40%引きでご購読
新規!💥 ProPicksを手に入れ、S&P 500を1,183%を超える投資成績を実現した、戦略をご覧ください40%割引で開始

通信、一般消費財、生活必需品セクターへの投資に適した9つのETF

発行済 2021-12-28 02:44
更新済 2020-09-02 15:05

2021年も最後の追い込みに入った。そこで今週は、S&P 500種指数とその11セクターを、企業の中核事業をもとにセクターの分類を行っているGICS®(Global Industry Classification Standard)に従って見直してみよう。

米国で主要上場企業500社に関心のある投資家は、S&P指数に注目している。当指数は、今年に入ってから25.8%上昇し、時価総額は40兆ドルに迫る勢いである。SPDR® S&P 500 Fund (NYSE:SPY)のような上場投資信託(ETF)をみれば、組み入れば組み入れている銘柄の詳細が分かる。

また、当指数を構成する個々の産業セクターに投資するETFも数多く存在する。これら11のセクターに投資しているいくつかのETFを今週から4回に分けて紹介する。今回は、「通信サービス」、「一般消費財」、「生活必需品」セクターに投資している3つのETFである。

1. 通信サービス

広告、ソーシャル・メディア、エンターテインメント、通信会社などは、通信サービス・セクターに属している。注目すべき最大級のETFの一つはCommunication Services Select Sector SPDR® Fund (NYSE:XLC)である。

XLC Weekly

当ETFは27銘柄を保有し、2018年6月に取引を開始した。運用資産残高は約140億ドルで、70%以上を組入上位銘柄が占めている。

当ETFが保有する主要銘柄はMeta Platforms (NASDAQ:FB)、Googleの親会社であるAlphabet(NASDAQ:GOOGL) (NASDAQ:GOOG)、AT&T (NYSE:T), Charter Communications (NASDAQ:CHTR)、Verizon Communications (NYSE:VZ)、T-Mobile US (NASDAQ:TMUS)、Netflix (NASDAQ:NFLX)などである。

当ETFは年初から15.7%以上上昇し、9月2日には史上最高値を付けたが、その後は9%以上下落している。

現在の水準だと配当利回りは0.73%となる。株価収益率(PER)は20.26倍、株価純資産倍率(PBR)は3.65倍だ。長期投資家にとって投資妙味のあるETFと考えてもよいだろう。

他に、当セクターには注目すべき2つのETFがある。

  • ・Vanguard Communication Services Index Fund ETF Shares (NYSE:VOX):年初来で13.5%上昇。

  • ・Invesco S&P 500 Equal Weight Communication Services ETF (NYSE:EWCO):年初来で14.1%の上昇。

2. 一般消費財

投資家が景気循環に懸念を持つようになると、一般消費財事業に特に注目する。当セクターには、製造業(自動車メーカー、耐久消費財メーカー、繊維会社など)が含まれる。

他にも、レジャー・サービス企業(レストラン、ホテル、カジノ、映画館など)や、高級品に特化した製品を含む消費者向け小売業者も含まれる。

Consumer Discretionary Select Sector SPDR® Fund(NYSE:XLY)は、当セクターに分類される企業の株式に投資している。

XLY Weekly

当ファンドは、S&P 500 Consumer Discretionary Indexに連動した値動きをするように設計されている。保有銘柄数は61で、1998年12月に取引を開始し、現在236億ドル以上を運用している。

保有する代表的銘柄はAmazon.com (NASDAQ:AMZN)、Tesla (NASDAQ:TSLA)、McDonald's (NYSE:MCD)、Home Depot (NYSE:HD)、Lowe's (NYSE:LOW)、Starbucks (NASDAQ:SBUX)、Target (NYSE:TGT)、Booking (NASDAQ:BKNG)などである。上位10銘柄で純資産の70%以上を占める。

当ETFは年初来26.4%のリターンを記録し、11月22日には過去最高値をつけた。現在の配当利回りは0.53%で、PERは32.42倍、PBRは8.65倍である。興味のある投資家は、195ドル付近まで押し目買いを待って「買い」を入れても良いかもしれない。

他に、注目すべき2つのETFがある。

  • ・Vanguard Consumer Discretionary Index Fund ETF Shares (NYSE:VCR):年初来で22.9%上昇。

  • ・Fidelity® MSCI Consumer Discretionary Index ETF (NYSE:FDIS):年初来で22.6%上昇。

3. 生活必需品

私たちが購入する必需品は、生活必需品と定義されている。そのため、特に2020年のパンデミックの初期には、このセクターが脚光を浴びていた。このセクターの企業には、食品、飲料、一般消費者向け衛生品だけでなく、健康製品の企業も含まれる。

