[日経平均株価・TOPIX（表）]
日経平均;34645.79;-443.83TOPIX;2460.09;-29.12
[寄り付き概況]
8日の日経平均は443.83円安の34645.79円と3日ぶり反落して取引を開始した。
前日7日の米国株式市場は反落。
ダウ平均は234.21ドル安の38763.45ドル、ナスダックは171.05ポイント安の16195.80で取引を終了した。
景気後退懸念の緩和にともなう買戻しが続き、寄り付き後、上昇。
買戻し一巡後、根強い景気への不透明感に売りが再燃し、上値を抑制した。
終盤にかけ、10年債入札の弱い結果を警戒した売りが一段と強まり、相場は下落に転じた。
今日の東京株式市場は売りが先行した。
昨日の米株式市場で主要指数が下落したことが東京市場の株価の重しとなった。
中でも、ハイテク株比率が高いナスダック総合指数が1.05％下落、主要な半導体関連銘柄で構成するフィラデルフィア半導体株指数（SOX指数）が3.09％下落と、ダウ平均（0.60％下落）に比べ下落率が大きく、東京市場でハイテク株や半導体関連株の株価を抑える要因となった。
また、東京市場で乱高下している株価の落ち着きどころを見極めたいとして積極的な買いを見送る向きもあった。
一方、このところの株価乱高下の要因と一つとされる円相場が、ひとまず落ち着いた動きとなっていることが株式市場の安心感となった。
また、主要企業の4-6月期決算発表が続いており、好業績・好決算銘柄への物色意欲が、引き続き株価下支え要因となったが、寄付き段階では売りが優勢だった。
なお、取引開始前に発表された6月の国際収支状況（速報）によると、経常収支は1兆5335億円の黒字。
前年同月に比べ141億円黒字幅が拡大した。
QUICKがまとめた民間予測の中央値は1兆7898億円の黒字だった。
同じく取引開始前に発表された対外及び対内証券売買契約などの状況（週間）によると、海外投資家は7月28日-8月3日に国内株を3週連続で売り越した。
売越額は6417億円だった。
セクター別では、非鉄金属、その他金融業、銀行業、鉄鋼、医薬品などが値下がり率上位、パルプ・紙が値上がりしている。
東証プライムの売買代金上位では、SUMCO (TYO:3436)、資生堂 (TYO:4911)、住友鉱 (TYO:5713)、太陽誘電 (TYO:6976)、オリンパス (TYO:7733)、日立 (TYO:6501)、ディスコ (TYO:6146)、TDK (TYO:6762)、ソシオネクスト (TYO:6526)、ルネサス (TYO:6723)、任天堂 (TYO:7974)、三菱重 (TYO:7011)、アドバンテスト (TYO:6857)、三井物 (TYO:8031)などが下落。
他方、レーザーテック (TYO:6920)、いすゞ (TYO:7202)、アサヒ (TYO:2502)、ニトリHD (TYO:9843)、住友化 (TYO:4005)、キヤノン (TYO:7751)、HOYA (TYO:7741)、ホンダ (TYO:7267)、INPEX (TYO:1605)、ダイキン
(TYO:6367)、ソニーG (TYO:6758)、東京海上 (TYO:8766)などが上昇している。