日経平均は続伸、米株安も雇用統計前の買い戻し優勢

日経平均は続伸。
5日の米株式市場でダウ平均は339.69ドル安と反落。
米12月ADP雇用リポートが予想を大幅に上回ったことで、利上げ長期化観測の高まりが重荷となり、終日軟調に推移した。
ナスダック総合指数は−1.46％と反落。
一方、タカ派筆頭格とされる米セントルイス連銀・ブラード総裁がタカ派色を弱める発言をしたことが投資家心理を支える中、為替の円安進行を支援要因に日経平均は80.72円安と小甘いスタート。
寄り付き直後から切り返すとすぐにプラスに転じ、午前中ごろからは上げ幅を広げる展開となった。
直近の下落がきつかったハイテクや海運、自動車を中心に買い戻しが進んだ。
ただ、日経平均は後場寄り付き直後に26000円を回復した後は騰勢一服となり、今晩の米12月雇用統計を前に様子見ムードが広がる中、引けにかけては伸び悩んだ。


　大引けの日経平均は前日比153.05円高の25973.85円となった。
東証プライム市場の売買高は10億7351万株、売買代金は2兆5008億円だった。
セクターでは海運、鉱業、非鉄金属が上昇率上位となった一方、不動産、保険、電気・ガスが下落率上位となった。
東証プライム市場の値上がり銘柄は全体の57％、対して値下がり銘柄は38％だった。


　個別では、郵船 (TYO:9101)、川崎汽船 (TYO:9107)、商船三井 (TYO:9104)の海運が揃って大きく上昇。
INPEX (TYO:1605)、日本製鉄 (TYO:5401)、住友鉱山 (TYO:5713)の資源関連、三菱重工 (TYO:7011)、IHI (TYO:7013)の原発・防衛関連なども高い。
レーザーテック (TYO:6920)、東エレク (TYO:8035)、ソニーＧ (TYO:6758)、ソフトバンクＧ (TYO:9984)、村田製 (TYO:6981)、イビデン (TYO:4062)などハイテク株も上昇。
為替の円安進行を受けてマツダ (TYO:7261)、SUBARU (TYO:7270)、スズキ (TYO:7269)、日産自 (TYO:7201)、ホンダ (TYO:7267)など自動車は軒並み買われた。
決算が安心感を誘ったダイセキ環境S (TYO:1712)、月次動向は低調もあく抜け感につながったF＆LC (TYO:3563)などは急伸。

みずほFG (TYO:8411)は国内証券のレーティング格上げが好感された。


　一方、三菱UFJ (TYO:8306)、東京海上HD (TYO:8766)は利益確定売りが優勢。
NTT (TYO:9432)、花王<
4452>、味の素 (TYO:2802)などディフェンシブ系の一角や、三井物産 (TYO:8031)、三菱商事 (TYO:8058)、丸紅 (TYO:8002)などの商社が冴えない。
三菱地所 (TYO:8802)、三井不動産 (TYO:8801)、住友不動産 (TYO:8830)、東京建物 (TYO:8804)の不動産は軒並み下落。
好決算を発表したネクステージ<
3186>は買い先行も伸び悩み、結局下落した。
業績予想の下方修正や減配を発表したI−PEX (TYO:6640)、月次動向が嫌気されたジンズHD (TYO:3046)は急落となった。