日経平均は8日ぶり反発。 6日の米国市場では、3月の連邦公開市場委員会（FOMC）議事録で数人の委員が早期利上げに慎重な姿勢を示したことなどが好感され、NYダウは112ドル高となった。
米株高の流れを受け、日経平均は前日まで7日続落した反動で23円高からスタートした。
為替市場で1ドル＝108円台まで円高が進んだことが重しとなり、寄り付き後は度々マイナスに転じる場面があった。
ただ、年金による買い観測に加え、内需・ディフェンシブ関連株が買われたことから、円高が進行するなかで底堅さを見せた。
大引けの日経平均は前日比34.48円高の15749.84円となった。
東証1部の売買高は21億1241万株、売買代金は2兆0898億円だった。
業種別では、医薬品、石油・石炭製品、鉱業が上昇率上位だった。
一方、小売業、保険業、非鉄金属が下落率上位だった。
個別では、ソフトバンクグ (T:9984)、小野薬 (T:4528)、ファナック (T:6954)、ＮＴＴ (T:9432)、ＮＴＴドコモ (T:9437)などが堅調。
村田製 (T:6981)やＫＤＤＩ (T:9433)は3％超、楽天 (T:4755)やエーザイ (T:4523)は6％超の上昇に。
バイオ株物色の流れでＰＤ (T:4587)は商いを伴って上昇した。
また、日本カーバイド (T:4064)、ＮＣホールディングス {{|0:}}、ｇｕｍｉ (T:3903)などが東証1部上昇率上位となった。
一方、トヨタ自 (T:7203)、７＆ｉＨＤ (T:3382)、三菱ＵＦＪ (T:8306)、三井住友 (T:8316)、ソニー (T:6758)などが軟調。
７＆ｉＨＤは子会社の社長人事を巡る報道で前場に一時8％を超える下落となった。
ファーストリテ (T:9983)、富士重 (T:7270)、川重 (T:7012)は3％超の下落に。
また、大和工 (T:5444)、サーラ (T:2734)、ＪＳＰ (T:7942)などが東証1部下落率上位となった。