*15:27JST 日経平均は大幅に3日続落、タカ派なFOMCでリスク回避売り膨らむ
日経平均は大幅に3日続落。
20日の米株式市場でダウ平均は76.85ドル安、ナスダック総合指数は-1.52％とそれぞれ続落。
連邦公開市場委員会（FOMC）では予想通り政策金利の据え置きが決定された。
しかし、追加利上げの可能性が除外されなかったほか、最新の経済・政策金利見通しがタカ派な内容だったことから、長期金利が一段と上昇、株式市場は終盤にかけて下げ幅を広げた。
米ナスダック指数の大幅続落を受け、日経平均は158.22円安と33000円を割り込んでスタート。
日米の長期金利が揃って高値を更新し金利先高観が警戒されるなか、ハイテク株を中心にリスク回避の売りが続いた。
中国・香港株の下落なども投資家心理を悪化させ、日経平均は後場も底這いが続き、じわじわと下げ幅を広げる展開となった。
大引けの日経平均は前日比452.75円安の32571.03円となった。
東証プライム市場の売買高は15億6758万株、売買代金は3兆7397億円だった。
セクターでは精密機器、鉱業、電気機器が下落率上位に並んだ一方、電気・ガス、銀行、ゴム製品が上昇率上位に並んだ。
東証プライム市場の値下がり銘柄は全体の67％、対して値上がり銘柄は29％だった。
個別では、米長期金利の上昇を背景にアドバンテスト (TYO:6857)、ルネサス (TYO:6723)、ソフトバンクＧ (TYO:9984)、キーエンス (TYO:6861)、イビデン (TYO:4062)、村田製 (TYO:6981)などのハイテクのほか、アンビスHD (TYO:7071)、MSOL (TYO:7033)、Appier (TYO:4180)などのグロース
（成長）株が総じて大きく下落。
原油市況の軟化を受けてINPEX (TYO:1605)、石油資源開発 (TYO:1662)も安い。
国内長期金利も上昇するなか金利コストの増加が懸念され、三菱地所 (TYO:8802)、住友不動産 (TYO:8830)など不動産株も下落。
ソニーＧ (TYO:6758)、HOYA (TYO:7741)、SMC (TYO:6273)など値がさ株も安い。
堅調な決算ながらも出尽くし感や見切り売りが優勢となったサツドラHD (TYO:3544)、ツルハHD (TYO:3391)は大幅安。
長谷工 (TYO:1808)は外資証券の投資判断格下げが確認された。
一方、国内長期金利の上昇を追い風に三菱UFJ (TYO:8306)、三井住友トラスト (TYO:8309)の銀行が大きく上昇し、MS&AD (TYO:8725)、東京海上HD (TYO:8766)の保険も堅調。
合同製鐵 (TYO:5410)、大阪製鐵 (TYO:5449)の鉄鋼、川崎汽船 (TYO:9107)、商船三井 (TYO:9104)の海運などバリュー
（割安）株の一角も堅調。
大和工業 (TYO:5444)は投資判断の格上げも寄与して大幅高。
ほか、熊谷組 (TYO:1861)、積水ハウス (TYO:1928)、東レ (TYO:3402)の投資判断の格上げが確認された。
20日の米株式市場でダウ平均は76.85ドル安、ナスダック総合指数は-1.52％とそれぞれ続落。
連邦公開市場委員会（FOMC）では予想通り政策金利の据え置きが決定された。
しかし、追加利上げの可能性が除外されなかったほか、最新の経済・政策金利見通しがタカ派な内容だったことから、長期金利が一段と上昇、株式市場は終盤にかけて下げ幅を広げた。
米ナスダック指数の大幅続落を受け、日経平均は158.22円安と33000円を割り込んでスタート。
日米の長期金利が揃って高値を更新し金利先高観が警戒されるなか、ハイテク株を中心にリスク回避の売りが続いた。
中国・香港株の下落なども投資家心理を悪化させ、日経平均は後場も底這いが続き、じわじわと下げ幅を広げる展開となった。
大引けの日経平均は前日比452.75円安の32571.03円となった。
東証プライム市場の売買高は15億6758万株、売買代金は3兆7397億円だった。
セクターでは精密機器、鉱業、電気機器が下落率上位に並んだ一方、電気・ガス、銀行、ゴム製品が上昇率上位に並んだ。
東証プライム市場の値下がり銘柄は全体の67％、対して値上がり銘柄は29％だった。
個別では、米長期金利の上昇を背景にアドバンテスト (TYO:6857)、ルネサス (TYO:6723)、ソフトバンクＧ (TYO:9984)、キーエンス (TYO:6861)、イビデン (TYO:4062)、村田製 (TYO:6981)などのハイテクのほか、アンビスHD (TYO:7071)、MSOL (TYO:7033)、Appier (TYO:4180)などのグロース
（成長）株が総じて大きく下落。
原油市況の軟化を受けてINPEX (TYO:1605)、石油資源開発 (TYO:1662)も安い。
国内長期金利も上昇するなか金利コストの増加が懸念され、三菱地所 (TYO:8802)、住友不動産 (TYO:8830)など不動産株も下落。
ソニーＧ (TYO:6758)、HOYA (TYO:7741)、SMC (TYO:6273)など値がさ株も安い。
堅調な決算ながらも出尽くし感や見切り売りが優勢となったサツドラHD (TYO:3544)、ツルハHD (TYO:3391)は大幅安。
長谷工 (TYO:1808)は外資証券の投資判断格下げが確認された。
一方、国内長期金利の上昇を追い風に三菱UFJ (TYO:8306)、三井住友トラスト (TYO:8309)の銀行が大きく上昇し、MS&AD (TYO:8725)、東京海上HD (TYO:8766)の保険も堅調。
合同製鐵 (TYO:5410)、大阪製鐵 (TYO:5449)の鉄鋼、川崎汽船 (TYO:9107)、商船三井 (TYO:9104)の海運などバリュー
（割安）株の一角も堅調。
大和工業 (TYO:5444)は投資判断の格上げも寄与して大幅高。
ほか、熊谷組 (TYO:1861)、積水ハウス (TYO:1928)、東レ (TYO:3402)の投資判断の格上げが確認された。