1日の日経平均は5日ぶりに反発。 209.46円高の19860.03円（出来高概算17億3000万株）で取引を終えた。
5月31日の米国市場は、原油安のほか、米国債利回り低下が嫌気された。
ただし、米株安の影響は限られ、日経平均はシカゴ先物を上回って始まった。
その後もインデックスに絡んだ資金が流入するなか、前場半ばには19800円を回復するなど、直近4日間の下落部分を吸収している。
市場では月初により、機関投資家の資金が流入しているとの見方がされていた。
ただし、指数インパクトの大きいところでは、東エレク (T:8035)、セコム (T:9735)、キヤノン (T:7751)がけん引。
一方で、ファナック (T:6954)、ソフトバンクＧ (T:9984)が重しになるなど、リバランスにとどまっているように映る。
とはいえ、日経平均は足元で25日線レベルまでの調整を経て、煮詰まり感が台頭するなかで、理想的な反発をみせている。
直近戻り高値を捉えてきており、19800円処で底堅さが意識されるなか、改めて節目の2万円が意識されてきそうだ。
一方で米国では週末に雇用統計など重要な経済指標の発表が控えているため、積極的には動きづらいところはある。
また、ロシアゲート問題に揺れるトランプ政権だが、FBIのコミー前長官に圧力をかけたとされる問題で、コミー氏が早ければ来週にも上院情報特別委員会で証言する意向であることが明らかとなった。
政治混乱リスクが高まりやすいなか、強弱感が対立しやすいだろうが、そのなかで、中小型株の活発な取引が続いている。
トランプ政権への不透明感からコア銘柄は手掛けづらいが、それ故に中小型株に資金が集中しやすいだろう。