日経平均は続落。 102.00円安の22488.86円（出来高概算8億3000万株）で前場の取引を終えている。
11日の米株式市場ではNYダウが大幅続落し、545ドル安となった。
前日からの急落を受けて市場の不安心理を映す変動性指数（VIX）が上昇しており、この日も引けにかけて下げ幅を拡大するなど不安定な展開が続いた。
為替市場ではリスク回避の円買いに加え、米9月消費者物価指数（CPI）の予想下振れ、トランプ米大統領のドル高けん制発言もあって、円相場が一時1ドル＝111.80円台まで上昇。
本日の東京市場ではこうした流れを引き継いだほか、オプションの特別清算指数（SQ）算出に絡む売買も押し下げ要因となり、日経平均は267円安からスタートした。
その後、寄り付きを安値として下げ幅を縮めたものの、投資家の警戒感は根強く、マイナス圏でもみ合う場面が続いた。
個別では、ファーストリテ (T:9983)が3％近い下落となり、日経平均を約67円押し下げた。
前日発表した決算は好感されたものの、材料出尽くし感が強まったようだ。
ユニファミマ<
8028>は利益確定売り優勢で4％超安。
決算内容はサプライズなしとの見方があった。
その他売買代金上位ではソニー (T:6758)、武田薬 (T:4502)などがさえない。
トヨタ自 (T:7203)は小安く、三菱ＵＦＪ (T:8306)は2％超安となった。
一方、ソフトバンクＧ (T:9984)、任天堂 (T:7974)、ファナック (T:6954)などが堅調。
東エレク (T:8035)が3％近く上昇し、ＳＵＭＣＯ (T:3436)も6％
近く上昇するなど半導体関連株の上げが目立った。
ドンキＨＤ (T:7532)は5％近く上昇し、大幅に3日続伸。
また、好決算のコシダカＨＤ (T:2157)がストップ高水準まで買われ、東証1部上昇率トップとなった。
セクターでは、保険業、陸運業、電気・ガス業などが下落率上位。
半面、機械、電気機器、金属製品が上昇率上位だった。
日経平均はSQ算出に絡んだ売買もあって大幅続落してスタートしたが、その後は22500円を挟んで推移しており、いくぶん落ち着きを取り戻したかに見える。
一時112円を割り込んだドル・円相場も、足元では112.20円付近と円高進行が一服している。
アジア市場では中国・上海総合指数が続落しているものの、日経平均と同様に大きく売り込まれる展開とはなっていない。
日経平均は22500円水準が心理的な節目とみられており、これを下回る水準では押し目買いも入っているようだ。
しかし、日経平均の下支え役はこのところ下げのきつかった東エレクやソフトバンクＧとなっており、為替の円高一服や週末を控えていることによる買い戻しが目先の下げ止まりの主因とも考えられる。
前日の米国市場では主要ハイテク株や半導体関連株の下落が続き、先行きの不透明感はなお強い。
今晩の米国市場の動向を見極めたいとの思惑から、後場の日経平均も戻りの鈍い展開が続きそうだ。
（小林大純）