*12:02JST 日経平均は反発、半導体株買われ一時38100円台まで上昇
日経平均は反発。
前日比245.03円高（+0.65%）の37948.35円（出来高概算10億2000万株）で前場の取引を終えている。
14日の米国株式市場は反発。
ダウ平均は151.52ドル高（+0.40%）の38424.27ドル、ナスダックは203.55ポイント高（+1.30%）の15859.15、S&P500は47.45ポイント高（+0.96%）の5000.62で取引を終了した。
13日の大幅下落の反動で寄り付き後から上昇。
ボストン連銀の前総裁が1月消費者物価指数（CPI）を受けた市場反応が行き過ぎとの見解を示したほか、イエレン財務長官や、グールズビー・シカゴ連銀総裁がインフレ2％目標回帰の道筋にあることに変わりはない、と表明したため利下げ期待の再燃で相場は終日底堅く推移した。
特に、金利先安感にハイテクが買い戻され、相場を支援し終盤にかけて上昇幅を拡大し終了。
米国株の反発を受けて、東京市場は買い優勢で取引を開始した。
フィラデルフィア半導体株指数（SOX指数）の大幅反発が影響して、半導体関連が上昇。
値がさ銘柄が強い動きを示したこともあり、日経平均は一時38127.85円まで買われた。
買い一巡後は、38000円水準でのもみ合いとなったが、決算関連銘柄への物色は続き、前場の東証プライム市場の売買代金は2.8兆円と商い活況となった。
日経平均採用銘柄では、携帯事業の赤字縮小が確認できたことから楽天グループ (TYO:4755)がストップ高となったほか、荏原製作所 (TYO:6361)も決算が材料視されてストップ高。
また、SOMPOホールディングス (TYO:8630)が株式分割を材料に買い優勢となった。
このほか、住友重機械 (TYO:6302)、レゾナックHD (TYO:4004)、クボタ (TYO:6326)、日東電工 (TYO:6988)、スクリーンHD (TYO:7735)、東京エレク (TYO:8035)が買い優勢となった。
一方、決算内容がネガティブ視されたことから、バンダイナムコHD (TYO:7832)、TOPPANホールディングス (TYO:7911)、ソニーグループ (TYO:6758)、サッポロホールディングス (TYO:2501)
が売り優勢となった。
セクターでは、保険業、石油・石炭製品、機械、化学、ゴム製品などが上昇した一方、繊維製品、パルプ・紙、鉱業、その他製品、非鉄金属などが下落した。
アジア株式市場は、休場明けの香港ハンセン指数がやや弱いが、上海市場は引き続き春節に伴う休場のため参加者は少なく、アジア株が後場の東京市場に与える影響は限定的となろう。
一方、為替は1ドル150円20銭―30銭で円安進行は一服。
政府・日本銀行による為替介入実施への警戒感が円安進行を抑えていることから、円安推移を材料とした輸出関連銘柄への買いは期待しにくい。
決算発表がピークアウトしたことから、後場の日経平均は38000円台での値固めを試す展開となろう。
前日比245.03円高（+0.65%）の37948.35円（出来高概算10億2000万株）で前場の取引を終えている。
14日の米国株式市場は反発。
ダウ平均は151.52ドル高（+0.40%）の38424.27ドル、ナスダックは203.55ポイント高（+1.30%）の15859.15、S&P500は47.45ポイント高（+0.96%）の5000.62で取引を終了した。
13日の大幅下落の反動で寄り付き後から上昇。
ボストン連銀の前総裁が1月消費者物価指数（CPI）を受けた市場反応が行き過ぎとの見解を示したほか、イエレン財務長官や、グールズビー・シカゴ連銀総裁がインフレ2％目標回帰の道筋にあることに変わりはない、と表明したため利下げ期待の再燃で相場は終日底堅く推移した。
特に、金利先安感にハイテクが買い戻され、相場を支援し終盤にかけて上昇幅を拡大し終了。
米国株の反発を受けて、東京市場は買い優勢で取引を開始した。
フィラデルフィア半導体株指数（SOX指数）の大幅反発が影響して、半導体関連が上昇。
値がさ銘柄が強い動きを示したこともあり、日経平均は一時38127.85円まで買われた。
買い一巡後は、38000円水準でのもみ合いとなったが、決算関連銘柄への物色は続き、前場の東証プライム市場の売買代金は2.8兆円と商い活況となった。
日経平均採用銘柄では、携帯事業の赤字縮小が確認できたことから楽天グループ (TYO:4755)がストップ高となったほか、荏原製作所 (TYO:6361)も決算が材料視されてストップ高。
また、SOMPOホールディングス (TYO:8630)が株式分割を材料に買い優勢となった。
このほか、住友重機械 (TYO:6302)、レゾナックHD (TYO:4004)、クボタ (TYO:6326)、日東電工 (TYO:6988)、スクリーンHD (TYO:7735)、東京エレク (TYO:8035)が買い優勢となった。
一方、決算内容がネガティブ視されたことから、バンダイナムコHD (TYO:7832)、TOPPANホールディングス (TYO:7911)、ソニーグループ (TYO:6758)、サッポロホールディングス (TYO:2501)
が売り優勢となった。
セクターでは、保険業、石油・石炭製品、機械、化学、ゴム製品などが上昇した一方、繊維製品、パルプ・紙、鉱業、その他製品、非鉄金属などが下落した。
アジア株式市場は、休場明けの香港ハンセン指数がやや弱いが、上海市場は引き続き春節に伴う休場のため参加者は少なく、アジア株が後場の東京市場に与える影響は限定的となろう。
一方、為替は1ドル150円20銭―30銭で円安進行は一服。
政府・日本銀行による為替介入実施への警戒感が円安進行を抑えていることから、円安推移を材料とした輸出関連銘柄への買いは期待しにくい。
決算発表がピークアウトしたことから、後場の日経平均は38000円台での値固めを試す展開となろう。