*15:26JST 日経平均は反発、午前の軟調から一転して引けにかけプラス転換
日経平均は反発。
19日の米株式市場はジューンティーンスの祝日に伴い休場。
欧州株式市場では独DAXが－0.95％、英FTSE100が－0.70％、仏CAC40が－1.00％と全般下落。
期待された中国の景気刺激策が発表されなかったことに伴う失望感や利上げ長期化観測の高まりが重しになった。
欧州株安を受けて日経平均は100.85円安からスタート。
手掛かり材料難のなか、為替の円安進行を支えに前日終値を挟んだ一進一退が続いていたが、前場中ごろから円安が一服するに伴い、下げ足を速め、一時33089.02円（281.4円安）まで下落。
中国人民銀行が最優遇貸出金利を引き下げたことが景況感の悪化を想起させ売りを誘発したとの指摘が聞かれた。
一方、後場は再び円安が進むなか緩やかに下げ幅を縮め、大引けにかけては買い戻しが強まり、日経平均はプラス圏に浮上して終えた。
大引けの日経平均は前日比18.49円高の33388.91円となった。
東証プライム市場の売買高は13億1827万株、売買代金は3兆8953億円だった。
セクターでは卸売、金属製品、海運が上昇率上位に並んだ一方、保険、鉄鋼、電気・ガスが下落率上位に並んだ。
東証プライム市場の値上がり銘柄は全体の42％、対して値下がり銘柄は53％だった。
個別では、米著名投資家ウォーレン・バフェット氏の追加投資が判明した商社株が軒並み買われ、三井物産 (TYO:8031)、三菱商事 (TYO:8058)、丸紅 (TYO:8002)などが大きく上昇。
ソシオネクスト (TYO:6526)が急伸し、アドバンテスト (TYO:6857)、ルネサス (TYO:6723)、ディスコ (TYO:6146)など半導体が大幅高。
ソフトバンクＧ (TYO:9984)も強い動き。
前日ストップ高となったANYCOLOR (TYO:5032)や連日でストップ高を演じていたさくらインターネット (TYO:3778)は本日も急伸。
材料処では、独企業とパワー半導体の長期供給契約を締結したローム (TYO:6963)
が高い。
高水準の自社株買いを発表した図研 (TYO:6947)は急伸。
製品開発に関するリリースを材料にジャパンディスプレイ (TYO:6740)も大きく上昇した。
カチタス (TYO:8919)はレーティング格上げが材料視された。
一方、みずほFG (TYO:8411)、三井住友 (TYO:8316)の銀行、日本製鉄 (TYO:5401)、JFEHD (TYO:5411)の鉄鋼、住友鉱山 (TYO:5713)、三菱マテリアル (TYO:5711)の非鉄金属、トヨタ自 (TYO:7203)、ホンダ (TYO:7267)の輸送用機器、コマツ (TYO:6301)、クボタ (TYO:6326)の建機など景気敏感株のほか、ファナック (TYO:6954)、ダイキン (TYO:6367)、HOYA (TYO:7741)などの値がさ株の一角が下落。
リクルートHD (TYO:6098)、SHIFT (TYO:3697)などグロース株も総じて安い。
企業向けの火災保険料を事前に調整していた疑いに関する報道を受け、東京海上HD (TYO:8766)、SOMPO (TYO:8630)、MA&AD (TYO:8725)の保険が大幅安。
三井金属 (TYO:5706)、ファイバーＧ (TYO:9450)はレーティングの格下げ、SCSK (TYO:9719)は目標株価の引き下げでそれぞれ下落。
ほか、Sansan (TYO:4443)、マネーフォワード (TYO:3994)、インフォマート (TYO:2492)、インソース (TYO:6200)などグロース株が東証プライム市場の値下がり率上位に多く並んだ。
19日の米株式市場はジューンティーンスの祝日に伴い休場。
欧州株式市場では独DAXが－0.95％、英FTSE100が－0.70％、仏CAC40が－1.00％と全般下落。
期待された中国の景気刺激策が発表されなかったことに伴う失望感や利上げ長期化観測の高まりが重しになった。
欧州株安を受けて日経平均は100.85円安からスタート。
手掛かり材料難のなか、為替の円安進行を支えに前日終値を挟んだ一進一退が続いていたが、前場中ごろから円安が一服するに伴い、下げ足を速め、一時33089.02円（281.4円安）まで下落。
中国人民銀行が最優遇貸出金利を引き下げたことが景況感の悪化を想起させ売りを誘発したとの指摘が聞かれた。
一方、後場は再び円安が進むなか緩やかに下げ幅を縮め、大引けにかけては買い戻しが強まり、日経平均はプラス圏に浮上して終えた。
大引けの日経平均は前日比18.49円高の33388.91円となった。
東証プライム市場の売買高は13億1827万株、売買代金は3兆8953億円だった。
セクターでは卸売、金属製品、海運が上昇率上位に並んだ一方、保険、鉄鋼、電気・ガスが下落率上位に並んだ。
東証プライム市場の値上がり銘柄は全体の42％、対して値下がり銘柄は53％だった。
個別では、米著名投資家ウォーレン・バフェット氏の追加投資が判明した商社株が軒並み買われ、三井物産 (TYO:8031)、三菱商事 (TYO:8058)、丸紅 (TYO:8002)などが大きく上昇。
ソシオネクスト (TYO:6526)が急伸し、アドバンテスト (TYO:6857)、ルネサス (TYO:6723)、ディスコ (TYO:6146)など半導体が大幅高。
ソフトバンクＧ (TYO:9984)も強い動き。
前日ストップ高となったANYCOLOR (TYO:5032)や連日でストップ高を演じていたさくらインターネット (TYO:3778)は本日も急伸。
材料処では、独企業とパワー半導体の長期供給契約を締結したローム (TYO:6963)
が高い。
高水準の自社株買いを発表した図研 (TYO:6947)は急伸。
製品開発に関するリリースを材料にジャパンディスプレイ (TYO:6740)も大きく上昇した。
カチタス (TYO:8919)はレーティング格上げが材料視された。
一方、みずほFG (TYO:8411)、三井住友 (TYO:8316)の銀行、日本製鉄 (TYO:5401)、JFEHD (TYO:5411)の鉄鋼、住友鉱山 (TYO:5713)、三菱マテリアル (TYO:5711)の非鉄金属、トヨタ自 (TYO:7203)、ホンダ (TYO:7267)の輸送用機器、コマツ (TYO:6301)、クボタ (TYO:6326)の建機など景気敏感株のほか、ファナック (TYO:6954)、ダイキン (TYO:6367)、HOYA (TYO:7741)などの値がさ株の一角が下落。
リクルートHD (TYO:6098)、SHIFT (TYO:3697)などグロース株も総じて安い。
企業向けの火災保険料を事前に調整していた疑いに関する報道を受け、東京海上HD (TYO:8766)、SOMPO (TYO:8630)、MA&AD (TYO:8725)の保険が大幅安。
三井金属 (TYO:5706)、ファイバーＧ (TYO:9450)はレーティングの格下げ、SCSK (TYO:9719)は目標株価の引き下げでそれぞれ下落。
ほか、Sansan (TYO:4443)、マネーフォワード (TYO:3994)、インフォマート (TYO:2492)、インソース (TYO:6200)などグロース株が東証プライム市場の値下がり率上位に多く並んだ。