日経平均は急落、半導体大幅安に中東情勢緊張化を受けて一時37000円割れ

*15:45JST 日経平均は急落、半導体大幅安に中東情勢緊張化を受けて一時37000円割れ 18日の米国株式市場はまちまち。
ダウ平均は22.07ドル高（+0.06％）の37775.38ドル、ナスダックは81.87ポイント安（－0.52％）の15601.50、S&P500は11.09ポイント安（－0.22％）の5011.12で取引を終了した。
良好な雇用や製造業関連指標を好感し、寄り付き後、上昇。
ダウは弱いハイテクに押され下落に転じる局面もあったが、良好な経済成長が持続可能との期待に終日底堅く推移した。
一方、ナスダックは米連邦準備制度理事会（FRB）高官のタカ派発言などを受けた利下げ期待の後退や、半導体関連メーカーの台湾積体電路製造（TSMC）がスマホ・PC販売低迷で市場見通しを引き下げたため、需要鈍化が警戒され下落、まちまちで終了した。


ナスダック安を受けて、東京市場は売り優勢で取引を開始した。
日経平均は38000円を割り込んでスタートした後はじりじりと下げ幅を拡大。
値がさ半導体株の下げが影響して、下げ幅は1000円超まで拡大した。
10時過ぎに「イランの複数個所で爆発音」と伝わったことで、日経平均は一段安の展開となったほか、為替も1ドル153円台に瞬間的に入る動きが見られた。
プライム市場の9割超の銘柄が下落する全面安の展開となり、取引時間中としては2月9日以来の37000円割れとなった。


大引けの日経平均は前日比1011.35円安（－2.66％）の37068.35円となった。
東証プライム市場の売買高は21億6875万株、売買代金は5兆4658億円。
セクター別では、電気機器、機械、金属製品、精密機器、証券・商品先物取引業などが下落した一方、鉱業、海運業、医薬品の3セクターのみ上昇した。
東証プライム市場の値上がり銘柄は5％、対して値下がり銘柄は94％となっている。


日経平均採用銘柄では、フィラデルフィア半導体株指数（SOX指数）の下落なども影響して、ソシオネクスト (TYO:6526)、レーザーテック (TYO:6920)、スクリーンHD (TYO:7735)、ディスコ (TYO:6146)、東京エレクトロン (TYO:8035)、アドバンテスト (TYO:6857)など半導体株の下げが目立った。
また、フジクラ (TYO:5803)、ソフトバンクグループ (TYO:9984)、キーエンス<
6861>、日立 (TYO:6501)、楽天グループ (TYO:4755)も売りに押された。


一方、中東情勢の緊迫化で原油価格が時間外で上昇したことなどが影響してINPEX (TYO:1605)が上昇したほか、川崎汽船 (TYO:9107)、商船三井 (TYO:9104)、日本郵船 (TYO:9101)など海運株もそろって買われた。
日経平均採用以外の銘柄では、経産省の支援補助が伝わったことでさくら (TYO:3778)がストップ高となった。