日経平均は小幅続落。 前週末発表の米雇用統計が市場予想を上回り、円相場が一時1ドル＝125円台後半まで円安に振れたことや、1-3月GDP改定値の上方修正が材料視され、日経平均は20500円台を回復してスタートした。
ただ、その後円安進行が一服したこと、円安局面にもかかわらずトヨタ自 (TOKYO:7203)が軟調となったことなどが重しとなり、日経平均はマイナスに転じると一時下げ幅を3ケタに広げる場面があった。
後場は下げ幅を縮めて始まり、その後プラス圏を回復したが、方向感に乏しく前日終値を挟んだもみ合いとなった。
大引けの日経平均は前週末比3.71円安の20457.19円となった。
東証1部の売買高は21億1708万株、売買代金は2兆2881億円だった。
業種別では、電気・ガス業、空運業、サービス業が下落率上位だった。
一方、石油・石炭製品、その他金融業、倉庫・運輸関連業が上昇率上位だった。
個別では、トヨタ自のほか三菱ＵＦＪ (TOKYO:8306)、ソフトバンク (TOKYO:9984)、野村 (TOKYO:8604)、ソニー (TOKYO:6758)、マツダ (TOKYO:7261)などが軟調。
東電力 (TOKYO:9501)やファナック (TOKYO:6954)は2％超の下落に。
また、ボルテージ (TOKYO:3639)、東京綱 (TOKYO:5981)、エアーテック (TOKYO:6291)などが東証1部下落率上位となった。
一方、みずほ (TOKYO:8411)、三井住友 (TOKYO:8316)、ファーストリテ (TOKYO:9983)、富士重 (TOKYO:7270)、東芝 (TOKYO:6502)などが堅調。
第一生命 (TOKYO:8750)やユニチャーム (TOKYO:8113)が2％高となったほか、アイフル (TOKYO:8515)は5％を超える上げ。
また、三重交通ＧＨＤ (TOKYO:3232)、薬王堂 (TOKYO:3385)、山一電機 (TOKYO:6941)などが東証1部上昇率上位となった。