[日経平均株価・TOPIX（表）]
日経平均;40942.88;+127.22TOPIX;2807.83;+11.62
[寄り付き概況]
22日の日経平均は127.22円高の40942.88円と4日続伸して取引を開始した。
前日21日の米国株式市場は続伸。
ダウ平均は269.24ドル高の39781.37ドル、ナスダックは32.43ポイント高の16401.84で取引を終了した。
連邦公開市場委員会（FOMC）を受けた年内利下げ期待を受けた買いが続き、寄り付き後、上昇。
良好な雇用や住宅関連指標を受けて成長期待を受けた買いも相場を一段と押し上げ、相場は終日堅調に推移した。
ナスダックは携帯端末アップル（AAPL）の下落が上値を抑制し、終盤にかけて上げ幅を縮小したが、主要株式指数は連日過去最高値を更新し終了。
今日の東京株式市場は買いが先行した。
昨日の米株式市場で主要指数が上昇したことが東京市場の株価の支えとなった。
中でも、主要な半導体関連銘柄で構成するフィラデルフィア半導体株指数（SOX指数）が2.29％上昇と、ダウ平均（0.68％上昇）に比べ上昇率が大きく、東京市場で半導体関連株の株価を支えた。
また、外為市場で1ドル＝151円50銭台と、昨日15時頃と比べ60銭ほど円安・ドル高水準となったことが、東京市場で輸出株などの株価支援要因となった。
一方、日経平均は昨日までの3日続伸で2100円を超す大幅上昇となったことから、利益確定売りが出やすかった。
また、3月期末を前に国内機関投資家によるリバランス（資産配分の調整）目的の売りを警戒する向きもあったが、寄付き段階では買いが優勢だった。
なお、取引開始前に発表された2月の全国消費者物価指数（CPI）は、生鮮食品を除く総合指数が前年同月比2.8％上昇した。
QUICKがまとめた市場予想の中央値は同2.8％上昇だった。
同じく、取引開始前に発表された対外及び対内証券売買契約などの状況（週間）によると、海外投資家は3月10-16日に国内株を3週ぶりに売り越した。
売越額は1兆4616億円だった。
セクター別では、空運業、ゴム製品、証券商品先物、輸送用機器、パルプ・紙などが値上がり率上位、医薬品、食料品、その他製品などが値下がりしている。
東証プライムの売買代金上位では、日産自 (TYO:7201)、JAL (TYO:9201)、スズキ (TYO:7269)、霞ヶ関キャピタル (TYO:3498)、ホンダ (TYO:7267)、東電力HD (TYO:9501)、三井E&S (TYO:7003)、マツダ (TYO:7261)、ファーストリテ (TYO:9983)、レーザーテック (TYO:6920)、東エレク (TYO:8035)、川崎船 (TYO:9107)、ルネサス (TYO:6723)、トヨタ (TYO:7203)、商船三井 (TYO:9104)、ソフトバンクG (TYO:9984)などが上昇。
他方、さくら (TYO:3778)、楽天グループ (TYO:4755)、コマツ (TYO:6301)、アドバンテスト (TYO:6857)、野村 (TYO:8604)、任天堂 (TYO:7974)などが下落している。
日経平均;40942.88;+127.22TOPIX;2807.83;+11.62
[寄り付き概況]
22日の日経平均は127.22円高の40942.88円と4日続伸して取引を開始した。
前日21日の米国株式市場は続伸。
ダウ平均は269.24ドル高の39781.37ドル、ナスダックは32.43ポイント高の16401.84で取引を終了した。
連邦公開市場委員会（FOMC）を受けた年内利下げ期待を受けた買いが続き、寄り付き後、上昇。
良好な雇用や住宅関連指標を受けて成長期待を受けた買いも相場を一段と押し上げ、相場は終日堅調に推移した。
ナスダックは携帯端末アップル（AAPL）の下落が上値を抑制し、終盤にかけて上げ幅を縮小したが、主要株式指数は連日過去最高値を更新し終了。
今日の東京株式市場は買いが先行した。
昨日の米株式市場で主要指数が上昇したことが東京市場の株価の支えとなった。
中でも、主要な半導体関連銘柄で構成するフィラデルフィア半導体株指数（SOX指数）が2.29％上昇と、ダウ平均（0.68％上昇）に比べ上昇率が大きく、東京市場で半導体関連株の株価を支えた。
また、外為市場で1ドル＝151円50銭台と、昨日15時頃と比べ60銭ほど円安・ドル高水準となったことが、東京市場で輸出株などの株価支援要因となった。
一方、日経平均は昨日までの3日続伸で2100円を超す大幅上昇となったことから、利益確定売りが出やすかった。
また、3月期末を前に国内機関投資家によるリバランス（資産配分の調整）目的の売りを警戒する向きもあったが、寄付き段階では買いが優勢だった。
なお、取引開始前に発表された2月の全国消費者物価指数（CPI）は、生鮮食品を除く総合指数が前年同月比2.8％上昇した。
QUICKがまとめた市場予想の中央値は同2.8％上昇だった。
同じく、取引開始前に発表された対外及び対内証券売買契約などの状況（週間）によると、海外投資家は3月10-16日に国内株を3週ぶりに売り越した。
売越額は1兆4616億円だった。
セクター別では、空運業、ゴム製品、証券商品先物、輸送用機器、パルプ・紙などが値上がり率上位、医薬品、食料品、その他製品などが値下がりしている。
東証プライムの売買代金上位では、日産自 (TYO:7201)、JAL (TYO:9201)、スズキ (TYO:7269)、霞ヶ関キャピタル (TYO:3498)、ホンダ (TYO:7267)、東電力HD (TYO:9501)、三井E&S (TYO:7003)、マツダ (TYO:7261)、ファーストリテ (TYO:9983)、レーザーテック (TYO:6920)、東エレク (TYO:8035)、川崎船 (TYO:9107)、ルネサス (TYO:6723)、トヨタ (TYO:7203)、商船三井 (TYO:9104)、ソフトバンクG (TYO:9984)などが上昇。
他方、さくら (TYO:3778)、楽天グループ (TYO:4755)、コマツ (TYO:6301)、アドバンテスト (TYO:6857)、野村 (TYO:8604)、任天堂 (TYO:7974)などが下落している。