*12:11JST 日経平均は3日続伸、先物買い観測などで2週間ぶりに40000円台回復
日経平均は3日続伸。
前日比506.50円高（＋1.28％）の40074.56円（出来高概算9億3000万株）で前場の取引を終えている。
26日の米国株式市場はまちまち。
ダウ平均は28.77ドル高の43325.80ドル、ナスダックは10.77ポイント安の20020.36で取引を終了した。
失業保険申請件数の予想外の減少で、長期金利上昇を嫌気した売りに、寄り付き後、下落。
クリスマス祝日明けで動意乏しいなか、年末にかけてのクリスマスラリーを期待した買いが根強く下値を支えた。
その後、失業保険継続受給者数が3年来の高水準に達したことや7年債入札の強い結果を材料に金利が低下に転じると、終盤にかけて買いが強まり、ダウはかろうじてプラス圏を回復。
ナスダックは買いが続かず、まちまちで終了。
米国株が高安まちまちだったが、為替が前日比で円安ドル高に振れたことから、東京市場はやや買い優勢で取引を開始した。
日経平均は39600円台でスタートした後は、先物の買い観測などを背景にじりじりと上げ幅を拡大。
取引時間中としては12月12日以来となる40000円台回復となった。
日経平均採用銘柄では、牧野フライス (TYO:6135)に同意なきTOBをかけたニデック (TYO:6594)が上昇し、牧野フライスはストップ高買い気配となった。
このニュースが刺激材料となりオークマ (TYO:6103)など工作機械の一角も上昇。
また、ソシオネクスト (TYO:6526)、ルネサスエレクトロニクス (TYO:6723)、スクリーンHD (TYO:7735)、アドバンテスト (TYO:6857)
など半導体関連も買われた。
このほか、トヨタ自 (TYO:7203)、ホンダ (TYO:7267)、日野自動車 (TYO:7205)、スズキ (TYO:7269)など自動車株も引き続き買われた。
一方、ホンダ (TYO:7267)との統合比率が5対1となるとの報道を受けて日産自 (TYO:7201)が下落したほか、三菱自動車 (TYO:7211)も売られた。
また、昨日買われた高島屋 (TYO:8233)、Ｊ．フロント リテイリング (TYO:3086)など百貨店株の一角も利益確定売りが先行。
このほか、ヤマハ発動 (TYO:7272)、古河電工 (TYO:5801)、コニカミノルタ (TYO:4902)、JT (TYO:2914)、キヤノン (TYO:7751)などが下落した。
業種別では、空運、輸送用機器、電気・ガス、サービス、鉄鋼などが上昇した一方、鉱業、ゴム製品の2セクターのみ下落した。
本日の日経平均は12月権利落ち（約50円）などの影響もあり横ばい推移を想定する市場関係者が多かったが、想定外の強さで40000円台を回復した。
目立った買い観測に乏しい状況だが、リクルートHD (TYO:6098)、ファーストリテ (TYO:9983)など225インパクトが大きい銘柄が買われていることから先物主導と見られる。
足元静かだった外国人投資家が買いを入れている可能性もある。
「掉尾の一振」のような日経平均は後場一段高となるかもしれない。
前日比506.50円高（＋1.28％）の40074.56円（出来高概算9億3000万株）で前場の取引を終えている。
26日の米国株式市場はまちまち。
ダウ平均は28.77ドル高の43325.80ドル、ナスダックは10.77ポイント安の20020.36で取引を終了した。
失業保険申請件数の予想外の減少で、長期金利上昇を嫌気した売りに、寄り付き後、下落。
クリスマス祝日明けで動意乏しいなか、年末にかけてのクリスマスラリーを期待した買いが根強く下値を支えた。
その後、失業保険継続受給者数が3年来の高水準に達したことや7年債入札の強い結果を材料に金利が低下に転じると、終盤にかけて買いが強まり、ダウはかろうじてプラス圏を回復。
ナスダックは買いが続かず、まちまちで終了。
米国株が高安まちまちだったが、為替が前日比で円安ドル高に振れたことから、東京市場はやや買い優勢で取引を開始した。
日経平均は39600円台でスタートした後は、先物の買い観測などを背景にじりじりと上げ幅を拡大。
取引時間中としては12月12日以来となる40000円台回復となった。
日経平均採用銘柄では、牧野フライス (TYO:6135)に同意なきTOBをかけたニデック (TYO:6594)が上昇し、牧野フライスはストップ高買い気配となった。
このニュースが刺激材料となりオークマ (TYO:6103)など工作機械の一角も上昇。
また、ソシオネクスト (TYO:6526)、ルネサスエレクトロニクス (TYO:6723)、スクリーンHD (TYO:7735)、アドバンテスト (TYO:6857)
など半導体関連も買われた。
このほか、トヨタ自 (TYO:7203)、ホンダ (TYO:7267)、日野自動車 (TYO:7205)、スズキ (TYO:7269)など自動車株も引き続き買われた。
一方、ホンダ (TYO:7267)との統合比率が5対1となるとの報道を受けて日産自 (TYO:7201)が下落したほか、三菱自動車 (TYO:7211)も売られた。
また、昨日買われた高島屋 (TYO:8233)、Ｊ．フロント リテイリング (TYO:3086)など百貨店株の一角も利益確定売りが先行。
このほか、ヤマハ発動 (TYO:7272)、古河電工 (TYO:5801)、コニカミノルタ (TYO:4902)、JT (TYO:2914)、キヤノン (TYO:7751)などが下落した。
業種別では、空運、輸送用機器、電気・ガス、サービス、鉄鋼などが上昇した一方、鉱業、ゴム製品の2セクターのみ下落した。
本日の日経平均は12月権利落ち（約50円）などの影響もあり横ばい推移を想定する市場関係者が多かったが、想定外の強さで40000円台を回復した。
目立った買い観測に乏しい状況だが、リクルートHD (TYO:6098)、ファーストリテ (TYO:9983)など225インパクトが大きい銘柄が買われていることから先物主導と見られる。
足元静かだった外国人投資家が買いを入れている可能性もある。
「掉尾の一振」のような日経平均は後場一段高となるかもしれない。