*12:13JST 日経平均は4日続伸、金融株上昇でじり高の展開に
日経平均は4日続伸。
前日比366.32円高(+1.01%)の36808.75円(出来高概算8億8000万株)で前場の取引を終えている。
14日の米国株式市場は続伸。
ダウ平均は242.75ドル高(+0.61%)の40008.39ドル、ナスダックは4.99ポイント高(+0.03%)の17192.60、S&P500は20.78ポイント高(+0.38%)の5455.21で取引を終了した。
7月消費者物価指数(CPI)でインフレ鈍化継続があらたに確認され、利下げ期待を受けた買いが続き、寄り付き後、上昇。
同時に想定通りの結果で、積極的な利下げを期待した買いが後退し、ナスダックはその後、下落に転じた。
景気への悲観的見方が後退しダウは続伸し終盤にかけて、上げ幅を拡大。
ナスダックはかろうじてプラス圏を回復し終了。
朝方に発表された実質GDPが年率3.1%増と2四半期ぶりのプラス成長となったことが材料視されて、東京市場は買い優勢で取引を開始した。
為替も1ドル147円台半ばと落ち着いていることから、日経平均は36800円台まで上昇。
前場のプライム市場の売買代金は2.2兆円と先週比では減少しているが、メガバンクなど金融株が買われTOPIX優勢の地合いとなった。
日経平均採用銘柄では、決算発表を受けて電通グループ (TYO:4324)が買われたほか、川崎重工 (TYO:7012)、三菱重工 (TYO:7011)、三菱電機 (TYO:6503)など防衛・宇宙関連銘柄の一角が上昇。
みずほFG (TYO:8411)、三井住友FG (TYO:8316)、野村ホールディングス (TYO:8604)、三菱UFJFG (TYO:8306)など金融株も総じて買われた。
このほか、古河電工 (TYO:5801)、ディスコ (TYO:6146)、レーザーテック (TYO:6920)、三井化学 (TYO:4183)が上昇した。
一方、ZOZO (TYO:3092)、イオン (TYO:8267)、ニトリホールディングス (TYO:9843)など内需株がやや弱いほか、キーエンス (TYO:6861)、村田製作所 (TYO:6981)、ミネベアミツミ (TYO:6479)がさえない。
このほか、ソニーグループ (TYO:6758)、資生堂 (TYO:4911)、清水建設 (TYO:1803)が下落した。
業種別では、石油・石炭製品、銀行業、証券・商品先物取引業、非鉄金属、輸送用機器などが上昇した一方、サービス業、陸運業の2セクターのみ下落した。
足元、メガバンクなど急落した金融株の戻りが目立っている。
長期金利の指標となる10年物国債利回りは0.81%台と目立った動きは見られないことから、金利動向に着目した買いとは違う買いが金融株に入っている様子。
市場からは「急落で日本株の割合が低下したGPIFなど年金がバリュー株を中心に買いを入れている」との声も聞かれる。
日経平均VIが26ポイント台まで低下したこともあり、東京株式市場は平穏を取り戻しつつある。
後場の東京市場は引き続きTOPIX優勢のしっかりとした地合いを想定する。
前日比366.32円高(+1.01%)の36808.75円(出来高概算8億8000万株)で前場の取引を終えている。
14日の米国株式市場は続伸。
ダウ平均は242.75ドル高(+0.61%)の40008.39ドル、ナスダックは4.99ポイント高(+0.03%)の17192.60、S&P500は20.78ポイント高(+0.38%)の5455.21で取引を終了した。
7月消費者物価指数(CPI)でインフレ鈍化継続があらたに確認され、利下げ期待を受けた買いが続き、寄り付き後、上昇。
同時に想定通りの結果で、積極的な利下げを期待した買いが後退し、ナスダックはその後、下落に転じた。
景気への悲観的見方が後退しダウは続伸し終盤にかけて、上げ幅を拡大。
ナスダックはかろうじてプラス圏を回復し終了。
朝方に発表された実質GDPが年率3.1%増と2四半期ぶりのプラス成長となったことが材料視されて、東京市場は買い優勢で取引を開始した。
為替も1ドル147円台半ばと落ち着いていることから、日経平均は36800円台まで上昇。
前場のプライム市場の売買代金は2.2兆円と先週比では減少しているが、メガバンクなど金融株が買われTOPIX優勢の地合いとなった。
日経平均採用銘柄では、決算発表を受けて電通グループ (TYO:4324)が買われたほか、川崎重工 (TYO:7012)、三菱重工 (TYO:7011)、三菱電機 (TYO:6503)など防衛・宇宙関連銘柄の一角が上昇。
みずほFG (TYO:8411)、三井住友FG (TYO:8316)、野村ホールディングス (TYO:8604)、三菱UFJFG (TYO:8306)など金融株も総じて買われた。
このほか、古河電工 (TYO:5801)、ディスコ (TYO:6146)、レーザーテック (TYO:6920)、三井化学 (TYO:4183)が上昇した。
一方、ZOZO (TYO:3092)、イオン (TYO:8267)、ニトリホールディングス (TYO:9843)など内需株がやや弱いほか、キーエンス (TYO:6861)、村田製作所 (TYO:6981)、ミネベアミツミ (TYO:6479)がさえない。
このほか、ソニーグループ (TYO:6758)、資生堂 (TYO:4911)、清水建設 (TYO:1803)が下落した。
業種別では、石油・石炭製品、銀行業、証券・商品先物取引業、非鉄金属、輸送用機器などが上昇した一方、サービス業、陸運業の2セクターのみ下落した。
足元、メガバンクなど急落した金融株の戻りが目立っている。
長期金利の指標となる10年物国債利回りは0.81%台と目立った動きは見られないことから、金利動向に着目した買いとは違う買いが金融株に入っている様子。
市場からは「急落で日本株の割合が低下したGPIFなど年金がバリュー株を中心に買いを入れている」との声も聞かれる。
日経平均VIが26ポイント台まで低下したこともあり、東京株式市場は平穏を取り戻しつつある。
後場の東京市場は引き続きTOPIX優勢のしっかりとした地合いを想定する。