*15:43JST 日経平均は4日続伸、米利上げ終了期待の高まりが支援
日経平均は4日続伸。
30日の米株式市場でダウ平均は37.57ドル高と4日続伸、ナスダック総合指数は+0.54％と4日続伸。
8月ADP全米雇用リポートの雇用者数の伸びが予想以上に減速したため、利上げ終了期待を背景に堅調に推移した。
米株高を受けて日経平均は27.56円高からスタート。
序盤からじわじわと上げ幅を広げたが、心理的な節目の32500円水準では売り買いが拮抗し、一進一退となる場面があった。
中国の8月製造業購買担当者景気指数（PMI）は予想を上回ったが、非製造業PMIは予想を下回り、市場への影響は限定的だった。
一方、後場に入ると特段の材料は見当たらなかったが、騰勢を強めて中盤には32692.76円（359.3円高）まで上昇する場面もあった。
MSCIインデックスに絡んだリバランスの影響で東証プライムの売買代金は4兆円台にまで膨れ上がった。
大引けの日経平均は前日比285.88円高の32619.34円となった。
東証プライム市場の売買高は16億6428万株、売買代金は4兆2191億円だった。
セクターでは輸送用機器、サービス、陸運が上昇率上位に並んだ一方、証券・商品先物取引、銀行、鉱業のみが下落した。
東証プライム市場の値上がり銘柄は全体の68％、対して値下がり銘柄は28％だった。
個別では、レクサスの生産台数計画に関する報道を手掛かりにトヨタ自 (TYO:7203)が買われ、豊田合成 (TYO:7282)、トヨタ紡織 (TYO:3116)のほか、SUBARU (TYO:7270)、スズキ (TYO:7269)
なども大きく上昇。
東エレク (TYO:8035)、アドバンテスト (TYO:6857)、ソシオネクスト (TYO:6526)の半導体も上昇。
JR西日本 (TYO:9021)、東武鉄道 (TYO:9001)の陸運、ツナグGHD (TYO:6551)、コシダカHD (TYO:2157)、OLC (TYO:4661)のサービス、ハイデイ日高 (TYO:7611)、F&LC (TYO:3563)、物語コーポ (TYO:3097)の小売など、内需系銘柄で上昇が目立った。
JAL (TYO:9201)、寿スピリッツ (TYO:2222)、パンパシHD (TYO:7532)、共立メンテ (TYO:9616)などのインバウンド関連、住友商事 (TYO:8053)、丸紅 (TYO:8002)の商社なども高い。
カルビー (TYO:2229)、牧野フライス (TYO:6135)、サワイGHD (TYO:4887)はレーティング格上げが好感された。
いちご (TYO:2337)は自社株買いが、テラスカイ (TYO:3915)は米セールスフォースの好決算が手掛かり材料とされた。
東証スタンダードでは株主優待の拡充を発表したプラザHD (TYO:7502)がストップ高まで買われた。
一方、キーエンス (TYO:6861)、ファナック (TYO:6954)、SMC (TYO:6273)のFA関連のほか、ソフトバンクＧ (TYO:9984)、芝浦メカ (TYO:6590)、太陽誘電 (TYO:6976)、新光電工 (TYO:6967)などのハイテクの一角が軟調。
松井証券 (TYO:8628)、丸三証券 (TYO:8613)などはネット証券各社の日本株の取引手数料の無料化が報じられたことで、競争激化懸念で下落。
三井住友トラスト (TYO:8309)、みずほFG (TYO:8411)の銀行も冴えない。
住友ファーマ (TYO:4506)は証券会社の目標株価引き下げが嫌気されて大きく下落。
工場でボイラー事故が発生した三菱製紙<
3864>は大幅安となった。
30日の米株式市場でダウ平均は37.57ドル高と4日続伸、ナスダック総合指数は+0.54％と4日続伸。
8月ADP全米雇用リポートの雇用者数の伸びが予想以上に減速したため、利上げ終了期待を背景に堅調に推移した。
米株高を受けて日経平均は27.56円高からスタート。
序盤からじわじわと上げ幅を広げたが、心理的な節目の32500円水準では売り買いが拮抗し、一進一退となる場面があった。
中国の8月製造業購買担当者景気指数（PMI）は予想を上回ったが、非製造業PMIは予想を下回り、市場への影響は限定的だった。
一方、後場に入ると特段の材料は見当たらなかったが、騰勢を強めて中盤には32692.76円（359.3円高）まで上昇する場面もあった。
MSCIインデックスに絡んだリバランスの影響で東証プライムの売買代金は4兆円台にまで膨れ上がった。
大引けの日経平均は前日比285.88円高の32619.34円となった。
東証プライム市場の売買高は16億6428万株、売買代金は4兆2191億円だった。
セクターでは輸送用機器、サービス、陸運が上昇率上位に並んだ一方、証券・商品先物取引、銀行、鉱業のみが下落した。
東証プライム市場の値上がり銘柄は全体の68％、対して値下がり銘柄は28％だった。
個別では、レクサスの生産台数計画に関する報道を手掛かりにトヨタ自 (TYO:7203)が買われ、豊田合成 (TYO:7282)、トヨタ紡織 (TYO:3116)のほか、SUBARU (TYO:7270)、スズキ (TYO:7269)
なども大きく上昇。
東エレク (TYO:8035)、アドバンテスト (TYO:6857)、ソシオネクスト (TYO:6526)の半導体も上昇。
JR西日本 (TYO:9021)、東武鉄道 (TYO:9001)の陸運、ツナグGHD (TYO:6551)、コシダカHD (TYO:2157)、OLC (TYO:4661)のサービス、ハイデイ日高 (TYO:7611)、F&LC (TYO:3563)、物語コーポ (TYO:3097)の小売など、内需系銘柄で上昇が目立った。
JAL (TYO:9201)、寿スピリッツ (TYO:2222)、パンパシHD (TYO:7532)、共立メンテ (TYO:9616)などのインバウンド関連、住友商事 (TYO:8053)、丸紅 (TYO:8002)の商社なども高い。
カルビー (TYO:2229)、牧野フライス (TYO:6135)、サワイGHD (TYO:4887)はレーティング格上げが好感された。
いちご (TYO:2337)は自社株買いが、テラスカイ (TYO:3915)は米セールスフォースの好決算が手掛かり材料とされた。
東証スタンダードでは株主優待の拡充を発表したプラザHD (TYO:7502)がストップ高まで買われた。
一方、キーエンス (TYO:6861)、ファナック (TYO:6954)、SMC (TYO:6273)のFA関連のほか、ソフトバンクＧ (TYO:9984)、芝浦メカ (TYO:6590)、太陽誘電 (TYO:6976)、新光電工 (TYO:6967)などのハイテクの一角が軟調。
松井証券 (TYO:8628)、丸三証券 (TYO:8613)などはネット証券各社の日本株の取引手数料の無料化が報じられたことで、競争激化懸念で下落。
三井住友トラスト (TYO:8309)、みずほFG (TYO:8411)の銀行も冴えない。
住友ファーマ (TYO:4506)は証券会社の目標株価引き下げが嫌気されて大きく下落。
工場でボイラー事故が発生した三菱製紙<
3864>は大幅安となった。