*16:00JST 約1カ月ぶりに33000円台回復【クロージング】
5日の日経平均は7営業日続伸。
97.58円高の33036.76円(出来高概算13億4000万株)と終値ベースでは8月1日以来約1カ月ぶりに33000円を回復して取引を終えた。
4日の米国市場はレイバーデーの祝日で休場だったものの、海外投資家による主力株買いが継続し、日経平均は取引開始直後に33000円を回復。
その後は高値警戒感から次第に当面の利益を確保する売りが優勢となり、前場中盤には32784.32円まで水準を切り下げ、マイナスに転じる場面もあった。
後場に入ると、バリュー株の底堅い値動きに加えて、指数インパクトの大きい東エレク (TYO:8035)や信越化 (TYO:4063)が買われ日経平均を押し上げるなか、引けにかけて戻り歩調が強まり、高値引けとなった。
東証プライムの騰落銘柄は、値上がり銘柄が1100に迫り、全体の6割近くを占めた。
セクター別では、精密機器、不動産、鉱業、海運など23業種が上昇。
一方、鉄鋼、金属製品、医薬品、情報通信など9業種が下落し、石油石炭製品が変わらずだった。
指数インパクトの大きいところでは、東エレクや信越化のほか、TDK (TYO:6762)、HOYA (TYO:7741)がしっかりだった半面、アドバンテス (TYO:6857)、第一三共 (TYO:4568)、リクルートHD (TYO:6098)、セコム (TYO:9735)が軟化した。
手掛かり材料に乏しいなか、節目の33000円を回復したことから、短期的な達成感が意識され、利食い売りが増えた。
しかし、1ドル=146円台後半へと円安が進み日本株の割安感から海外勢の買いは継続。
個別では、日経平均に新規採用となったニトリHD (TYO:9843)が5%を超える上昇となった一方で、レーザーテック (TYO:6920)、メルカリ (TYO:4385)は買いが続かなかった。
そのほか、公募増資と新株予約権付社債を組み合わせて2000億円規模の資金を調達する方針を固めたと伝わったJFE (TYO:5411)が大幅に下落。
三菱UFJ (TYO:8306)といった主力銘柄の値上がりが目立つ。
このため、東京市場の上昇基調は崩れていないと見る投資家が多い。
ただ、米国では、5日に7月の製造業受注、6日に8月のISM非製造業景況指数の発表が控える。
米国のインフレが再び加速してしまうのかどうか確認したいと考える向きもいるだけに、次第に強弱感が対立してくる可能性はありそうだ。
97.58円高の33036.76円(出来高概算13億4000万株)と終値ベースでは8月1日以来約1カ月ぶりに33000円を回復して取引を終えた。
4日の米国市場はレイバーデーの祝日で休場だったものの、海外投資家による主力株買いが継続し、日経平均は取引開始直後に33000円を回復。
その後は高値警戒感から次第に当面の利益を確保する売りが優勢となり、前場中盤には32784.32円まで水準を切り下げ、マイナスに転じる場面もあった。
後場に入ると、バリュー株の底堅い値動きに加えて、指数インパクトの大きい東エレク (TYO:8035)や信越化 (TYO:4063)が買われ日経平均を押し上げるなか、引けにかけて戻り歩調が強まり、高値引けとなった。
東証プライムの騰落銘柄は、値上がり銘柄が1100に迫り、全体の6割近くを占めた。
セクター別では、精密機器、不動産、鉱業、海運など23業種が上昇。
一方、鉄鋼、金属製品、医薬品、情報通信など9業種が下落し、石油石炭製品が変わらずだった。
指数インパクトの大きいところでは、東エレクや信越化のほか、TDK (TYO:6762)、HOYA (TYO:7741)がしっかりだった半面、アドバンテス (TYO:6857)、第一三共 (TYO:4568)、リクルートHD (TYO:6098)、セコム (TYO:9735)が軟化した。
手掛かり材料に乏しいなか、節目の33000円を回復したことから、短期的な達成感が意識され、利食い売りが増えた。
しかし、1ドル=146円台後半へと円安が進み日本株の割安感から海外勢の買いは継続。
個別では、日経平均に新規採用となったニトリHD (TYO:9843)が5%を超える上昇となった一方で、レーザーテック (TYO:6920)、メルカリ (TYO:4385)は買いが続かなかった。
そのほか、公募増資と新株予約権付社債を組み合わせて2000億円規模の資金を調達する方針を固めたと伝わったJFE (TYO:5411)が大幅に下落。
三菱UFJ (TYO:8306)といった主力銘柄の値上がりが目立つ。
このため、東京市場の上昇基調は崩れていないと見る投資家が多い。
ただ、米国では、5日に7月の製造業受注、6日に8月のISM非製造業景況指数の発表が控える。
米国のインフレが再び加速してしまうのかどうか確認したいと考える向きもいるだけに、次第に強弱感が対立してくる可能性はありそうだ。