*15:27JST 日経平均は8日続伸、米銀決算の無難消化や円安で買い優勢
日経平均は8日続伸。
17日の米株式市場でダウ平均は100.71ドル高と反発。
金融システム不安の影響が警戒されていた中堅銀行の決算が概ね予想通りになったことで投資家心理が改善。
経済指標の上振れに伴う金利高が重しとなり中盤は下落したが、経済のソフトランディング期待などから終盤にかけてはプラス圏を回復、ナスダック総合指数も＋0.28％と反発。
米株高を引き継いで日経平均は52.76円高からスタートすると、1ドル＝134円を超えてきた円安・ドル高を追い風に寄り付きから上値を伸ばした。
後場前半に28698.22円（183.44円高）とこの日の高値を付けてからは今晩の米金融大手の決算を前にした様子見ムードで騰勢一服となった。
ただ、時間外取引のナスダック100先物が堅調に推移する中、日経平均も終盤まで高値圏での底堅い展開が続いた。
大引けの日経平均は前日比144.05円高の28658.83円となった。
東証プライム市場の売買高は10億1234万株、売買代金は2兆4933億円だった。
セクターでは水産・農林、その他製品、情報・通信が上昇率上位となった一方、鉱業、石油・石炭、非鉄金属が下落率上位となった。
東証プライム市場の値上がり銘柄は全体の75％、対して値下がり銘柄は21％だった。
個別では、三井物産 (TYO:8031)、伊藤忠 (TYO:8001)、住友商事 (TYO:8053)の商社のほか、みずほFG (TYO:8411)、りそなHD (TYO:8308)、SOMPO (TYO:8630)の銀行・保険が堅調で、円安を追い風にマツダ (TYO:7261)、SUBARU (TYO:7270)の自動車や、任天堂 (TYO:7974)、オリンパス (TYO:7733)など円安メリット銘柄が上昇。
三井物産はザラ場ベースで上場来高値を更新した。
JR西日本 (TYO:9021)、三越伊勢丹HD (TYO:3099)、マツキヨココカラ (TYO:3088)、パンパシHD (TYO:7532)などインバウンド関連も堅調。
味の素 (TYO:2802)、キッコーマン (TYO:2801)、ヤクルト本社 (TYO:2267)の食料品、NTT (TYO:9432)、KDDI (TYO:9433)の通信、エーザイ (TYO:4523)、第一三共 (TYO:4568)の医薬品、7＆I－HD<
3382>、ニトリHD (TYO:9843)、良品計画 (TYO:7453)の小売りなどディフェンシブ系も強い動き。
好決算が評価された日置電機 (TYO:6866)、チェンジ (TYO:3962)と業務提携したアセンテック<
3565>、自社株買いを発表したアクシージア (TYO:4936)が急伸し、大口受注を発表したインターアクション (TYO:7725)も大幅高。
カプコン (TYO:9697)は新規タイトルの発表を契機に急伸し、上場来高値を更新。
「プラチナバンド」の未利用帯域の割り当てについて「総務省として秋ごろの割り当てをめざす」と伝わったことで楽天グループ (TYO:4755)も買われた。
証券会社の新規買い推奨が確認されたデサント (TYO:8114)、ソシオネクスト (TYO:6526)、目標株価が引き上げられたDCMHD (TYO:3050)も大きく上昇した。
一方、台湾積体電路製造（TSMC）の設備投資計画の下方修正が伝わり、レーザーテック (TYO:6920)、東エレク (TYO:8035)、アドバンテスト (TYO:6857)、スクリン (TYO:7735)など半導体株がそろって大きく下落。
原油市況の軟化を受けてINPEX (TYO:1605)、石油資源開発 (TYO:1662)、コスモエネHD (TYO:5021)の資源関連の一角も安い。
業績予想を下方修正した大成建設 (TYO:1801)は修正要因が既出の情報だったことであく抜け感が下値を支えたが、それでもやや売り優勢に終わった。
