*15:27JST 日経平均は3日ぶり反落、ハイテク株安が重しもバリュー物色は継続
日経平均は3日ぶり反落。
先週末15日の米株式市場は大幅に下落。
大手自動車労組が初の一斉ストライキに突入したことやミシガン大学消費者信頼感指数が予想以上に悪化したことに加え、長期金利の上昇や台湾積体電路製造（TSMC）によるネガティブな報道を背景とした半導体株安が重しになった。
一方、週明け18日は小幅ながら反発。
住宅指標の悪化が懸念された一方、長期金利の低下が支えとなった。
先週末の米ハイテク株安の流れを引き継いで日経平均は236.86円安からスタート。
中国・香港株の下落が重しとなり、前場中ごろから一段と下げ幅を広げると、下げ幅は一時400円を超えた。
一方、米連邦公開市場委員会（FOMC）など重要イベントを週後半に控えるなか持ち高を一方向に傾ける動きは限られ、午後は膠着感の強い状況が続いた。
大引けの日経平均は前日比290.50円安の33242.59円となった。
東証プライム市場の売買高は17億1613万株、売買代金は4兆1963億円だった。
セクターでは精密機器、サービス、電気機器が下落率上位に並んだ一方、海運、鉄鋼、鉱業が上昇率上位に並んだ。
東証プライム市場の値下がり銘柄は全体の38％、対して値上がり銘柄は59％だった。
個別では、東エレク (TYO:8035)、レーザーテック (TYO:6920)、アドバンテスト (TYO:6857)、東京精密 (TYO:7729)、HOYA (TYO:7741)、イビデン (TYO:4062)、芝浦メカ (TYO:6590)の半導体関連が大きく下落し、キーエンス (TYO:6861)、ファーストリテ (TYO:9983)、SMC (TYO:6273)などの値がさハイテク株や、SHIFT (TYO:3697)、リクルートHD (TYO:6098)、アンビスHD (TYO:7071)などのグロース
（成長）株も下落した。
業績予想を下方修正した扶桑化学工業 (TYO:4368)、第1四半期が減益決算となったアスクル (TYO:2678)も売られた。
IDOM (TYO:7599)はビックモーターによる保有株売却の検討が伝わり嫌気された。
一方、中間配当の権利取りを狙った買いなどから郵船 (TYO:9101)や商船三井 (TYO:9104)のほか、石油資源開発 (TYO:1662)、三井松島 (TYO:1518)、日本冶金工業 (TYO:5480)、合同製鐵 (TYO:5410)、高知銀行 (TYO:8416)、愛媛銀行 (TYO:8541)などの海運、鉱業、鉄鋼、銀行といった景気敏感・バリュー（割安）系のセクターが総じて高い。
配当実施に関するリリースを材料に水戸証券 (TYO:8622)が大幅に上昇し、丸三証券 (TYO:8613)はストップ高比例配分となった。
また、自社株買いなどを材料にアイザワ証券 (TYO:8708)、東邦HD (TYO:8129)などが大幅高。
巨大なアルミ部品を一体成型する「ギガキャスト」の試作機などをトヨタ自 (TYO:7203)が公開したことで、リョービ (TYO:5852)、アーレスティ (TYO:5852)が関連株として急伸。
ほか、パーク24 (TYO:4666)やアマダ (TYO:6113)、平和不 (TYO:8803)は国内証券の投資判断の格上げが確認された。
先週末15日の米株式市場は大幅に下落。
大手自動車労組が初の一斉ストライキに突入したことやミシガン大学消費者信頼感指数が予想以上に悪化したことに加え、長期金利の上昇や台湾積体電路製造（TSMC）によるネガティブな報道を背景とした半導体株安が重しになった。
一方、週明け18日は小幅ながら反発。
住宅指標の悪化が懸念された一方、長期金利の低下が支えとなった。
先週末の米ハイテク株安の流れを引き継いで日経平均は236.86円安からスタート。
中国・香港株の下落が重しとなり、前場中ごろから一段と下げ幅を広げると、下げ幅は一時400円を超えた。
一方、米連邦公開市場委員会（FOMC）など重要イベントを週後半に控えるなか持ち高を一方向に傾ける動きは限られ、午後は膠着感の強い状況が続いた。
大引けの日経平均は前日比290.50円安の33242.59円となった。
東証プライム市場の売買高は17億1613万株、売買代金は4兆1963億円だった。
セクターでは精密機器、サービス、電気機器が下落率上位に並んだ一方、海運、鉄鋼、鉱業が上昇率上位に並んだ。
東証プライム市場の値下がり銘柄は全体の38％、対して値上がり銘柄は59％だった。
個別では、東エレク (TYO:8035)、レーザーテック (TYO:6920)、アドバンテスト (TYO:6857)、東京精密 (TYO:7729)、HOYA (TYO:7741)、イビデン (TYO:4062)、芝浦メカ (TYO:6590)の半導体関連が大きく下落し、キーエンス (TYO:6861)、ファーストリテ (TYO:9983)、SMC (TYO:6273)などの値がさハイテク株や、SHIFT (TYO:3697)、リクルートHD (TYO:6098)、アンビスHD (TYO:7071)などのグロース
（成長）株も下落した。
業績予想を下方修正した扶桑化学工業 (TYO:4368)、第1四半期が減益決算となったアスクル (TYO:2678)も売られた。
IDOM (TYO:7599)はビックモーターによる保有株売却の検討が伝わり嫌気された。
一方、中間配当の権利取りを狙った買いなどから郵船 (TYO:9101)や商船三井 (TYO:9104)のほか、石油資源開発 (TYO:1662)、三井松島 (TYO:1518)、日本冶金工業 (TYO:5480)、合同製鐵 (TYO:5410)、高知銀行 (TYO:8416)、愛媛銀行 (TYO:8541)などの海運、鉱業、鉄鋼、銀行といった景気敏感・バリュー（割安）系のセクターが総じて高い。
配当実施に関するリリースを材料に水戸証券 (TYO:8622)が大幅に上昇し、丸三証券 (TYO:8613)はストップ高比例配分となった。
また、自社株買いなどを材料にアイザワ証券 (TYO:8708)、東邦HD (TYO:8129)などが大幅高。
巨大なアルミ部品を一体成型する「ギガキャスト」の試作機などをトヨタ自 (TYO:7203)が公開したことで、リョービ (TYO:5852)、アーレスティ (TYO:5852)が関連株として急伸。
ほか、パーク24 (TYO:4666)やアマダ (TYO:6113)、平和不 (TYO:8803)は国内証券の投資判断の格上げが確認された。