*15:30JST 日経平均は3日ぶり反落、エヌビディア安も半導体株下げ渋り一時切り返す
28日の米国株式市場は反落。
ダウ平均は159.08ドル安（－0.39％）の41091.42ドル、ナスダックは198.79ポイント安（－1.12％）の17556.03、S&P500は33.62ポイント安（－0.60％）の5592.18で取引を終了した。
主要経済指標の発表なく、寄り付き後、まちまち。
ダウは過去最高値付近から利益確定売りが強まったほか、ナスダックも長期金利上昇を警戒した売りや、半導体メーカー、エヌビディアの決算発表を控えた手仕舞い売りも強まったと見られ、終日売りが先行した。
終盤にかけても戻り鈍く相場は下落で終了。
東京時間29日未明に発表されたエヌビディアの2024年5－7月期決算は、業績や売上高見通しはともに市場予想を上回ったが、時間外取引で一時28日終値比8％安と大幅安の反応となった。
エヌビディア株の弱い動きが影響して、東京市場は半導体株を中心に売り優勢で取引を開始した。
寄付き後の日経平均は38000円を割り込む場面も見られたが、売り一巡後、東京エレクトロン (TYO:8035)、アドバンテスト (TYO:6857)など半導体株は下げ幅をじりじりと縮小。
日経平均は38000円台を回復した後、後場切り返す場面も見られた。
大引けの日経平均は前日比9.23円安（－0.02％）の38362.53円となった。
東証プライム市場の売買高は16億305万株。
売買代金は3兆8556億円。
業種別では、サービス業、パルプ・紙、ゴム製品、金属製品、証券・商品先物取引業などが下落した一方、海運業、保険業、医薬品、卸売業、電気・ガス業などが上昇した。
東証プライム市場の値上がり銘柄は38.7％、対して値下がり銘柄は57.3％となっている。
日経平均採用銘柄では、協業先のスーパー・マイクロ・コンピュータが24年6月期決算の年次報告書提出が遅れると発表したことでニデック (TYO:6594)が売り優勢となった。
このほか、国内証券会社の投資判断引き下げでZOZO (TYO:3092)が売られたほか、住友ファーマ (TYO:4506)、スクリーンHD (TYO:7735)、SUMCO (TYO:3436)、ディスコ (TYO:6146)、ソフトバンクグループ (TYO:9984)、クレディセゾン (TYO:8253)などがさえない。
一方、政策保有株放出のニュースが刺激材料となりSOMPOホールディングス (TYO:8630)、MS＆AD (TYO:8725)など損保株が買われた。
このほか、第一三共 (TYO:4568)、三菱電機 (TYO:6503)、伊藤忠 (TYO:8001)、フジクラ (TYO:5803)、太陽誘電 (TYO:6976)、TOPPANホールディングス (TYO:7911)、明治ホールディングス (TYO:2269)、三菱重工 (TYO:7011)などが上昇。
ダウ平均は159.08ドル安（－0.39％）の41091.42ドル、ナスダックは198.79ポイント安（－1.12％）の17556.03、S&P500は33.62ポイント安（－0.60％）の5592.18で取引を終了した。
主要経済指標の発表なく、寄り付き後、まちまち。
ダウは過去最高値付近から利益確定売りが強まったほか、ナスダックも長期金利上昇を警戒した売りや、半導体メーカー、エヌビディアの決算発表を控えた手仕舞い売りも強まったと見られ、終日売りが先行した。
終盤にかけても戻り鈍く相場は下落で終了。
東京時間29日未明に発表されたエヌビディアの2024年5－7月期決算は、業績や売上高見通しはともに市場予想を上回ったが、時間外取引で一時28日終値比8％安と大幅安の反応となった。
エヌビディア株の弱い動きが影響して、東京市場は半導体株を中心に売り優勢で取引を開始した。
寄付き後の日経平均は38000円を割り込む場面も見られたが、売り一巡後、東京エレクトロン (TYO:8035)、アドバンテスト (TYO:6857)など半導体株は下げ幅をじりじりと縮小。
日経平均は38000円台を回復した後、後場切り返す場面も見られた。
大引けの日経平均は前日比9.23円安（－0.02％）の38362.53円となった。
東証プライム市場の売買高は16億305万株。
売買代金は3兆8556億円。
業種別では、サービス業、パルプ・紙、ゴム製品、金属製品、証券・商品先物取引業などが下落した一方、海運業、保険業、医薬品、卸売業、電気・ガス業などが上昇した。
東証プライム市場の値上がり銘柄は38.7％、対して値下がり銘柄は57.3％となっている。
日経平均採用銘柄では、協業先のスーパー・マイクロ・コンピュータが24年6月期決算の年次報告書提出が遅れると発表したことでニデック (TYO:6594)が売り優勢となった。
このほか、国内証券会社の投資判断引き下げでZOZO (TYO:3092)が売られたほか、住友ファーマ (TYO:4506)、スクリーンHD (TYO:7735)、SUMCO (TYO:3436)、ディスコ (TYO:6146)、ソフトバンクグループ (TYO:9984)、クレディセゾン (TYO:8253)などがさえない。
一方、政策保有株放出のニュースが刺激材料となりSOMPOホールディングス (TYO:8630)、MS＆AD (TYO:8725)など損保株が買われた。
このほか、第一三共 (TYO:4568)、三菱電機 (TYO:6503)、伊藤忠 (TYO:8001)、フジクラ (TYO:5803)、太陽誘電 (TYO:6976)、TOPPANホールディングス (TYO:7911)、明治ホールディングス (TYO:2269)、三菱重工 (TYO:7011)などが上昇。