配当金を減額修正したヤマダHD (TYO:9831)も売られた。
17日の米株式市場でダウ平均は100.71ドル高と反発。
金融システム不安の影響が警戒されていた中堅銀行の決算が概ね予想通りになったことで投資家心理が改善。
経済指標の上振れに伴う金利高が重しとなり中盤は下落したが、経済のソフトランディング期待などから終盤にかけてはプラス圏を回復、ナスダック総合指数も＋0.28％と反発。
米株高を引き継いで日経平均は52.76円高からスタートすると、1ドル＝134円を超えてきた円安・ドル高を追い風に寄り付きから上値を伸ばした。
後場前半に28698.22円（183.44円高）とこの日の高値を付けてからは今晩の米金融大手の決算を前にした様子見ムードで騰勢一服となった。
ただ、時間外取引のナスダック100先物が堅調に推移する中、日経平均も終盤まで高値圏での底堅い展開が続いた。
大引けの日経平均は前日比144.05円高の28658.83円となった。
東証プライム市場の売買高は10億1234万株、売買代金は2兆4933億円だった。
セクターでは水産・農林、その他製品、情報・通信が上昇率上位となった一方、鉱業、石油・石炭、非鉄金属が下落率上位となった。
東証プライム市場の値上がり銘柄は全体の75％、対して値下がり銘柄は21％だった。
個別では、三井物産 (TYO:8031)、伊藤忠 (TYO:8001)、住友商事 (TYO:8053)の商社のほか、みずほFG (TYO:8411)、りそなHD (TYO:8308)、SOMPO (TYO:8630)の銀行・保険が堅調で、円安を追い風にマツダ (TYO:7261)、SUBARU (TYO:7270)の自動車や、任天堂 (TYO:7974)、オリンパス (TYO:7733)など円安メリット銘柄が上昇。
三井物産はザラ場ベースで上場来高値を更新した。
JR西日本 (TYO:9021)、三越伊勢丹HD (TYO:3099)、マツキヨココカラ (TYO:3088)、パンパシHD (TYO:7532)などインバウンド関連も堅調。
味の素 (TYO:2802)、キッコーマン (TYO:2801)、ヤクルト本社 (TYO:2267)の食料品、NTT (TYO:9432)、KDDI (TYO:9433)の通信、エーザイ (TYO:4523)、第一三共 (TYO:4568)の医薬品、7＆I－HD<
3382>、ニトリHD (TYO:9843)、良品計画 (TYO:7453)の小売りなどディフェンシブ系も強い動き。
好決算が評価された日置電機 (TYO:6866)、チェンジ (TYO:3962)と業務提携したアセンテック<
3565>、自社株買いを発表したアクシージア (TYO:4936)が急伸し、大口受注を発表したインターアクション (TYO:7725)も大幅高。
カプコン (TYO:9697)は新規タイトルの発表を契機に急伸し、上場来高値を更新。
「プラチナバンド」の未利用帯域の割り当てについて「総務省として秋ごろの割り当てをめざす」と伝わったことで楽天グループ (TYO:4755)も買われた。
証券会社の新規買い推奨が確認されたデサント (TYO:8114)、ソシオネクスト (TYO:6526)、目標株価が引き上げられたDCMHD (TYO:3050)も大きく上昇した。
一方、台湾積体電路製造（TSMC）の設備投資計画の下方修正が伝わり、レーザーテック (TYO:6920)、東エレク (TYO:8035)、アドバンテスト (TYO:6857)、スクリン (TYO:7735)など半導体株がそろって大きく下落。
原油市況の軟化を受けてINPEX (TYO:1605)、石油資源開発 (TYO:1662)、コスモエネHD (TYO:5021)の資源関連の一角も安い。
業績予想を下方修正した大成建設 (TYO:1801)は修正要因が既出の情報だったことであく抜け感が下値を支えたが、それでもやや売り優勢に終わった。
配当金を減額修正したヤマダHD (TYO:9831)も売られた。