(T:3172) ティーライフ 1128 +150ストップ高比例配分。 前日に発表した第1四半期決算が好感されている。
経常利益は1.2億円で前年同期比2.5倍、据え置きの通期計画は3.5億円で前期比25.1％の減益見通しであることから、想定以上に順調な立ち上がりとの見方が優勢になっている。
卸売事業が2ケタの増収となったほか、賃貸エリアの拡大や物流業務の受託などでプロパティ事業も大きく伸長した。
(T:3909) ショーケース 868 -74急反落。
今12月期の業績下方修正を発表している。
営業利益は従来予想の5億円から3.08億円に、最終利益は2.2億円から0.15億円に下方修正。
メディア事業に関して収益性向上の施策による効果が想定に達しなかったこと、投資事業における売却益の下振れが背景。
また、メディア事業における減損損失を特別損失に計上している。
業績下方修正に伴い、年間配当金も6.6円予想から無配に引き下げている。
(T:9107) 川崎船 1515 -169急反落。
SMBC日興証券では投資判断「3」を継続で、目標株価を1900円から1400円に引き下げている。
減損などの構造改革を行うと予想されるものの、具体的な構造改革の対象や規模感は発表しておらず、来期における黒字化の道筋ははっきりしていないとの見方。
また、構造改革に向けた原資も不透明と指摘。
来期営業利益はコンセンサスの110億円超に対して、収支均衡水準を予想している。
(T:4369) トリケミカル 6030 +840急騰。
先週末に発表した業績上方修正や大幅増配を引き続き評価する動きが続いている。
いちよし証券ではレーティングを「B」から「A」に引き上げ、フェアバリューも4200円から7100円まで引き上げている。
DRAM用途を中心とする既存事業の出荷は好調を持続とみているほか、持分法利益の伸びも持続性のある要因として、来期経常利益は30億円から40億円に上方修正、再来期も2ケタの増益を予想している。
(T:5463) 丸一鋼管 3480 +75大幅続伸。
みずほ証券では投資判断を「中立」から「買い」に格上げ、目標株価も3270円から4150円に引き上げている。
来期には熱延コイル国内価格が下落して経常増益に転換する確度が高まってきたと判断のもよう。
同社の対TOPIX相対株価は、世界の鋼材需給がピークアウトし緩和へと向かう局面で上昇する傾向があると指摘。
スプレッド拡大によって、21.3期で増益が続くと見込んでいるもよう。
(T:7956) ピジョン 4605 -200大幅反落。
前日に第3四半期決算を発表、累計営業利益は168.6億円で前年同期比12.9％増と2ケタ増益になっている。
国内ベビー・ママ事業、中国事業、シンガポール事業などが好調だった。
通期予想の上振れ確度などは一段と高まる状況になっているが、上半期も同17.3％増益など、足元の業績好調は十分に織り込まれており、いったん出尽くし感などが強まる流れになっている。
(T:3686) DLE 280 -43大幅反落。
前日には、子会社が日本初のブロックチェーンゲームの正式サービスを発表して買い優勢となった。
また、過年度決算の訂正を行うとともに、今6月期第1四半期決算、並びに、通期業績予想の修正を発表した。
営業利益は0.2-2.4億円のレンジ予想から1.5億円に修正も、最終損益は1億円の赤字-1.2億円の黒字というレンジ予想から、特別調査費用計上などで6億円の赤字に下方修正した。
(T:7717) Vテク 17020 +270続伸。
発行済み株式数の2.42％に当たる12万株、20億円を上限に自社株買いを実施すると発表、買い材料視されている。
買い付け期間は12月4日から19年1月15日まで。
比較的短期間でもあり、需給インパクトが期待される展開になっている。
なお、同時に、子会社のOHTを完全子会社化することも発表している。
(T:2593) 伊藤園 4870 -310大幅続落。
前日に発表した上半期決算が嫌気材料となっている。
営業利益は132億円で前年同期比8.9％減益、従来計画の148億円を下回り、一転減益となった。
5-7月期の同4.0％減に対して、8-10月期は同12.6％減となっている。
海外事業は足元で改善傾向だが、国内飲料の収益が下振れたもよう。
通期計画の未達懸念は一段と高まる格好に。
なお、第1種優先株を対象とした自己株式の取得実施を発表している。
(T:1780) ヤマウラ 949 +43大幅続伸。
創業100周年記念事業の一環として、12月末現在の株主に対して「記念株主優待」を実施すると発表している。
100株以上保有する株主に、一律2000円相当の賞品を贈呈するもよう。
3月末100株以上の株主に対して、3000円相当の地場商品を贈呈している現行の株主優待も実施する予定で、短期的な優待利回りの高まりが妙味となっている。