日経平均は515円安でスタート、ソニーGや東エレクなどが下落

[日経平均株価・TOPIX（表）]

日経平均;38136.20;-515.77TOPIX;2660.09;-30.69

[寄り付き概況]

　2日の日経平均は515.77円安の38136.20円と反落して取引を開始した。
前日1日の米国株式市場は反落。
ダウ平均は173.18ドル安の42156.97ドル、ナスダックは278.81ポイント安の17910.36で取引を終了した。
連邦準備制度理事会（FRB）の利下げを急がない姿勢を受けた売りが続き、寄り付き後、下落。
港湾労働者のスト突入で東海岸の港が閉鎖、9月ISM製造業景況指数が予想を下回り景気減速への懸念を受けた売りやハイテクが重しとなり相場をさらに押し下げた。
その後、イランによるイスラエルへのミサイル攻撃が報じられると中東情勢悪化が警戒され、売りが一段と加速。
攻撃終了とともに終盤にかけ下げ幅を縮小した。


　今日の東京株式市場は売りが先行した。
昨日の米株式市場で主要指数が下落したことが東京市場の株価の重しとなった。
中でも、ハイテク株比率が高いナスダック総合指数が1.53％下落、主要な半導体関連銘柄で構成するフィラデルフィア半導体株指数（SOX指数）が2.86％下落と、ダウ平均（0.41％下落）に比べ下落率が大きく、東京市場でハイテク株や半導体関連株の株価の重しとなった。
また、引き続き石破新政権の経済政策の不透明感を懸念する向きもあった。
一方、昨日の米株式市場で主要指数が下落したが、ダウ平均は一時380ドルを超す下げとなった後に下げ渋っており、東京市場で一定の安心感となった。
また、石破新内閣が発足したことから、政策に対する期待感が高まり、株価下支え要因となるとの見方もあったが、寄付き段階では売りが優勢だった。
今日は日本時間午前10時に米大統領選に向けた副大統領候補のテレビ討論会が開かれる。


　セクター別では、電気機器、保険業、証券商品先物、銀行業、化学などが値下がり率上位、石油石炭製品、鉱業、海運業、鉄鋼、電気・ガス業などが値上がり率上位に並んでいる。
東証プライムの売買代金上位では、ディスコ (TYO:6146)、ソニーG (TYO:6758)、レーザーテック (TYO:6920)、東エレク (TYO:8035)、さくら (TYO:3778)、アドバンテスト (TYO:6857)、村田製 (TYO:6981)、スクリーンHD (TYO:7735)、ファーストリテ (TYO:9983)、ルネサス (TYO:6723)、信越化 (TYO:4063)、ソフトバンクG (TYO:9984)などが下落。
他方、INPEX (TYO:1605)、川崎重 (TYO:7012)、ENEOS (TYO:5020)、商船三井 (TYO:9104)、郵船 (TYO:9101)、川崎船 (TYO:9107)、住友鉱 (TYO:5713)、三菱重 (TYO:7011)、丸紅 (TYO:8002)、三菱電 (TYO:6503)、三井物 (TYO:8031)などが上昇している。