日経平均は314円高でスタート、東京海上や楽天グループなどが上昇

[日経平均株価・TOPIX（表）]

日経平均;38017.83;+314.51TOPIX;2598.88;+14.29

[寄り付き概況]

　15日の日経平均は314.51円高の38017.83円と反発して取引を開始した。
前日14日の米国株式市場は反発。
ダウ平均は151.52ドル高の38,424.27ドル、ナスダックは203.55ポイント高の15,859.15で取引を終了した。
昨日の大幅下落の反動で寄り付き後、上昇。
ボストン連銀の前総裁が1月消費者物価指数（CPI）を受けた市場反応が行き過ぎとの見解を示したほか、イエレン財務長官やシカゴ連銀のグールズビー総裁がインフレ2％目標回帰の道筋にあることに変わりはない、と表明したため利下げ期待の再燃で相場は終日底堅く推移した。
特に、金利先安感にハイテクが買い戻され、相場を支援し終盤にかけて上昇幅を拡大し、終了。


　今日の東京株式市場は買いが先行した。
昨日の米株式市場で主要指数が反発した流れを引き継いだ。
中でも、ハイテク株比率が高いナスダック総合指数が1.30％上昇、主要な半導体関連銘柄で構成するフィラデルフィア半導体株指数（SOX指数）が2.17％
上昇と、ダウ平均（0.40％上昇）と比べ上昇率が大きく、東京市場でハイテク株や半導体関連株の株価を支える要因となった。
また、外為市場で1ドル＝150円40銭台と円安・ドル高水準が継続していることが輸出株などの株価下支え要因となった。
一方、主要企業の決算発表が昨日までで一巡したことから、やや手掛かり材料不足になるとの指摘があった。
また、日経平均は昨日は下落したものの、引き続き高値警戒感が意識され、積極的な買いを見送る向きもあったが、寄付き段階では買いが優勢だった。

なお、取引開始前に発表された10-12月期の国内総生産（GDP）速報値は実質前期比0.1％減、年率換算では0.4％減だった。
QUICKが集計した民間予測の中央値は前期比0.2％増、年率では1.0％増だった。
今日は中国（上海、深セン）市場が休場となる。


　セクター別では、保険業、機械、石油石炭製品、証券商品先物、不動産業などが値上がり率上位、鉱業、陸運業、サービス業、海運業、精密機器などが値下がり率上位に並んでいる。
東証プライムの売買代金上位では、東京海上 (TYO:8766)、楽天グループ (TYO:4755)、クボタ (TYO:6326)、TOWA (TYO:6315)、スクリーンHD (TYO:7735)、アドバンテスト (TYO:6857)、メルカリ (TYO:4385)、信越化 (TYO:4063)、三菱重 (TYO:7011)、ソフトバンクG (TYO:9984)、東エレク (TYO:8035)、ソシオネクスト (TYO:6526)、ファーストリテ (TYO:9983)などが上昇。
他方、ソニーG (TYO:6758)、バンダイナムコHD (TYO:7832)、ルネサス (TYO:6723)、リクルートHD (TYO:6098)、SUMCO (TYO:3436)、資生堂
(TYO:4911)、日本郵政 (TYO:6178)、トヨタ (TYO:7203)、SMC (TYO:6273)などが下落している。