ自 (TOKYO:7203)、三菱UFJ (TOKYO:8306)、みずほ (TOKYO:8411)、ソフトバンクグ (TOKYO:9984)、三井住友 (TOKYO:8316)などが軟調。
売買代金上位ではソニー (TOKYO:6758)、ファナック (TOKYO:6954)、野村 (TOKYO:8604)などが3%超下落したほか、三井物産 (TOKYO:8031)や三菱商 (TOKYO:8058)といった大手商社株の下げが目立った。
また、洋鋼鈑 (TOKYO:5453)、アジア投資 (TOKYO:8518)、ヤマウラ (TOKYO:1780)などが東証1部下落率上位となった。
一方、ファーストリテ (TOKYO:9983)、三井不 (TOKYO:8801)、7&IHD (TOKYO:3382)、JAL (TOKYO:9201)などが堅調。
OLC (TOKYO:4661)は4%超の上昇。
また、三晃金 (TOKYO:1972)、住石HD (TOKYO:1514)、ゴルドウイン (TOKYO:8111)などが東証1部上昇率上位となった。