13日の米国市場ではNYダウが516.81ドル安の23247.97、ナスダック総合指数が139.38pt安の8863.17と大幅に下げ、シカゴ日経225先物も大阪日中比185円安の20165と軟調だった。
14日早朝の為替は1ドル＝107円00-10銭（13日大引け時は107.12円付近）。
本日の東京市場は景気低迷の長期化懸念による米国株安から北米依存度の高い任天堂 (T:7974)やトヨタ (T:7203)の下落が予想され、昨日6％超の急伸で終わったNEC (T:6701)も利益確定売りに押されよう。
また、米連邦準備制度理事会（FRB）によるマイナス金利導入に対する警戒感から三菱UFJ (T:8306)、三井住友 (T:8316)の反落も予想される。
ただ、為替が昨日大引け時点からほぼ横ばいのため、東エレク (T:8035)、ソニー (T:6758)など電子部品セクターには押し目買いが期待され、国内39県での緊急事態宣言解除を材料にJR東日本、リクルートホールディングス (T:6098)など内需大型銘柄は底堅く推移しよう。
一方、強気の投資判断や目標株価の引き上げが観測された信越化 (T:4063)、富士フイルム、ダイフク (T:6383)、ルネサス (T:6723)、シスメックス (T:6869)、ローム (T:6963)、太陽誘電 (T:6976)、SCREEN (T:7735)、KDDI (T:9433)などに注目。