*12:07JST 日経平均は小幅反落、エヌビディア決算待ちで商い閑散
日経平均は小幅反落。
前日比89.10円安（－0.23％）の38199.52円（出来高概算6億9000万株）で前場の取引を終えている。
27日の米国株式市場は小幅上昇。
ダウ平均は9.98ドル高（＋0.02％）の41250.50ドル、ナスダックは29.05ポイント高（＋0.16％）の17754.82、S&P500は8.96ポイント高（＋0.16％）の5625.80で取引を終了した。
長期金利の上昇で寄り付き後、下落。
その後、8月消費者信頼感指数が予想外に改善したため相場も回復した。
AIに必要な半導体製造メーカーのエヌビディアの決算発表を28日に控え期待感にハイテクが上昇に転じ、相場を支援。
終盤にかけてダウもかろうじてプラス圏を回復し終了した。
ダウは連日で過去最高値を更新。
米国株は小幅上昇したものの、為替が前日比で円高ドル安に振れたことから、東京市場はやや売り優勢で取引を開始した。
小幅安でスタートした日経平均は、目立った売買は観測されず、前日終値水準での小動きに終始。
エヌビディア決算発表を前に積極的な売買は手控えられ、前場のプライム市場の売買代金は1.6兆円に留まった。
日経平均採用銘柄では、原油価格下落を受けて、出光興産 (TYO:5019)、INPEX (TYO:1605)など資源関連銘柄が下落したほか、構造改革を進める住友化学 (TYO:4005)、住友ファーマ<
4506>がそろって下落。
このほか、あおぞら銀行 (TYO:8304)、SUMCO (TYO:3436)、太陽誘電 (TYO:6976)、太平洋セメント (TYO:5233)、ソフトバンクグループ (TYO:9984)、東京エレクトロン (TYO:8035)が売られた。
一方、追加の自社株買い実施への期待感からトヨタ自 (TYO:7203)が大幅高となったほか、ジェイテクト (TYO:6473)が引き続き中期経営計画が材料視されて買われた。
このほか、証券会社のポジティブなレポートを受けて楽天グループ (TYO:4755)が年初来高値更新で1000円台を回復。
アドバンテスト (TYO:6857)、レーザーテック (TYO:6920)、第一三共 (TYO:4568)、DIC (TYO:4631)、TOPPANホールディングス (TYO:7911)、ソニーグループ (TYO:6758)なども買われた。
業種別では、パルプ・紙、鉱業、石油・石炭製品、金属製品、水産・農林業などが下落した一方、輸送用機器、医薬品、精密機器、保険業、サービス業などが上昇した。
午前中、氷見野良三日本銀行副総裁は、金融経済懇談会にて、「円安が修正された影響としては、輸入物価を通じた物価上振れリスクがその分小さくなり、ひいては、家計消費の先行きにもプラスに働きうる」と述べ「円高がインバウンド需要に、株安が高級品消費に影響することも考えられる」と指摘した。
午後に記者会見を控えていることで、為替が上下に反応する可能性はあるが、午前中の発言内容に留まれば、後場の東京市場も凪相場となりそうだ。
様子見姿勢が強いことから、日経平均は前日終値水準での小動きが続くと考える。
前日比89.10円安（－0.23％）の38199.52円（出来高概算6億9000万株）で前場の取引を終えている。
27日の米国株式市場は小幅上昇。
ダウ平均は9.98ドル高（＋0.02％）の41250.50ドル、ナスダックは29.05ポイント高（＋0.16％）の17754.82、S&P500は8.96ポイント高（＋0.16％）の5625.80で取引を終了した。
長期金利の上昇で寄り付き後、下落。
その後、8月消費者信頼感指数が予想外に改善したため相場も回復した。
AIに必要な半導体製造メーカーのエヌビディアの決算発表を28日に控え期待感にハイテクが上昇に転じ、相場を支援。
終盤にかけてダウもかろうじてプラス圏を回復し終了した。
ダウは連日で過去最高値を更新。
米国株は小幅上昇したものの、為替が前日比で円高ドル安に振れたことから、東京市場はやや売り優勢で取引を開始した。
小幅安でスタートした日経平均は、目立った売買は観測されず、前日終値水準での小動きに終始。
エヌビディア決算発表を前に積極的な売買は手控えられ、前場のプライム市場の売買代金は1.6兆円に留まった。
日経平均採用銘柄では、原油価格下落を受けて、出光興産 (TYO:5019)、INPEX (TYO:1605)など資源関連銘柄が下落したほか、構造改革を進める住友化学 (TYO:4005)、住友ファーマ<
4506>がそろって下落。
このほか、あおぞら銀行 (TYO:8304)、SUMCO (TYO:3436)、太陽誘電 (TYO:6976)、太平洋セメント (TYO:5233)、ソフトバンクグループ (TYO:9984)、東京エレクトロン (TYO:8035)が売られた。
一方、追加の自社株買い実施への期待感からトヨタ自 (TYO:7203)が大幅高となったほか、ジェイテクト (TYO:6473)が引き続き中期経営計画が材料視されて買われた。
このほか、証券会社のポジティブなレポートを受けて楽天グループ (TYO:4755)が年初来高値更新で1000円台を回復。
アドバンテスト (TYO:6857)、レーザーテック (TYO:6920)、第一三共 (TYO:4568)、DIC (TYO:4631)、TOPPANホールディングス (TYO:7911)、ソニーグループ (TYO:6758)なども買われた。
業種別では、パルプ・紙、鉱業、石油・石炭製品、金属製品、水産・農林業などが下落した一方、輸送用機器、医薬品、精密機器、保険業、サービス業などが上昇した。
午前中、氷見野良三日本銀行副総裁は、金融経済懇談会にて、「円安が修正された影響としては、輸入物価を通じた物価上振れリスクがその分小さくなり、ひいては、家計消費の先行きにもプラスに働きうる」と述べ「円高がインバウンド需要に、株安が高級品消費に影響することも考えられる」と指摘した。
午後に記者会見を控えていることで、為替が上下に反応する可能性はあるが、午前中の発言内容に留まれば、後場の東京市場も凪相場となりそうだ。
様子見姿勢が強いことから、日経平均は前日終値水準での小動きが続くと考える。