Consumer Staples Select Sector SPDR® Fund(NYSE:XLP)は当セクターの成長を享受したい投資家が購入を考えても良いセクター特化型ETFかもしれない。当ETFは、食料品、飲料、家庭用品、個人用品メーカーや小売業に投資している。

XLP Weekly

当ETFは32銘柄を保有し、S&P 500 Consumer Staples Indexに連動した値動きをするように設計されている。1998年12月に上場し、現在の運用資産は136億ドル近くに達している。

当ファンドが保有する主要銘柄には、Procter & Gamble (NYSE:PG)、Costco Wholesale (NASDAQ:COST)、PepsiCo (NASDAQ:PEP)、Coca-Cola (NYSE:KO)、Mondelez International (NASDAQ:MDLZ)、Walmart (NYSE:WMT)などがある。組入上位10銘柄が全体の75%以上を占める。

年初来リターンは約11.6%で、12月16日には史上最高値を付けた。当ETFの現在の配当利回りは2.33%で、PERは22.34倍、PBRは6.20倍である。73ドルに向けて下落する場面があれば、長期投資家は押し目買いを考えても良いかもしれない。

最後に、検討しても良いと思われる他のETFを2つ紹介する。

  • Vanguard Consumer Staples Index Fund ETF Shares (NYSE:VDC):年初来で12.1%上昇。

  • iShares Global Consumer Staples ETF (NYSE:KXI):年初来で9.3%上昇。

ーーー

リスク開示書: 金融商品や暗号資産の取引は投資金額を失う高いリスクがあります。暗号資産の価格は非常にボラティリティーが高く、金融、規制、政治など、外的な要因に影響を受けることがあります。また信用取引はリスクが高いことを十分に理解してください。

金融商品または暗号資産の取引をする前に、金融市場での取引に関わるリスクやコストについて十分に理解し、専門家の助言を求めたり、ご自身の投資目的や経験値、リスク選好等を注意深く検討することを推奨いたします。

Fusion Media によるこのウェブサイトのデータが、必ずしもリアルタイムおよび正確ではないということをご了承ください。またデータや価格が、必ずしも市場や取引所からではなく、マーケットメーカーにより提供されている場合があります。その為、価格は気配値であり、実際の市場価格とは異なる可能性があります。Fusion Media および当ウェブサイトへのデータの提供者は、当ウェブサイトに含まれる情報を利用したすべての損失に対して一切の責任を負わないものとします。

Fusion Media およびデータ提供者による事前の書面の許可なしに、当ウェブサイト上のデータを使用、保存、複製、表示、変更、送信、配信することを禁じます。すべての知的財産権は当ウェブサイト上のデータの提供者、または取引所が有します。

Fusion Media は当ウェブサイトに表示される広告により報酬を得ることがあります。 上記内容は英語版を翻訳したものであり、英語版と日本語版の間に不一致がある場合は英語版が優先されます。

最新のコメント

当社アプリをインストール
リスク開示書: 金融商品や仮想通貨の取引は投資金額を失う高いリスクがあります。仮想通貨の価格は非常にボラティリティーが高く、金融、規制、政治など、外的な要因に影響を受けることがあります。また信用取引はリスクが高いことを十分に理解してください。
金融商品または仮想通貨の取引をする前に、金融市場での取引に関わるリスクやコストについて十分に理解し、専門家の助言を求めたり、ご自身の投資目的や経験値、リスク選好等を注意深く検討することを推奨いたします。
Fusion Media によるこのウェブサイトのデータが、必ずしもリアルタイムおよび正確ではないということをご了承ください。またデータや価格が、必ずしも市場や取引所からではなく、マーケットメーカーにより提供されている場合があります。その為、価格は気配値であり、実際の市場価格とは異なる可能性があります。Fusion Media および当ウェブサイトへのデータの提供者は、当ウェブサイトに含まれる情報を利用したすべての損失に対して一切の責任を負わないものとします。
Fusion Media およびデータ提供者による事前の書面の許可なしに、当ウェブサイト上のデータを使用、保存、複製、表示、変更、送信、配信することを禁じます。すべての知的財産権は当ウェブサイト上のデータの提供者、または取引所が有します。
Fusion Media は当ウェブサイトに表示される広告により報酬を得ることがあります。
上記内容は英語版を翻訳したものであり、英語版と日本語版の間に不一致がある時は英語版が優先されます。
© 2007-2024 - Fusion Media Limited. 無断複写・転載を禁じます